記事 自動車・モビリティ 「停滞テスラ」と「好調BYD」は何が違った？ EV企業の勝敗分けた“方針の差”とは 「停滞テスラ」と「好調BYD」は何が違った？ EV企業の勝敗分けた“方針の差”とは 2025/04/25 4 電動車を武器に急成長を遂げたテスラとBYDですが、両社の明暗が分かれ始めています。2024年のテスラの販売実績は、前年をわずかに下回る約178万台と減速傾向。さらに2025年4月に発表した1～3月期決算は営業利益が前年同期比66%減の3億9900万ドル（約560億円）、売上高は前年同期比9%減の約193億3500万ドルと、大失速しています。一方、BYDの2024年は前年比プラス41％という大幅アップで、約427万台という数字を叩き出しました。世界ベスト10に割り込み、ホンダや日産をも抜き去るという急成長を維持したのです。両社の停滞・好調の要因はどこにあるのでしょうか。
記事 自動車・モビリティ 巷に広がる「自動車整備」への不満…業界が結構ヤバい？ 整備士減少「2つの原因」 巷に広がる「自動車整備」への不満…業界が結構ヤバい？ 整備士減少「2つの原因」 2025/04/23 20 物流や建設、介護など、人手不足をはじめとした理由で苦境に立たされている業界は多い。注目はされにくいが、整備業界もまたその1つだ。そこで国土交通省は2024年3月、「自動車整備士等の働きやすい・働きがいのある職場づくりに向けたガイドライン」を発表。この背景には、ADASやEV、あるいは近い将来に期待されるFCVや自動運転自動車といった自動車技術のパラダイムシフトに際し、整備能力が不足する懸念がある。今でも巷からは「自動車整備に時間がかかるようになった」「整備を依頼したら1カ月以上先まで予約が埋まっていると言われた」などの不満も聞こえてくる。整備業界で今、何が起きているのだろうか。
記事 ロボティクス 製造業“復活”のチャンス、「フィジカルAI時代」を迎える日本の可能性と落とし穴 製造業“復活”のチャンス、「フィジカルAI時代」を迎える日本の可能性と落とし穴 2025/04/23 7 今年の米国経済学会では、intelligence explosion（知能爆発）やAIエージェントの話題に加えて、フィジカルAIに関するエコノミストの議論も興味深かった。サイバー空間内での情報処理だけでなく、ロボティクスなど機械工学と結びついたAIの実装が身近になってきたからだ。自動運転車の商用化はその典型だろう。この動きは製造業を強みとする日本にとってチャンスともいえる。だが、そこには落とし穴もありそうだ。今回はフィジカルAI時代を迎える日本産業の可能性と課題について考えてみよう。
記事 自動車・モビリティ 「イーロンが嫌われすぎた」だけじゃない、テスラの「凋落」が始まった本当の背景 「イーロンが嫌われすぎた」だけじゃない、テスラの「凋落」が始まった本当の背景 2025/04/22 24 テスラがかつてないほどの逆風にさらされている。販売台数は前年比でマイナスに転じ、株価もピーク時の半分程度に落ち込んでいる。世界中でテスラ車へのボイコットが広がり、2025年中の回復は見込めそうにない状況だ。この要因としては、同社CEOのイーロン・マスク氏への反感が指摘されているがそれだけではない。テスラに残された、窮地脱出の選択肢は何か。
記事 ロボティクス 無法地帯だった「横浜の町工場」が大激変、5年かけた「職場と人材」の大改革とは 無法地帯だった「横浜の町工場」が大激変、5年かけた「職場と人材」の大改革とは 2025/04/16 14 横浜市で塗装ロボット事業、薪ストーブ事業などを展開する日鉄工営。前編では約5年かけて進めた「システム総刷新」について紹介した。だが、同様に着手しなければならなかったのが「無法地帯」と化した職場環境の改善や、人材面での改革だ。今では、従業員の平均年齢が5年間で50歳代から30歳代にまで下げるなど、成果を挙げている。そこで、後編では、人材面や職場環境に関する戦略や施策などについて、同社 代表取締役社長の紺野 亙氏と、企画業務部 部長補佐 森 玲菜氏に話を聞いた。
記事 ロボティクス 創業60年超えの町工場が「システム総刷新」、大失敗を経て挑んだ「6つの改革」とは 創業60年超えの町工場が「システム総刷新」、大失敗を経て挑んだ「6つの改革」とは 2025/04/11 15 創業60年以上の町工場、日鉄工営（横浜市瀬谷区）が、基幹業務システムをはじめとする「システム総刷新」に取り組んでいる。同社 代表取締役社長の紺野 亙氏は入社した5年ほど前を振り返り、「約1,000万円かかった生産管理システムがまったく使われていない状況に衝撃を受けた」と語る。さらには、紙による管理やムダな業務プロセスなど課題は山積していたという。そこで取り組んだのが業務システムの刷新だ。今回、紺野氏と企画業務部 部長補佐の森 玲菜氏に、システム刷新の全貌について話を聞いた。
