記事 製造業界 【現地取材】ハノーバーメッセ2025、急増する「データ共有圏のサブ組織」を最速解説 【現地取材】ハノーバーメッセ2025、急増する「データ共有圏のサブ組織」を最速解説 2025/04/15 8 インダストリー4.0による産業革命を推進するドイツで毎年開催されている産業見本市「Hannover Messe 2025（ハノーバーメッセ2025）」が、2025年3月31日（月）から4月4日（金）にドイツのハノーバー国際見本市会場にて行われました。最近の製造業における重要キーワードでもある「インダストリー4.0」のコンセプトも、このハノーバーメッセで発表（2011年）されるなど、ハノーバーメッセはデジタル製造技術の進歩を確認する重要なイベントとなっています。今年も、ドイツ現地を訪れた筆者が重要だと考えるトピックについて紹介していきます。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 『ラブライブ！』経済効果がホントに凄い理由、オタクを総動員させた「仕掛け」の秘密 『ラブライブ！』経済効果がホントに凄い理由、オタクを総動員させた「仕掛け」の秘密 2025/04/03 20 学校で結成された架空のアイドルグループの奮闘と成長を描く日本のメディアミックス作品シリーズ「ラブライブ！」。2015年、ラブライブ！はその絶頂の極みにあった。作品をとりまく経済規模は423億円（筆者試算：注1）。これは同年のONEPIECEの156億円、進撃の巨人の130億を大きく上回る経済規模だ。また、ファン経済で見れば、AKB48の139億円、嵐の367億円をも超えるサイズとなった。まさに、「オタク経済圏おそるべし」とも言える“金字塔”を打ち立てた作品なのだ（4年後の2019年には114億円）。本記事では、大人気作ラブライブ！のファン経済が、どのように拡大していったのかを分析してみたい。
記事 流通・小売業界 九州発ナフコが「ホームセンター業界1人負け」の理由、消滅に追い込んだ“あの企業” 九州発ナフコが「ホームセンター業界1人負け」の理由、消滅に追い込んだ“あの企業” 2025/03/27 43 今、ホームセンター業界が岐路に立たされている。家周りの需要に応えるホームセンター業態は、主に戸建てに住む人がメインターゲットとなるため、戸建ての多い都市郊外や地方エリアを中心に店舗を展開してきた。しかしこの先、人口・新築住宅の減少に伴う市場縮小は避けられないため、ホームセンター大手は、人口が維持されている「大都市エリアへの進出」や「プロ（建築業者など）向け需要に応える新業態開発」などを進め、なんとか持ちこたえている。そうした中で、耐えきれず、ある企業の「1人負け」の状況が鮮明になってきた。転落の理由はどこにあるのか。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス なぜ今？ ANAが過去最大級の「旅客機爆買い」、総額2兆円投資の裏で起きていること なぜ今？ ANAが過去最大級の「旅客機爆買い」、総額2兆円投資の裏で起きていること 2025/03/27 21 ANAホールディングスは2025年2月、ボーイング、エアバス、エンブラエル3社へ計77機の旅客機を発注すると発表した。この発注は、同社の過去最大規模であり、総額は約2兆円超えになる。なぜこのタイミングで「旅客機の爆買い」に踏み切ったのか。「ANA初」と「国内初」を称する注目の新機材2つと、JALとの競合の行方も含めて解説する。
記事 製造業界 実は対米投資「5年連続1位」、日本メーカーで「米国製」が爆増しそうな納得理由 実は対米投資「5年連続1位」、日本メーカーで「米国製」が爆増しそうな納得理由 2025/03/24 9 製造業の国内回帰と雇用増大を掲げるトランプ政権。すでに中国やカナダ、メキシコなどへの関税引き上げを進め、米国製造業の復活を試みている。ここで一役買うのに期待されているのが日本のメーカーだ。今後、日本メーカーによる「Made in USA」が拡大すると見られている。