記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 2024/11/15 14 Xpeng（小鵬汽車：シャオペン）は、中国の広州に本社を構えるEVメーカーである。NIO（上海蔚来汽車：ニオ）、Li Auto（理想汽車：リ・オート）と並ぶ新興EVメーカーとして、中国における自動運転を主導する存在だ。2018年に発売したモデル「XPENG G3」を皮切りに、自社開発のシステムを活用したさまざまなモデルを販売しているほか、空飛ぶクルマの開発にも注力している。そんなXpengはどのような強みを持ち、どのように成長を遂げてきたのか。本記事では、Xpengの歴史、市場ポジションや今後の動向などをまとめて解説する。
記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 2024/11/11 22 中国のEVメーカー「NIO（上海蔚来汽車：ニオ）」は、その高い自動運転技術や高価な車種ラインナップから「中国版テスラ」と呼ばれるなど、世界のEV市場において注目の存在だ。同社がここまで成長している理由はどこにあるのか。本記事では、NIOの基本情報をはじめ、株価・売上・シェアから見た市場ポジション、展開する車種ラインナップや今後の展望について解説する。
記事 EV（電気自動車） ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ 2024/10/30 32 （株）クボタ 堺製造所 生産技術第一部 本機生産技術課 宮田優樹 テスラは電気自動車としてだけでなく、IT、AI技術を使用し、生活をより豊かにすることを目指してるんですね。大統領選、イーロン・マスクさんの動向が気になります
記事 自動運転 自動運転の「覇者」はテスラかNVIDIAか？ まったく異なる両者の戦略のポイント 自動運転の「覇者」はテスラかNVIDIAか？ まったく異なる両者の戦略のポイント 2024/10/29 27 自動運転テクノロジーの開発で市場をリードするテスラだが、最近になって、この分野でもNVIDIAが頭角を現しており、2社の自動運転開発競争に注目が集まっている。テスラはハードウェアからソフトウェアまで、すべて自社で開発する垂直統合かつビジョンベースのアプローチを採用。一方、NVIDIAはAIプラットフォームとハードウェアを自動車メーカーに提供しつつ、データを収集するなど、対照的なアプローチを取っており、どちらのアプローチがより良い自動運転技術を生み出すのかが業界の大きな関心事になっている。2社のアプローチの特徴と最新動向を探ってみたい。
記事 EV（電気自動車） シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 2024/10/24 24 9月に発表したEVコンセプトモデル「LDK+」が話題を呼んだシャープ。家電大手である同社にとって初めてEVであることに注目が集まったが、「LDK+」のコンセプトをひも解くと、これまで同社が取り組んできた数々の事業において、EVが「最後のピース」であったことが伺える。シャープが構築しようとしている独自のエコシステムとは。
記事 自動運転 LiDAR（ライダー）とは何か、自動運転のコア技術が「iPhoneにも搭載」されるワケ LiDAR（ライダー）とは何か、自動運転のコア技術が「iPhoneにも搭載」されるワケ 2024/10/15 31 自動運転実現のためのコア技術と期待されていたレーザーセンサー技術「LiDAR（ライダー）」。ここに来て、少し旗色が変わってきた。部品として高価なLiDARを外し、より安価なカメラやミリ波レーダーなどで、自動運転のために必要なADAS（先進運転支援システム）などを代替する動きが、自動車メーカーで見られる。一方で、iPhoneにLiDARが搭載されるなど、活躍の場を広げつつある。LiDARとは何かを解説するとともに、自動車産業による「LiDAR外し」の理由や、iPhoneにLiDARが搭載された理由、市場動向などについても詳しく解説しよう。
記事 EV（電気自動車） EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 2024/09/27 2 ソニーに続く第二の家電メーカー発のEVは、シャープのEVとなるのか。9月17日、シャープは初のEVコンセプトモデル「LDK+」を公開した。シャープが持つ技術が詰め込まれ、さらには家庭用蓄電池や太陽光発電とつなげたホームエネルギーマネジメントに踏み込んだ野心的な作品だ。台湾の鴻海（フォックスコン）との関係を最大限に生かし、SDV（ソフトウェア定義車両）の実現をも見据えたこのEVは、「シャープ復活」の契機となるだろうか。その勝算を探る。
記事 EV（電気自動車） 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 2024/09/27 4 家電大手のシャープは、親会社である台湾の鴻海（フォックスコン）と組んで製作した初のEVコンセプトモデル「LDK+」を発表した。LDK+のお披露目の場となった、シャープが主催したイベントでは、フォックスコンのEV事業を率いるCSO（最高戦略責任者）関潤氏が登壇し、EV市場を巡る同社の戦略を明かした。関氏が、EVの本当の勝負は「2027年以降」に訪れると語った真意とは何か。