記事 半導体 国が推進「AI・半導体産業基盤強化フレーム」を解説、経済効果「160兆円」を目指すワケ 国が推進「AI・半導体産業基盤強化フレーム」を解説、経済効果「160兆円」を目指すワケ 2025/04/10 10 生成AIの基盤を支える半導体産業は、日本の産業競争力を高め、経済成長を実現するための重要な役割を担っている。政府はこのほど「AI・半導体産業基盤強化フレーム」を策定し、2030年度までに官民協調で50兆円を超える投資を誘発する計画を打ち出しているが、果たしてどんな内容なのか。政府の「AI・半導体産業基盤強化フレーム」策定の背景や概要、経済効果や課題、今後の半導体政策や展望について解説する。
記事 ロボティクス 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 2025/03/28 21 2025年は人型ロボット元年になりそうだ。中国のロボット産業はバリューチェーンが確立し、本格的な量産のステージに入ろうとしている。ただ、その中心にいるのは、ロボット企業だけでなく、新エネルギー車（NEV）メーカーたちだ。新エネルギー車メーカーの多くが、「EVの次」としてロボットに狙いを定めている理由は何か。中国ですでに実用化も進む、ロボット活用の実態もレポートする。
記事 ロボティクス グーグルら注力のAI「ロボット基盤モデル」とは？ ロボット版ChatGPTのスゴイ可能性 グーグルら注力のAI「ロボット基盤モデル」とは？ ロボット版ChatGPTのスゴイ可能性 2025/03/26 13 近年、ロボット業界では「ロボット基盤モデル（RFM）」という新たな技術が注目を集めている。グーグル ディープマインド（Google DeepMind）が2025年3月に発表した「Gemini Robotics」は、その代表的な例だ。ロボット版のChatGPTのようなAIである「ロボット基盤モデル」を使うことで、ロボットをプログラミングなしで、誰でも扱えるようになる可能性があるという。日本でも本格的な開発が始まろうとしているが、果たしてこれらの技術は現場で本当に役立つのか？
記事 建設・土木・建築 建設業の倒産「過去最多」の3大原因、ついに始まった「ゼロゼロ融資」返済も特大影響 建設業の倒産「過去最多」の3大原因、ついに始まった「ゼロゼロ融資」返済も特大影響 2025/03/13 11 帝国データバンクの調査によると、2024年における建設業の倒産件数は1890件と、過去10年で最多となりました（図1）。特に目立つのは、小規模事業者の倒産が約9割を占めているという事実です。これは、建設業が抱える深刻な構造的な課題を浮き彫りにしています。そこで本記事では、倒産動向が映す建設業界の課題を整理し、業界全体が直面している構造的な問題点について考察します。
記事 ロボティクス 半導体産業の「深刻な人材不足」を解決、半導体製造老舗「Dextro」の挑戦 半導体産業の「深刻な人材不足」を解決、半導体製造老舗「Dextro」の挑戦 2025/03/05 11 2030年までに100万人以上の人材不足が予測される半導体産業。この課題に対し、半導体業界初となる保守用コラボレーションロボット「Dextro」を開発、世界の複数の製造工場で導入を開始したのがLam Research社だ。1台で最大100台の製造装置をカバーできるというDextroは、人手不足の解消と保守作業の高精度化を実現したという。AI技術とロボット工学を組み合わせた取り組みは半導体産業の救世主となりうるのか。
記事 ロボティクス 建設DXの未来、大成建設「T-TerminalX」目指す「工場のような建設現場」 建設DXの未来、大成建設「T-TerminalX」目指す「工場のような建設現場」 2025/02/26 7 ゼネコンの大成建設は以前から建設現場のDXを目指し、各種施工支援ロボットや新たな構法技術を開発、発表している。2024年11月には、それらをまとめて建築生産の未来構想の全体像として「T-TerminalX」構想を発表した。目標は2030年代、人とロボットが協働する建築現場の未来イメージだ。2025年2月13日にはロボットのデモを交えて「T-TerminalX」の発表会を開いた。人海戦術が支える建設現場は変えられるのか。その難しさはあるものの、大成建設では「いつかはゲームチェンジが起こる」と考えているという。発表会の中身を詳しく見ていこう。
