石油産業は当初からグローバルな産業だった

　石油は、今や私たちの生活に欠かせない存在となっている。自動車や船舶、航空機といった交通機関の燃料だけでなく、火力発電所や家庭用ストーブの燃料、道路舗装用のアスファルト、プラスチック・化学繊維・化学肥料・合成ゴムといった化学製品の原料としても使われている。

　たとえば、日本は、現在でも一次エネルギーの4割前後を石油に依存しており、毎年2億キロリットル以上もの原油の輸入している。もし石油がなくなれば、たちまち経済が麻痺するだろう。

　現に、1970年代にはオイルショックを経験しているし、2011年の東日本大震災後にも石油不足に陥り、国民が右往左往したことは記憶に新しい。「石油の一滴は血の一滴」という言葉もあるほどで、石油は、まさに“産業の血液”といっても過言ではない。

　石油と人類の付き合いは、実は古い。紀元前3000年ごろの古代メソポタミア（現在のイラク）では、すでにアスファルトを使っていた。日本でも668年、越の国（現在の新潟県）から“燃える水”が天智天皇に献上されたと、日本書紀に記述されている。しかし、石油が本格的に利用されるようになったのは近代に入ってから。

　19世紀にはランプの燃料である灯油が原油から作られるようになり、20世紀には自動車の普及に伴い、エンジンの燃料としてガソリンの需要が急速に拡大していった。さらに、第一次世界大戦以降、戦艦の燃料も重油に転換され、「石油を制するものは世界を制す」と見られるようになった。第二次世界大戦後、石油化学工業の発達によって、石油が化学製品の原料としても重視されるようになったのは周知のとおりだ。

　したがって、石油産業が発展したのも近代である。19世紀後半、原油の生産が始まり、“オイル・ラッシュ”に沸いていた米国で、石油産業は最初の花を咲かせた。石油仲買人だったジョン・D・ロックフェラーは、製油所を建設し、世界の石油精製事業の約80％を握るまでになった。さらに、パイプラインや鉄道といった石油輸送インフラを押さえる一方、中小の油田も次々と買収。1882年にスタンダード・オイル・トラストを設立した。こうして「石油メジャー」が登場したのである。

　石油メジャーとは、原油の探鉱・開発・採掘（上流部門）から石油の精製、石油製品の販売（下流部門）までを一貫して手がけ、世界規模で事業展開している石油会社を指す。それに対して、上流部門のみ、あるいは下流部門のみを手がける石油会社もある。原油を輸入に頼っている日本の石油会社は、下流部門が中心となっている。

　石油産業は、当初からグローバルな産業だった。というのも、油田が世界の一部の地域に偏在しているからだ。現在でも原油の主な産地は、中東諸国（サウジアラビア・イラン・イラク・クウェートなど）、ロシア、米国、中国、ベネズエラなどに限られている。

　そのうち、中東などのOPEC（石油輸出国機構）加盟国が、世界の原油生産量の約4割を占めている。そのため、石油資源の乏しい欧州諸国は、海外に油田を求めるしかなかった。たとえば、英国ロスチャイルド財閥系のシェルは、カスピ海沿岸のバクー油田を開発しているし、オランダのロイヤル・ダッチは、同国植民地だった東インド（インドネシア）で油田を掘り当てた（両社が合併したのがロイヤル・ダッチ・シェル）。

　1908年にイランで中東初の油田を開発したのも、現在の英国のBP（旧ブリティッシュ・ペトロリアム）である。日本でも、明治時代（19世紀末）には、早くもスタンダード・オイル、ライジングサン石油（昭和シェル石油の前身）といった外資系石油会社が進出している。

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