記事 FCV（燃料電池車） トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは 2024/09/26 1 トヨタ自動車（以下、トヨタ）とBMWが今月5日、水素分野での協力を強化する覚書を締結し、燃料電池の共同開発などを行うと発表した。環境に優しく「究極のクルマ」とも評される燃料電池車（FCV）だが、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッドカー（PHEV）の代わりとなるには、越えなければならない「難題」がある。一体その難題とは何だろうか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 自動運転 ADAS（先進運転支援システム）とは何かを完全解説、自動運転との違いや7つの機能など ADAS（先進運転支援システム）とは何かを完全解説、自動運転との違いや7つの機能など 2024/09/20 1 自動車の運転を支援してくれる装置やシステムの搭載が、当たり前のような時代になった。こうした安全運転や自動運転を支える重要技術がADAS（Advanced Driver Assistance System：エーダス）だ。ADASとは、先進運転支援システムのことで、搭載が義務化された衝突被害軽減ブレーキや、義務化が検討されているペダル踏み間違い防止装置などを含む、自動車の運転を支援するシステムの総称だ。本記事では、これからのクルマに必須となるADASについて、自動運転との違いや関係、システムの種類、価格などをわかりやすく解説する。
記事 スマートファクトリー・次世代工場 愛知県発・旭鉄工の「有料の工場見学」に人が殺到する理由、凄すぎる“手作りの改革” 愛知県発・旭鉄工の「有料の工場見学」に人が殺到する理由、凄すぎる“手作りの改革” 2024/09/09 1 愛知県碧南市に本社を置く自動車部品メーカー「旭鉄工」は、売上169億円（2023年度）、従業員400人強（2024年5月時点）の規模を誇る業界でも知られたDX先進工場です。実際に、全社員が一丸となったDXにより、年間10億円以上の利益アップを実現しています。同社はどのような領域に改革のメスを入れ、どのような成果を得たのでしょうか。売上に直結する改革の進め方について、同社 代表取締役社長 木村哲也氏に詳しく聞きました。
記事 自動運転 無人運転の事故は誰の責任？ いよいよ見えてきた日本の「新ルール」とは 無人運転の事故は誰の責任？ いよいよ見えてきた日本の「新ルール」とは 2024/09/03 1 自動運転車が街中を走る社会の実現に向け、国をあげてテクノロジー面での研究・開発が進む。その一方で、問題となるのがAI運転時代を見据えた新たなルール体系の整備だ。現状の道路交通法（道交法）は生身の人間による運転が前提となっているが、もし自動運転車が交通事故を起こしたら、誰が刑事・民事的な責任を取ることになるのか。いよいよ日本でもその行く末が見えてきた。
記事 EV（電気自動車） メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ 2024/08/29 日本でも確固たる人気を誇るメルセデス・ベンツ。明確な電気自動車（EV）推進姿勢を打ち出し、積極的なEV投入を進めてきた同社だが、EV需要が踊り場に差し掛かったと言われる現在、販売台数に陰りが出ており、今年1～6月の販売台数は前年同期比で17％の落ち込みとなっている。同社のEV戦略はどこへ向かうのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 自動運転 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 2024/08/28 2 すでに自動運転時代が始まっている中国。発売されている新エネルギー車の多くに自動運転機能が搭載され、3月には検索大手バイドゥが無人タクシーの正式営業を始めた。自動運転機能について各社が激しいスペック競争を繰り広げる中、テスラの運転支援システム「FSD」も中国でのリリースが決まっており、今後の競争激化が予想される。自動運転車が人々の生活に浸透しつつある中国で見え始めた新たな課題に迫る。
記事 EV（電気自動車） トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” 2024/08/23 EVをめぐる米国での政治情勢が混沌としてきた。次期大統領選挙において、EV否定派であるトランプ氏（共和党）の支持率は、EV推進策の継続を目指すハリス副大統領に追い抜かれ、どちらが当選するか予想しがたい状況だ。一方、「反EV」のトランプ氏がEV大手テスラのイーロン・マスク氏から熱烈な支持を受けるという不思議な構造も生まれている。マスク氏の閣僚入りも示唆され、EV政策に「テスラの意向が反映される」との見方も指摘されるが、実際はどう転ぶのか。大統領選挙以後のEV政策を考察する。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 2024/08/22 2024年5月の世界PEV (バッテリーEVとプラグイン・ハイブリッド車）の販売台数は132万台に達し、前年比23％増を記録した。バッテリー価格の低下や排ガス規制の強化などが奏功したと考えられるものの、その成長の裏には米国での大幅な値引きも影響していたようだ。一方、中国製EVは欧州市場でも勢力を伸ばしている。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから、そうしたEV市場の動向を紹介する。7月分の報告書のタイトル全リスト（全95項目、29ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひ活用してほしい。
