IDC Japanは13日、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場［eReaderを含む］、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む）の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数実績および2014年～2018年の予測を発表した。

　これによると2014年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比19.9％減の1,039万台となった。


　このマイナス成長の主要因としては、スマートフォン市場において、次世代iPhoneの市場投入前のユーザーの端末買い控え、そしてアンドロイドOS搭載スマートフォン製品の販売不振により、出荷台数が大幅に減少したことが挙げられるという。

　またPC市場においても、Windows XPサポート終了に伴う特需の反動から出荷台数が大幅に減少した。

　2014年の見通しに関しては、スマートフォン市場はiPhone 6 / 6 Plusの発売以降、販売台数、出荷台数の双方において好転する兆しがあるものの年間ベースではマイナス成長に、PC市場は同年第4四半期（10～12月）においても縮小傾向が続き、同じく年間ベースでマイナス成長に陥る可能性が高いため、モバイルデバイス全体としては前年比8.6％減の5,142万台（スマートフォン 2,569万台、タブレット 818万台、PC 1,541万台、その他通信データカード等Data Communication 214万台）になるとIDC Japanは予測している。

　2015年の予測について、IDC Japan PC,携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は「スマートフォン市場がプラス成長に転ずる可能性があるが、タブレット市場の成長が大きく鈍化すること、PC市場も2桁のマイナス成長となると見込んでいるため、同年は前年比2.3％減の5,026万台（スマートフォン 2,700万台、タブレット 827万台、PC 1,296万台、その他 202万台［四捨五入の影響により内訳の合計は総数と一致しない］）となる」と分析している。

　今回の発表はIDCが発行した「国内モバイルデバイス市場 2014年第3四半期の分析と2014年～2018年の予測」（J14191304）にその詳細が報告されている。