なぜこうした動きが進んでいるのか、解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ドラゴンボールパークが「サウジ」に建つ残念な理由…“利用される”日本の致命的弱点 ドラゴンボールパークが「サウジ」に建つ残念な理由…“利用される”日本の致命的弱点 2025/03/19 24 （株）TSMマネジメント 代表取締役 竹上創 「国内市場規模」と「産業規模」を混同されているようです。 メディアフランチャイズランキングを見れば、日本のIPがどれだけー海外を含めてーがっつりマネタイズできているかは明らかです。 もちろん、まだまだ伸ばせる余地があることはその通りです。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 転売ヤーの責任？ コメの値段を上げているのは「自民党と農水省」と言えるワケ 転売ヤーの責任？ コメの値段を上げているのは「自民党と農水省」と言えるワケ 2025/03/15 92 トランプ米政権が「日本のコメの関税は700%もある」と名指しで批判した問題が日本でも波紋を広げている。発言そのものはトランプ政権特有の「ディール」と推察されるが、ここで急速に注目を集めているのが「ミニマム・アクセス（最低輸入量）」というキーワードだ。日本は関税ゼロで77万トン輸入しており、（主に加工用や飼料用で使われることが多いものの）コメ価格の安定にもつながっている制度と言える。実はこれを縮小しようという動きが直近あったのをご存じだろうか。米価の上昇に苦しむ消費者を前に、なぜ政府はコメ供給を「減らす」方向へ進もうとするのか。その背後にある政策の実態を探る。
記事 運輸業・郵便業 小田急に勝る？京王沿線「コスパ最強」と言える理由、エリアの魅力を象徴する駅とは？ 小田急に勝る？京王沿線「コスパ最強」と言える理由、エリアの魅力を象徴する駅とは？ 2025/03/14 12 都市部の鉄道会社の経営にとって重要なのが、沿線周辺エリアの魅力を向上させる取り組みだ。しかし、人々にとって魅力的な沿線になりすぎると、住みたいと望む人が殺到し、沿線の不動産価格は上昇、それに伴い要求される生活水準も上がり、“生活しにくいエリア”になるという、本末転倒の結果を生む。その意味で、“ほどよい環境で不動産もそれほど高くない”という沿線が人々にとって望ましい。そんな沿線作りに長けた鉄道会社が「京王電鉄」だ。京王電鉄のほどよい沿線はどのように作られたのか。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 日本人の強すぎる「新米信仰」、備蓄米流通の妨げに？過熱報道で“陰謀論”まで出現… 日本人の強すぎる「新米信仰」、備蓄米流通の妨げに？過熱報道で“陰謀論”まで出現… 2025/03/13 11 政府備蓄米の放出方法が具体化するにつれ、当初の期待ほど値下げにつながらないと分かってきた。その流通の妨げになりそうなのが、日本人に根強くある“新米信仰”と“コシヒカリ信仰”だ。加えて、米価高騰の報道が過熱する中、「転売ヤー」の存在が現実以上に大きく扱われたり、とある「陰謀論」がSNSで出回ったりしている。本稿では“令和の米騒動”の現状を冷静に分析していく。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 生成AIがコンテンツビジネスを破壊？ アクセンチュアが示す「価値を再定義」する3手法とは 生成AIがコンテンツビジネスを破壊？ アクセンチュアが示す「価値を再定義」する3手法とは 2025/03/11 14 生成AIの進化は、映像・音楽・ゲームなど多岐にわたるクリエイティブ業界を揺るがしている。一定品質の作業がAIによって自動化される中、プロのクリエイターはどのように生き残るのか。「淘汰されるのではなく、新しい挑戦ができる」と前向きな声がある一方で、AIとの共存に不安を感じる人も少なくない。本稿では、制作現場で起きている変化を整理し、AI時代におけるクリエイターの価値の再定義について考察する。生成AIの台頭は創作の可能性を広げるのか、それとも既存の価値を塗り替えてしまうのか。 コンテンツの「価値を再定義」する3つの方法について、アクセンチュアが解説する。