記事 EV（電気自動車） BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす 2024/08/02 2 自動車関係（株） 設備工機部 神谷隆 さすがに記者にはもう少し技術的信頼性のある記事を書いて欲しい。 説明しているDM-iの仕組みは完全にストロングHEV、つまり25年前から変わらない、プリウスと同じ仕組み。 燃費についても、アクアは利用者の実平均、BYDは発表値。また各結果はバッテリーを使用したかが不明。中華の発表値が利用者の実平均と違う事を疑う人は居ないだろう。 その横並び出来ない数字を元にして、その後の燃料代の計算を展開しても意味は無い。 ただ、PHEVという複雑なクルマを販売出来ているのは事実、また販売価格が安いというのは確かなので、その理由を分析して貰いたい。
記事 次世代電池 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 2024/07/26 4 スマホやタブレット、EVなど、身の回りの多くの製品に使用されているリチウムイオン電池。リチウムイオン電池とは、リチウム化合物を使用した二次電池を言います。小型化、軽量化しやすく、大容量の電力を備えられるため、二次電池の主流は鉛蓄電池からリチウムイオン電池となりました。一方、誤った廃棄方法などによって火災が多発するといった危険性が問題視されています。本稿では、リチウムイオン電池の仕組みや種類に加え、発火の原因や正しい廃棄方法まで、押さえておきたい基本をわかりやすく解説します。
記事 EV（電気自動車） 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 2024/07/25 2 自動車は、温室効果ガス排出の最も大きな要因のため、世界各国でゼロエミッションのEV（電気自動車）の開発が進められています。中でも商用EVの発売台数は、2030年には451万2400台に達し、33.1％のCAGR（年平均成長率）で成長すると予測されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「電気商用車の世界市場：車両タイプ別、推進区分別、走行距離別、電池タイプ別、出力別、電池容量別、コンポーネント別、エンドユーザー別、車体構造別、地域別 - 予測（～2030年）」から、商用EV市場の最新動向や導入に向けた取り組みについて紹介します。
記事 EV（電気自動車） EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった 2024/07/23 邦義トレーディング 社長室 川浦邦義 700km走行するのにＥＶは100kwh、ハイブリッドなら70l、充電時間は100kw/hなら1時間、ガソリンは2分、充電スタンドの経営は補助など無しでは成り立たない。同じ速度で充電しようとすると3000kw/h（エアコン3000台分）バッテリーがいくら改善されても充電の電力は電気的に無理。100kw/hレベルを350kw/hレベルに改善されてもすでに購入されたＥＶの解直し、設置されている充電スタンドの交換など無理との意見が書かれているサイトがありました。ＥＶは余裕のある２０％くらいの人が購入して不便を感じながら使うのが限度のように思います。電気が安いと言っても車を乗る人から税金を取って2倍の価格になっているガソリンと同じようになれば充電スタンドも経営できないと思います。
記事 EV（電気自動車） トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 2024/07/22 通常の車両ではカバーし切れない用途への活用が期待される超小型モビリティ。電気自動車（EV）においても、これまでトヨタ自動車などから超小型車両が発売されてきたものの、社会に定着するにはなかなか至らなかった。そんな中で新たに期待を集めているのが、元日産の技術者らが開発した国産の超小型EVだ。これまでの超小型モビリティとは具体的にどう違うのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が、試乗レポートとともに解説する。
記事 EV（電気自動車） 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 2024/07/10 世界のEV販売が低迷していると言われる中、中国企業が欧米進出を加速させ、存在感はより一層高まっている。一方、欧米では中国製自動車への関税を検討するなど自国市場からの締め出しをもくろむ半面、欧米メーカーは中国メーカーとの関係を深めようとする動きも見せる。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから重要項目を抜粋し、EV市場の動向を紹介する。6月分の報告書のタイトル全リスト（全104項目、37ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひご活用いただきたい。