記事 自動車・モビリティ 日産・ホンダ破談は正解？歴史年表が示す…自動車会社の「統合・合併」失敗パターン 日産・ホンダ破談は正解？歴史年表が示す…自動車会社の「統合・合併」失敗パターン 2025/02/19 19 世間を賑わした日産とホンダの経営統合の話は、破談となりました。今回のように、自動車メーカー同士の経営統合や合併、アライアンスというのは、実のところこの業界では珍しいものではありません。 これまで、どのような経営統合や合併などがあったのか、成功・失敗パターンを振り返りながら、日産とホンダの未来を考えます。
記事 エネルギー・電力 AIの電力爆食が脅かす「あるビジネス」とは？ 再エネ争奪戦の先に起きること AIの電力爆食が脅かす「あるビジネス」とは？ 再エネ争奪戦の先に起きること 2025/02/13 12 生成AIの普及が急速に進む中、AIの学習や推論を担うデータセンターの電力消費が爆発的に増加している。このAIが電力を“爆食”する状況が、再生可能エネルギーをめぐる競争を激化させ、思わぬ影響を及ぼしている。本記事では、再生可能エネルギー争奪戦の実態と、今後の影響について解説する。
記事 自動車・モビリティ システム・オン・チップ（SoC）とは？自動車の開発競争左右する「重要な半導体」解説 システム・オン・チップ（SoC）とは？自動車の開発競争左右する「重要な半導体」解説 2025/02/03 15 昨今、ソフトウェアが製品の進化をけん引する新しい概念の自動車「ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV：Software Defined Vehicle）」をはじめ、ソフトウェア・デファインド化の動きが、さまざまな産業の新たな発展の方向を示すキーワードとしてクローズアップされてきています。こうした流れの中で、半導体が自動車をはじめとしたモノづくりの競争力の鍵を握ると言われており、高性能デジタル半導体「SoC（システム・オン・チップ）」に対する注目が集まっています。今回はこのSoCを取り上げます。
記事 建設・土木・建築 なぜ建設業は賃金が超安いのか？ 全産業比「15％安」で深刻化「業界離れ」の打開策 なぜ建設業は賃金が超安いのか？ 全産業比「15％安」で深刻化「業界離れ」の打開策 2025/01/30 27 建設業界でよく話題に上がることとして、適切な賃金・報酬が下請け業者の従業員や1人親方にまで行き渡っていない、ということが挙げられます。事実、建設業は全産業に比べ15％も賃金が安く、就業者数も20年間で22％減（2022年時点で479万人）と建設業界離れが深刻化しています。この状況を打破するため、建設業法の改正など各種取り組みが進められていますが、実際のところどのような取り組みが行われているのでしょうか？
記事 半導体 「AIチップ市場」はどこまで伸びる？量子コンピューターとの融合で起きる「次の革命」 「AIチップ市場」はどこまで伸びる？量子コンピューターとの融合で起きる「次の革命」 2025/01/28 20 エヌビディアを中心に今後さらなる競争の激化が予想されるAIチップ市場。AIチップの今後を考えるにあたって、量子コンピューターとの融合は重要なテーマです。両者の融合は、AIと演算能力のあり方を一変させる可能性を秘めています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「AIチップの世界市場：コンピューティング別、メモリ別、ネットワーク別、技術別、機能別、エンドユーザー別、地域別 - 2029年までの予測」から、AIチップと量子コンピューターの基礎について解説し、両技術の融合の現状、そして産業に及ぼす影響について紹介します。
記事 半導体 MRAM（磁気抵抗メモリ）とは？ DRAM・SSD・HDDと何が違う？「高速省エネ技術」の特徴 MRAM（磁気抵抗メモリ）とは？ DRAM・SSD・HDDと何が違う？「高速省エネ技術」の特徴 2025/01/27 10 IoTやAI技術が普及していく中で、バッテリー駆動の電子機器が急増しています。このようなエッジデバイスにおける情報処理では、少ない消費電力での高速な情報処理が求められます。本来は両立の難しいこの要求を満たせる技術として台頭しつつあるのが、MRAMというメモリです。今回は、MRAMについてわかりやすく解説します。
