、ガートナー ジャパンのITデマンド・リサーチが2012年11月に実施した調査「国内の企業ユーザーのビッグ・データに対する意識に関する調査結果」によれば、ビッグ・データを「まったく知らない」という企業が大幅に減る一方で、企業規模によらず、過半数がビッグ・データを「IT業界のはやり言葉として冷静に見ている」との結果が出た。

　ガートナーのリサーチ バイス プレジデントの堀内 秀明氏はこの調査結果について「2012年を通じて、ベンダーやメディアからは、ビッグ・データを活用することの重要性や、ビッグ・データを活用するためのテクノロジ・製品に関する情報が積極的に発信されていました。このような積極的な活動により、ユーザー企業における、ビッグ・データという言葉の認知度は大幅に向上したといえます。一方で、多くの企業は、ビッグ・データを一過性の言葉と受け止めており、関心度については変化がない、あるいは低下している状況にあります。実際、ユーザー企業との日々の会話では、ビッグ・データという形のないものが自社に関係するのかしないのかがよく分からないという声が多く聞かれます。ユーザー企業各社は、ビッグ・データという言葉はよく耳にするが、現時点では自社とは関係が薄いとみていると考えられます」とコメントしている。

　さらに堀内氏は「ビッグ・データに関しては、大量かつ多様なデータを比較的低いコストで処理することができるテクノロジが、多数市場に登場してきているのもまた事実です。上記の調査で関心があると回答した企業については、是非とも具体的な検証プロジェクトを立ち上げ、組織的な情報活用力の向上に着手していただきたい。また、まったく関心がない、あるいは、IT業界のはやり言葉として冷静に見ていると回答した企業においても、新たなテクノロジやデータを活用するにはどのようなスキルが必要であり、その結果どのような効果が得られそうなのかを見極めた上で、自社における取り組みの要不要についての結論を出していただきたい」としている。

　ガートナーでは、2015～2017年にはビッグ・データが新たな常識になると予測している。ガートナーのリサーチ担当バイス プレジデントであるマーク・ベイヤー氏は、現在ビッグ・データをガートナーのハイプ・サイクルの「幻滅期」へと押しやっている市場のダイナミクスについて、「経験豊富な市場のベンダーやインプリメンターは、ソリューションが成熟し、エンタプライズ環境をサポートできるようになるために何が必要なのかを知っています。市場普及率が15～20%になる頃、ビッグ・データは安定期に達します。これはハイプ (過度の期待) の終わりと生産性の安定期のスタートを意味します。幻滅期に入るのは成熟のプロセスであり、インプリメンターおよび企業、組織は、これをサポートできる適切なソリューション・アーキテクチャとテクノロジを選択するようになります。『ハイプ (過度な期待)』とは、市場における経験および実証という基盤がない過度な喧伝を意味しますが、幻滅期の間にこれが行われ、やがて他のソリューション・アーキテクチャとテクノロジが脱落していく中で『啓蒙活動期』の坂を上っていくことになります」とコメントしている。

　本調査の詳細は、ガートナーの「ITデマンド・リサーチ」プロダクトの顧客向けレポートとして発行されている。