IDCは、第三のプラットフォーム(モバイル、ソーシャル、ビッグデータ、クラウド)が、全産業で広範囲なデジタルトランスフォーメーション（DX）を引き起こし、今後3～5年にわたって「DXエコノミー」が台頭すると予測した。

　また、今後2年以内に、世界の上位2000社（フォーブス・グローバル2000）の3分の2のCEOが、成長・収益性戦略の中心にDXを据え、発達したDX戦略を実行する企業の割合は現在の倍になるという。

　IDCシニアバイスプレジデント兼チーフアナリストのフランク・ジェンス氏は、「DXの破壊的変化はあらゆる産業の体感するところとなり、DXエコノミーでリーダーシップを確保するためのDXイニシアティブを大きく拡大することになる」と指摘している。

　IDCの予測は以下の通り。

■DXエコノミーの台頭
第3のプラットフォームが全産業で広範囲なデジタルトランスフォーメーション（DX）を牽引するイノベーションステージに移行する2016年に、「DXエコノミー」が台頭する。

■DXビジネス戦略
今後2年以内にGlobal 2000企業の3分の2のCEOが、成長・収益性戦略の中心にDXを据え、DXエコノミーにおけるリーダーシップ獲得を狙い、発達したDX戦略を実行する企業の割合は現在の倍になる。

■第3のプラットフォームIT
DXエコノミービジネスの実現のための投資は、今後24カ月以内に、企業のIT支出の50％以上を占め、2020年には60％に達する。

■クラウドコア
2018年には、企業のITインフラとソフトウェア投資の50％以上がクラウドベースになり、2020年には60～70％に達する。

■イノベーションキャパシティ
DXイニシアティブを追求する企業では、2018年にはソフトウェア開発チームの規模が現在の倍になり、開発チームはDXイニシアティブに重点をおくようになる。

■データパイプライン
DXイニシアティブを追求する企業では、外部からのデータパイプライン数は2018年までに現在の3～5倍に増加し、データ市場へのデータ配信量は現在の100倍に増加する。

■インテリジェントエッジ
DXエコノミーの成長は、IoT分野に支えられることになる。2018年までにIoTデバイス数は現在の2倍以上の220億台に達し、20万種類以上の新しいアプリケーションとソリューションの出現を促す。

■リアルタイムな知見
認知ソフトウェアのプラットフォームへの支出は2016年に10億ドルを超えることになる。2018年までに企業の開発者チームの50％以上が認知サービスアプリケーションを取り入れる。

■デジタルサプライネットワーク
産業特化型クラウド数は現在100余りだが、2018年までに500以上に増加する。DXイニシアティブを追求する企業の80％が2018年までに産業特化型クラウドの構築・提携を行う。

■顧客関係
DXエコノミーにより価格破壊が起こり、顧客数の1,000～10,000倍化を企業に促し、2018年までにB2B企業の60％、B2C企業の80％がカスタマーエンゲージメントシステムを再構築する。

■ベンダーの生存
DXエコノミーの進展により2020年までに、ITベンダーの30％が買収、合併、事業縮小などにより市場から消滅する。企業はITベンダーとの関係を見直す必要に迫られる。

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