記事 エネルギー・電力 目を背けるのは「そろそろ限界」の原発問題、国際競争力を保つ「たった1つ」の方法 目を背けるのは「そろそろ限界」の原発問題、国際競争力を保つ「たった1つ」の方法 2025/01/24 8 2024年12月、経済産業省が「第7次エネルギー基本計画」の素案を発表した。素案では、これまで「可能な限り低減する」とされてきた原子力発電の活用について、「再エネや原子力を最大限活用する」と、従来と異なる表現に変更され話題を呼んだ。脱炭素化が世界的に喫緊の課題となっている現在、再生可能エネルギーとともに注目を集めている原子力発電だが、アメリカでは、膨大な電力を消費するAIの進化・普及に伴ってGAFAMが原子力関連の投資を活発化させている動きもある。こうした時流の中で、日本は原子力発電といかに向き合っていくべきなのか。第7次エネルギー基本計画を紐解きながら解説する。
記事 ロボティクス うなぎパイ春華堂が導入、AIロボでイチゴを自動栽培する「HarvestX」の戦略 うなぎパイ春華堂が導入、AIロボでイチゴを自動栽培する「HarvestX」の戦略 2025/01/15 15 「イチゴの完全自動栽培」を手がけているスタートアップである
記事 半導体 MEMS（メムス）とは何か簡単に解説、マイクなど「1人100個超」使用している身近な技術 MEMS（メムス）とは何か簡単に解説、マイクなど「1人100個超」使用している身近な技術 2025/01/07 12 今や私たちの生活には欠かせない自動車やスマートフォン。これらの高機能化・高性能化を支えているのが、MEMS（メムス）だ。MEMSとは、わずか数ミリメートル角以下の微小なチップに、センサーやアクチュエーター（駆動機構）を備える、微小な電子機械システムのことを言う。自動車の安全装置や自動運転装置、スマートフォンのほかにも、ワイヤレスイヤホン、インクジェットプリンタのプリンタヘッド、医療機器などにも使われ、1人が日常的に利用するMEMSの数は100個以上ともされる。そんな身近な技術であるMEMSの基礎知識について簡単にわかりやすく解説する。
記事 エネルギー・電力 AIと暗号資産で「電力」争奪戦？ 日本も他人事ではない「ヤバすぎる電力不足」の行方 AIと暗号資産で「電力」争奪戦？ 日本も他人事ではない「ヤバすぎる電力不足」の行方 2024/12/26 11 トランプ次期政権は米国をAIや暗号資産の「首都にする」ことを宣言した。ともに莫大な電力を必要とすることから、AIデータセンターと暗号資産のマイニング（採掘）業者との間で電力の奪い合いが起こる可能性が指摘される。イーロン・マスク氏が率いるAI企業xAIが建設したデータセンターではすでに電力不足が発生しており、その対策として移動式火力発電を設置しようとしているという。日本でも電力不足について度々報道されており、他人事ではない。すでに争奪戦の気配を見せる米国は、どのような道をたどるのか。
記事 エネルギー・電力 トランプ再登場は「脱炭素」にとってどこまでリスクか？2025年に迎える瀬戸際 トランプ再登場は「脱炭素」にとってどこまでリスクか？2025年に迎える瀬戸際 2024/12/23 9 多くの分野で2024年の総括が報告される中、喫緊で最大の課題の1つである温暖化防止は、いくつものリスクを抱えたまま年を越そうとしている。記録的な高温に見舞われた2024年、将来の数的な目標である「気温上昇1.5℃以内」がほぼ確実に破られる見通しである。一方、再生可能エネルギーの電力が飛躍的に拡大した欧州では、風が吹かず太陽も出ない「暗い凪（なぎ）」が年末にかけて長期的に発生し、電力市場が一時的に高騰した。そして、温暖化自体を否定するトランプ政権が年明けに再登場する。2025年、世界の脱炭素化はどうなるのか。本連載の最終回として、これから迫り来るリスクと対応策について解説する。
記事 ロボティクス どんどん増える「清掃ロボ」、アイリスオーヤマ・森ビル・日建設計が導く現場改革 どんどん増える「清掃ロボ」、アイリスオーヤマ・森ビル・日建設計が導く現場改革 2024/12/20 13 止まらない人手不足と省人化ニーズを背景に、サービスロボットの導入が本格的に進み始めている。配膳ロボットの次に期待される分野は「清掃」だ。ロボットは万能機械ではなく、人と協働する道具である。そのため、道具を有効活用するには既存業務を分析し、ロボットをどのように組み込めば限られた人材を有効に再配分できるのかを考える必要がある。この目的を達成するための環境整備や共通規格の作成も進んでいる。すでに1万台の清掃ロボットを現場に導入したアイリスオーヤマ、ロボット活用に以前から積極的な森ビル、ロボットの活用がしやすいビルノウハウの蓄積を目指す日建設計など、各社の試みから今後の展望を探る。