記事 流通・小売業界 カインズ・DCM・コーナン「今の経営事情」徹底比較、次のホームセンター強者は誰か？ カインズ・DCM・コーナン「今の経営事情」徹底比較、次のホームセンター強者は誰か？ 2025/03/05 24 直近3年の物価上昇で、消費者の財布はかなり余裕がなくなってきた。なかなか賃金も上がらない中で、消費者の支出を抑える傾向は強くなってきている。そうした影響を大きく受けている業態の1つがホームセンターだ。厳しい状況下で、各社はどう戦っているのだろうか。今回は、ホームセンター業界の上位3社の戦略を比較しながら、同業界の勢力図の変化を解説したい。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 コメ価格が「過去最大上昇」本当の理由、転売や備蓄米放出時期どころではない大失敗 コメ価格が「過去最大上昇」本当の理由、転売や備蓄米放出時期どころではない大失敗 2025/02/27 99 2月21日に発表された1月の消費者物価指数では「米類」の価格が70％超と過去最大の上昇を記録した。コメ価格高騰の要因として転売が問題視されていたり、備蓄米の放出が遅かったという指摘があるが、根本的な問題は別にあると、元プレジデント編集長の小倉健一氏は指摘する。農林水産省関係者から得た2つの衝撃証言をもとに読み解く。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 【トラベラー必見】2025年最新版、世界で最も安全な航空会社は？ 【トラベラー必見】2025年最新版、世界で最も安全な航空会社は？ 2025/02/20 9 2024年の航空事故について、多くの人が多いと感じたかもしれない。これはJALと海上保安庁の機体が衝突した1月の事例から始まり、年末のチェジュ航空の事故に至るまでの出来事が影響している。1つの事故が発生すると、通常は報道されないインシデントまで注目され、そのために多いと感じられることがある。しかし、これは必ずしも事実を反映しているわけではない。米国の「Aviation Safety Network」のデータによれば、2022年の事故件数は219件、2023年は212件であったのに対し、2024年は193件と減少している。このデータからも分かるように、実際には事故件数は減少傾向にある。本稿では、世界で評価される航空会社の安全性基準について解説し、最新の情報を基に世界で最も安全な航空会社について論じてみたい。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 生誕80周年『ムーミン』の“稼ぐ力”が結構すごい理由、知られざる…版権の実力とは？ 生誕80周年『ムーミン』の“稼ぐ力”が結構すごい理由、知られざる…版権の実力とは？ 2025/02/18 20 世界中で愛されるキャラクター「ムーミン」は、フィンランドの作家トーベ・マリカ・ヤンソン氏の9冊の作品などを原典として誕生した。トロールという架空の生き物が住む「ムーミン谷」が舞台となり、大洪水や彗星、火山といった災害の難を逃れながら、時には家族を探したり親友スナフキンなどと血縁を超えて“家族”になっていく物語は、現代を先取りした話とも言える。あまりビジネスと結びつけて語られることはないムーミンだが、実は“稼ぐ力”を十分に備えたIP（知的財産）なのだ。今回は、そんなムーミンがここまで愛される作品になっていった理由や、ビジネス視点から見たキャラクターの実力を見ていきたい。
記事 運輸業・郵便業 なぜJR沿線と“街の魅力”が違う？ 東急電鉄「人を集める沿線づくり」が凄すぎるワケ なぜJR沿線と“街の魅力”が違う？ 東急電鉄「人を集める沿線づくり」が凄すぎるワケ 2025/02/17 15 東急や阪急、JR東日本など、多くの人が日常的に利用している鉄道会社だが、その経営については意外と知られていない。これら鉄道会社の多くは、鉄道事業を中心としつつも、実際にはさまざまな事業の組み合わせで経営を成り立たせているのだ。そんな鉄道会社による経営多角化の先駆けでもあり、最も成果を出しているのが東急だ。多くの鉄道会社は、東急のようになろうとしてもなれない現実がある。その差はどこにあるのか。本記事では、東急の稼ぐ仕組みを解説したい。
