雇用の将来像を考えるマッキンゼー報告

　技術体系の転換期には、それまで当たり前だった仕事が不要になるのは避けようがない。とりわけ、多目的技術のITは革新の影響が広範囲に及ぶため、さまざまな領域で「技術との競争」が生じ、雇用が奪われるとの議論が盛んだ。

　そんな中、今年5月にMcKinsey Global Instituteから“Technology, jobs, and future of work”というタイトルの興味深いレポートが出た（Manyika[2017]）。

　技術革新は、生産性と経済成長、効率性、安全性、利便性を確実に高める一方で、雇用、技能、賃金そして「労働の本質」について難しい問いを投げかけている、との問題意識から、さまざまな動向を読み解くための基盤を提供するのが目的だ。

　その内容は、第1に、雇用をめぐるグローバルな現状認識、第2に、自動化など技術が雇用に与える影響、第3に、デジタル化の課題と可能性で、全11項目にとりまとめられている。このレポートを参考に、まず今回は、雇用、賃金、技能に関する現状を概観してみよう。

職場で求められるスキルは学力だけではない

　レポートによると、米国やEUでは、労働市場から退出している「未利用」の人口が2億8500万人も存在するという。失業に加えて、こうした未利用の「過少雇用」も含めると、世界全体では生産年齢人口（Working-age population）のうち、なんと30～45％が「不稼働」の状態にあると試算されている。

　その要因の一つは、教育にあるといえそうだ。不稼働労働のうち、失業は若年層に顕著な問題だ（他方、過少雇用は日本も含めて女性に顕著な課題）。マッキンゼーの調査では、エントリーレベルの職が埋まらない理由として、採用企業の4割が能力の欠如を挙げている。この割合は、新卒者では6割に達する。

　問題になるのは、科学、技術、工学、数学などいわゆるSTEM（Science, Technology, Engineering and Mathematics）教育だけでなく、コミュニケーション、チームワーク、時間厳守といったソフトなスキルだと指摘されている。

　前回の連載で触れたように、職場で求められるのは、正解を速く見つけるといった学力だけではなく、分業を担う一員として、さまざまな相手とかかわりながら、意思疎通したり、配慮したりする「社会的知性」ということなのだろう。

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