記事 自動車・モビリティ 好調スズキ「1人勝ち」の理由とは？トヨタ・日産が低迷でも関係なし…強さの秘密とは 好調スズキ「1人勝ち」の理由とは？トヨタ・日産が低迷でも関係なし…強さの秘密とは 2024/12/19 15 2024年の終わりも見えた11月、自動車メーカー各社から第2四半期決算が発表され、2025年3月期見通しの修正も行われました。それらの内容を見ると、9000人のリストラを明らかにした日産を筆頭に、販売台数の下方修正など、どれもパッとしないものばかり。王者トヨタでさえ、販売台数の見通しを前年よりも落とすという状況にあります。そうした中で、絶好調なのがスズキです。本記事では、「スズキ1人勝ち」の理由に迫ります。
記事 半導体 東京エレクトロンデバイス社長が解説、半導体ブームの裏で起きてる“シビアな争い” 東京エレクトロンデバイス社長が解説、半導体ブームの裏で起きてる“シビアな争い” 2024/12/18 28 東京エレクトロンデバイスは、半導体製造装置で知られる東京エレクトロンの電子部品営業部門が分離・独立してできた技術商社である。現在、東京エレクトロンが同社株式の33.82％を持っているが、経営は完全に独立した会社として活動している。そんな東京エレクトロンデバイスは、ここ数年、中期経営計画「VISION 2025」の数値目標を前倒しで達成するなど、業績好調だ。しかし、この勢いは続くのだろうか。同社 代表取締役社長・CEOの徳重敦之氏に、市場の見通しや今後のビジネス展開について話を聞いた。
記事 自動車・モビリティ ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 2024/12/09 13 ZEV（ゼブ：Zero Emission Vehicle）規制とは、1990年代初頭に米国のカリフォルニア州で初めて導入された、ゼロ・エミッション車両（ZEV）の普及を目指す規制だ。トヨタやホンダといった日本の自動車も規制対象となっているが、近年は米国だけでなく世界各地で普及が進められている。日本ではハイブリッド（HV）車を中心に導入が進み、EVやプラグインハイブリッド自動車（PHEV）などは国や自治体からの補助金交付もある。一方、米大統領にトランプ氏が再選したことでZEV規制への影響が懸念されている。本記事では、ZEV規制やZEVの基礎知識をはじめ、日本や世界の現状、課題についてわかりやすく解説する。
記事 自動車・モビリティ すべてイーロンの「計略どおり」、トランプ政権入りで「テスラ」が得られるものとは すべてイーロンの「計略どおり」、トランプ政権入りで「テスラ」が得られるものとは 2024/12/03 22 トランプ次期政権入りが決まり、その言動に一層注目が集まるイーロン・マスク氏。同氏がCEOを務めるテスラにとっては好材料がそろい、株価も高値を維持しているが、トランプ氏に賭けたマスク氏の「本当の狙い」はどこにあるのだろうか。10月に実施したロボタクシー「サイバーキャブ」発表の場での発言には、マスク氏が描く未来が透けて見えていたが、新政権と相いれない主張も存在する。新政権入りでテスラが得られるものとは何か。
記事 ロボティクス 「世界初導入」ロボットが支えるBEAMSの新物流拠点、アパレルの次世代自動化技術 「世界初導入」ロボットが支えるBEAMSの新物流拠点、アパレルの次世代自動化技術 2024/11/27 15 消費者ニーズの多様化や生産年齢人口減少を背景として、入出荷量の波動が大きいアパレル業界にも自動化の波が押し寄せている。ユニクロやZOZOなどの自動化の取り組みが広く知られているが、さまざまなブランドを取り扱い、さらなる少量多品種の宿命を背負うセレクトショップのBEAMS（ビームス）も新拠点設立に合わせて、世界初導入となるリニアモーター式ロボット倉庫の「CUEBUS」と、中国ハイロボティクスの「HaiPick SYSTEM」を導入した。ロボット機器を導入することで搬送の負荷やピッキング時のヒューマンエラーを減らすことができる。2つの自動化ソリューションが稼働し始めたばかりの現場に潜入した。
記事 エネルギー・電力 CCS・CCUSの理想と現実、日本の脱炭素政策に潜む「落とし穴」とは CCS・CCUSの理想と現実、日本の脱炭素政策に潜む「落とし穴」とは 2024/11/25 10 CCS（Carbon dioxide Capture and Storage）とは、資源エネルギー庁によると、「CO2を集めて地中に貯留する」ことと説明される。一方、CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）では、CCSのCapture（回収）とStorage（貯留）の間に、Utilization（利用）が入り、捕まえたCO2をセメント製造などで直接使ったり、化学製品などの材料にしたりを目指している。日本政府の資料に度々登場するこのCCS・CCUSはどこまで期待できるのか、実現性やコストも含め、本稿で検証する。