記事 中堅中小企業・ベンチャー 減りゆくユニコーン企業、DeepSeekだけじゃない「次に来る」中国スタートアップ3社 減りゆくユニコーン企業、DeepSeekだけじゃない「次に来る」中国スタートアップ3社 2025/02/17 9 「ユニコーン企業」と呼ばれる、起業価値10億ドル以上の未上場企業が年々少なくなっているのをご存じだろうか。新規ユニコーン企業は2021年をピークに、2024年は約1/6にまで減少した。その背景には何があるのか、そして厳しい環境下でもユニコーンに成長した企業は何をしたのか。中国で次世代の起業スタイルの教科書になると言われている注目の3社を詳解する。
記事 政府・官公庁・学校教育 2025年の参院選はどうなる？「前原さんは許せない」国民・玉木氏が周囲に漏らした理由 2025年の参院選はどうなる？「前原さんは許せない」国民・玉木氏が周囲に漏らした理由 2025/02/14 14 減税を掲げる国民民主党、教育無償化を推進する維新、そして安定した政権運営を模索する石破政権。過半数を得ていない自公政権では、野党の動きがカギを握る。こうした中、12日には自公と維新が、高校授業料無償化の具体策を協議すると報じられた。前原誠司氏の維新への鞍替えが招いた国民民主党の玉木雄一郎氏との対立を軸に、2025年の参院選に向けた政界の構図を元プレジデント編集長が政局を読み解く。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 東京海上HDと提携「ICEYE」とは？いまフィンランドの防衛産業に「お金が集まる」ワケ 東京海上HDと提携「ICEYE」とは？いまフィンランドの防衛産業に「お金が集まる」ワケ 2025/02/14 11 北欧の国フィンランドは、起業が盛んで、スタートアップ育成のためのビジネスエコシステムが完備されている。ディープテック企業の成長が著しく、特に脚光を浴びているのが宇宙・防衛産業だ。その中でも、衛星ビジネス企業ICEYE（アイサイ）は、SAR衛星製造で世界一のシェアを誇り、2022年には東京海上ホールディングスと資本業務提携をするなど日本にも活躍の場を広げている。ICEYEを含め、いま注目の3社とそれらに共通する成長の原動力を紹介しよう。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス マッキンゼーも「爆増」予想の宇宙市場、イーロン・マスクと対決避けるインドの戦略 マッキンゼーも「爆増」予想の宇宙市場、イーロン・マスクと対決避けるインドの戦略 2025/02/10 13 2023年に6,300億ドル（約96兆円）規模だった世界の宇宙産業は、2035年には1兆8,000億ドル（約274兆円）に達する見通しだ。こうした中、インドが独自の戦略を打ち出し注目を集めている。イーロン・マスク率いるスペースXなどの大手企業と正面から競合するのではなく、データ処理と小型衛星の製造／打ち上げに特化するというもの。インド最大の民間防衛機器メーカーL＆Tは、インド宇宙研究機関（ISRO）との協力関係を生かし、宇宙開発事業をさらに拡大する計画だ。また米企業がインドのロケットを活用した宇宙ステーション建設に関心を示すなど、新たな展開も見られる。インドの宇宙産業をめぐる最新動向を追ってみたい。
記事 流通・小売業界 いよいよ「天王山」のセブン買収、自社MBO実現でもこの先「苦戦必至」と言えるワケ いよいよ「天王山」のセブン買収、自社MBO実現でもこの先「苦戦必至」と言えるワケ 2025/02/10 15 2024年8月、カナダのコンビニ経営大手のアリマンタシォン・クシュタール（以下ACT）からの買収提案を受けたセブン＆アイ・ホールディングス（以下セブン＆アイ）。 その後同年11月には買収対抗策として創業家による自社MBOが提案されるも、事態は硬直している。今年1月の第3四半期決算会見では、来る5月に開催される株主総会を1つの目安に判断を行う意向が示されており、セブン＆アイにとって今年は大きな岐路を迎える年と言えそうだ。同社の行く末はどこに向かうのか、ACTと創業家、双方の買収提案の経緯とともに企業アナリストの大関暁夫氏が解説する。