「ESG」「SDGs」、その他環境用語をまとめて解説

　「ESG」「SBT」「RE100」「SDGs」「CDP」……これらはすべて今後企業が留意すべき環境にまつわる用語である。まずはこれらの用語が何を意味するのか簡潔に説明する。以下の表を見てほしい。


　これらが企業活動に与える影響は何だろうか。以下にその関連図を示してみる。


（1）まず、企業が「持続可能な社会を創る」ために自社が目標設定して、実行していくことを投資家や消費者など社会に対して広く宣言することから始まる。その際、SDGs、SBT、RE100などのイニシアチブ、削減目標に沿うことで、効果的な対外公表となる。

（2）次に、企業が実際に年間など一定期間で実行した結果について情報公開することとなる。CDPの場合には、各企業に質問票が送られてくるためにそれに回答する。それらの結果として、CDPやESG投資などでの評価、格付けがなされる。

（3）その情報を目にした投資家や消費者は、その企業を信用し、支持するようになる。

（4）最終的な結果として、投資家や消費者をはじめとする社会からその企業が認められることで、今後、事業を推進する機会や投資を受ける機会を得ることとなる。

ESG、SDGsが“本物”のトレンドであるこれだけの理由

　ではここからはより具体的に、上記の中でも特に盛り上がりを見せている「ESG」「SDGs」のトレンドの背景を解説していく。

　現在、ESG、SDGsのマクロトレンドが企業の戦略イシューとなっている。これまでの排出権などの議論との一番の違いは、環境経営指標が企業価値に直結する時代になったという点である。

　もちろん。これまでも京都議定書やCSRなどの環境ネタは、企業活動の観点ではあったものの、環境対策コストというような義務的かつネガティブなワードとして取り扱われており、企業からすると先送りしたいようなものであった。

　ただ、昨今のESG、SDGsの盛り上がりはバズワードではなく、次のような要因に起因する、本物のトレンドではないかと思う。

　一番大きいのは、20世紀を主導してきた薄利のビジネスである製造業から、GAFAに例えられるような厚利、小規模分散でビジネスを行うIT企業に覇権が移ったことである。これにより、社会規範がニューノーマル化され、デファクトスタンダードが変わった点が挙げられる。

　GAFAと呼ばれる企業は、事業収入を売り上げて課税逃れをしているといったような報道もあることから、マイナスイメージを抱かれがちである。そういった取り組みにより企業イメージが浄化されるのであれば、対応コストという点では安く、むしろ自分たちの事業を強くするという前提で取り組んでいる点が、過去これまで主導権を握ってきた製造業と一番違う点であろう。

　2つ目に、20世紀を主導してきた製造業自身に、資本主義の限界が来ている。モノを大量生産するところに始まり、環境をないがしろにしてきたことにより、サステイナブルな経営ができない環境になりつつある。これにより、方針を変えていかなければいけないというインセンティブがあるのではないだろうか。

　たとえば、異常気象により物流が滞ってしまうとか、保険会社も保険という商品が成り立たなくなるなど、既存の事業が具体的にできなくなるといったダメージが顕在化してくる。これは決して軽視できない事象であるため、事業を続けるために当然必要なコストとして認識されているという点が、この取り組みに前向きな要因であろう。

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