記事 新製品開発 BCG流「値上げの科学」、顧客価値を起点に考える方法とは？ BCG流「値上げの科学」、顧客価値を起点に考える方法とは？ 2024/07/05 20～30年におよぶ日本のデフレから脱却し、ようやく消費者物価が上昇している。企業も原材料費や物流費の高騰を価格に反映せざるを得なくなった。この状況に対しボストン コンサルティング グループ（BCG）は、「これまで値上げはタブー視されてきたこともあり、日本企業のプライシング能力は現在、欧米企業に比べて後れている状況」と指摘する。そこで本稿では、BCGがこれまで培ってきた「値付けの科学」 を解説する。B2BとB2Cの違いを考慮した、競合価格やコストとのバランスを取る値付けの方法とは何だろうか。
記事 次世代電池 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 2024/07/03 「リチウム空気電池」とは、究極の蓄電池と呼ばれるリチウムと空気中の酸素を使って電力を生成する充放電可能な次世代充電池だ。理論重量エネルギー密度（単位重量あたりに電池から取り出せるエネルギー量）が非常に高い。現在、主流となっている「リチウムイオン電池」の約6倍の重量エネルギー密度であるため、軽くて容量を大きくすることができる。そのため、軽量性が重視されるドローンやIoT機器、電気自動車（EV）といった幅広い分野への応用が期待される。ただし、充放電できる回数がまだ少なく、蓄電池としての寿命が短いことから、現状は試験開発段階にある。本記事では、そんなリチウム空気電池の仕組みやメリット・デメリット、開発に取り組む企業の事例などについてわかりやすく解説する。
記事 EV（電気自動車） テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは 2024/06/20 米国の電気自動車（EV）メーカー、テスラが今年4月、充電器部門を事実上閉鎖した。EVとは切っても切り離せない充電器部門を突然閉鎖したことに衝撃が走ったが、背景には、充電網をめぐる、ある「業界事情」が関係していると見られる。その事情とは何か。そして、この出来事は、この先EV業界にどんな影響を与えるのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 カーボンニュートラル グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ 2024/06/13 鉄鋼業界はこれまで、CO2排出量が多いとされる産業の1つとされ、「脱炭素化」が急務となっている。こうした中、鉄鋼業界では「グリーンスチール」が注目を浴びている。これはCO2排出量を大幅に減少させた鉄鋼製造方法で生成された鉄のこと。本記事では、グリーンスチールの基礎、具体的な精製方法、日本製鉄や神戸製鋼、JFEなどの日本の大手企業の取り組み事例、政策的な支援、そして今後の展望などについて解説する。
記事 カーボンニュートラル なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 2024/06/11 現在さまざまな業界で脱炭素やカーボンニュートラルの活動が本格化する中、「グリーンスチール」を掲げ、CO2排出量削減に取り組んでいるのが鉄鋼業界だ。国内製造業の中でも特に鉄鋼業はCO2排出量が多いことで知られ、日本の産業界全体のカーボンニュートラルを大きく左右するとも言われている。このグリーンスチールを取り巻く現在の状況や今後の展開などについて、経済産業省 製造産業局 金属課長 製造産業GX政策室長 松野大輔氏に聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 2024/06/05 現在、欧州を中心に活発に議論されているテーマに「データ共有圏（Data Space）」がある。これは、企業・団体など複数の主体が垣根を超えてデータを共有し、業界の発展に向け連携する動きで、代表的な組織としてGAIA-X（ガイアX）やCatena-X（カテナX）などがある。日本でも経産省がデータ共有に向けた取り組みを「ウラノス・エコシステム（Ouranos Ecosystem）」と命名し活動を推進しているほか、2024年2月にはデータ共有を推進する企業として、トヨタ自動車やホンダなど国内自動車メーカー14社と、自動車部品・蓄電池の業界団体が参画する「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」が誕生した。今回は、「ウラノス・エコシステム」と「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」を分かりやすく解説する。
記事 次世代電池 LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ 2024/05/16 5 EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1～3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70％がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