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 2025年もコメ不足？消えた60億杯、備蓄米放出で露呈した「コメ業界の危機」 2025年もコメ不足？消えた60億杯、備蓄米放出で露呈した「コメ業界の危機」 2025/02/05 27 昨夏の“令和の米騒動”に端を発する米価の高騰が年明け以降も続いてきた。そんなコメのバブルに冷や水を浴びせたのが、江藤 拓農水大臣による備蓄米の放出の示唆だった。備蓄米はこれまで凶作といった条件を満たさないと出せなかったが、より柔軟にすることで、JA全農、JA経済連、全集連といった集荷団体に売り渡すと見られる。この決定にお墨付きを与える会議が1月31日に開かれた。しかしその場で大量のコメが所在不明であることが明らかになり、コメ業界の課題があらわになった──。
記事 流通・小売業界 「クスリのアオキ」ら“業態”が圧勝する理由、値上げ時代で儲かるビジネスの定番とは 「クスリのアオキ」ら“業態”が圧勝する理由、値上げ時代で儲かるビジネスの定番とは 2025/01/30 14 最近、食品スーパーに並ぶ商品を見て物価高騰を感じるようになった人も多いはずだ。実際に、2023～2024年の期間で値上がりした食品は4万点を越える。物価高騰に加え、人件費の高騰などもあり、直近の食品スーパー各社の収益は悪化してきている。このように食品スーパーの経営にとって厳しい状況が続く中でも、消費者に選ばれ業績好調の企業がある。今回は、消費が冷え込む時代でも儲かる、あるビジネスモデルについて解説したい。
記事 運輸業・郵便業 JR東日本は「新Suica」で売上倍増するかもしれない理由、JR西日本ICOCAは追い付ける？ JR東日本は「新Suica」で売上倍増するかもしれない理由、JR西日本ICOCAは追い付ける？ 2025/01/24 13 関東圏に広大な路線網を持つJR東日本。近年は、地方ローカル線の利用者が減少傾向にあり、廃線になる路線も出てくるなど、厳しいエリアも見られる。そうした状況を踏まえ、JR東日本では、以前から東京圏を営業エリアに抱える強みを生かし「非鉄道事業」に力を入れてきた。この非鉄道事業の発展において重要な役割を担うのが、交通系ICカード「Suica」だ。同社は、近いうちにSuicaのリニューアルを予定しているが、その狙いはどこにあるのか。JR東日本の“未来そのもの”とも言えるSuica事業の今後の展開から、同社の成長性を見ていきたい。
記事 政府・官公庁・学校教育 【単独】東大・三浦氏が嘆く「日本の科学」、時間もお金も「無さすぎる」マズイ現状 【単独】東大・三浦氏が嘆く「日本の科学」、時間もお金も「無さすぎる」マズイ現状 2025/01/21 16 未知の現象に挑む「躊躇しない」姿勢が求められる──東京大学 大学院薬学系研究科 遺伝学教室 教授の三浦 正幸氏は研究の秘訣についてそう強調する。最近の若手研究者や学生はさまざまな研究手法を取り入れることに「躊躇しない」姿勢を持っていると評価するものの、授業やアルバイト、就職活動など時間の制約を課題に挙げる。そして教授や研究者もまた、時間と資金に苦しめられている。今回は、そうした現在の日本における基礎科学の切実な現状について話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 知られざる「生物の神秘」、東大・三浦正幸教授に聞いた「細胞死」という謎現象 知られざる「生物の神秘」、東大・三浦正幸教授に聞いた「細胞死」という謎現象 2025/01/17 10 どうやってサナギから蝶などの成虫になるのか、どうやって身体は組成されるのか。生物の体づくりに深く関わる神秘的な生物学的プロセス──それに関わるのが「プログラム細胞死」だ。細胞が増えると同時に発生で不要になった細胞をそぎ落とすこの過程は、より環境に適応した生体を形づくるとされている。プログラム細胞死とはどのような現象か、そして生物にどのような影響をもたらすのか──哺乳類の細胞死遺伝子を世界に先駆けて発見した東京大学 大学院薬学系研究科 遺伝学教室 教授の三浦 正幸氏に、その不思議な仕組みについて話を聞いた。
記事 製造業界 なぜ、最近の中国製造業は強い？フォックスコン・三一重工ら“成功者”が生まれる秘密 なぜ、最近の中国製造業は強い？フォックスコン・三一重工ら“成功者”が生まれる秘密 2025/01/14 13 中国では、2015年3月の全国人民代表大会（全人代）で新たな方針として掲げられた「中国製造2025」において、2025年までに製造強国の仲間入りを目指すことが示され、それ以降、製造業におけるスマートマニュファクチャリングの実現・強化に向けた取り組みが進んできました。そして、これら取り組みにより、近年多くの製造業の工場が、世界経済フォーラム（WEF）が認定するライトハウス（参考にすべき優れた工場）に選出されています。製造強国を目指す中国では、今何が起きているのでしょうか。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 知られざる2兆円企業：アンドゥリル（Anduril）、マイクロソフトや伊藤忠ら注目のワケ 知られざる2兆円企業：アンドゥリル（Anduril）、マイクロソフトや伊藤忠ら注目のワケ 2025/01/10 13 2025年1月にトランプ次期米政権が誕生することに際し、株式市場が「AI兵器ブーム」の様相を呈している。そうした中、未上場にもかかわらず時価総額140億ドル（約2兆円）の評価を受け、マイクロソフトと提携するなどで、大きな注目を集めている企業がある。それが、遠隔操作AI兵器や戦闘用ゴーグルを開発する米アンドゥリル・インダストリーズ（Anduril Industries）だ。実は、伊藤忠商事らと連携するなど日本とも関係が深い。そこで今回、アンドゥリル・インダストリーズがなぜ注目を集めているのか、その将来性について解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 「マイナンバー×健康保険証」一体化で起きる大論争、解決に導く“3つの選択肢”とは 「マイナンバー×健康保険証」一体化で起きる大論争、解決に導く“3つの選択肢”とは 2025/01/09 20 いよいよ、マイナ保険証による健康保険証の新規発行停止が2024年12月2日に始まった。これに対し、世の中の言論は混乱状態である。立憲民主党は、2024年11月12日に保険証廃止延期法案を衆議院に提出した。本法案は、マイナンバーカードと健康保険証の統合を受け、「健康保険証の廃止を期限を決めず延期せよ」という内容である。マイナ保険証に一本化するまでの経過措置についての議論も混乱し、収れんする見込みがない。本記事では、“この不毛なマイナ保険証論争”を整理しつつ、この問題の対応策を検討する。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス SAFだけじゃない、JALとANAが取り組む「環境技術革新」のすべて SAFだけじゃない、JALとANAが取り組む「環境技術革新」のすべて 2025/01/09 9 JALとANAは、2030年までに2019年比でCO2を10%削減し、2050年にネットゼロを目指す。JALは電動航空機や水素燃料技術に投資し、都市型モビリティと宇宙開発を進める。ANAはSAF利用を中心に環境負荷軽減を図り、宇宙事業化に取り組む。両社とも異なるアプローチで持続可能な航空業界を目指しているが、共通の目標として環境対応と技術革新を進めている。こうした両社の環境技術開発の現在地について詳しく解説する。
記事 流通・小売業界 関西は競争緩い？関東最強オーケーストアが「関西進出」で無双する可能性大の理由 関西は競争緩い？関東最強オーケーストアが「関西進出」で無双する可能性大の理由 2025/01/08 12 ここ数年、食品スーパーの関西エリア進出が相次いでいる。たとえば、東大阪に1号店の出店を決めたばかりのオーケー（神奈川）をはじめ、2020年から進出しているロピア（神奈川）、関西強化を進めるバロー（岐阜）などが挙げられる。なぜ今、関西進出が増えているのか。今回は、2024年11月に進出を果たしたばかりのオーケーが、戦国時代化する関西の食品スーパー業界で勝ち抜くことができるのか、詳しく解説していく。
