EV販売“急減速”でGMとフォードは「戦略大転換」、「儲かるEV」の考え方が全然違う？

EV販売「急減速」でメーカーは戦略変更へ

　米国における2024年のEV販売台数は、通年で約130万台、前年比で7％増加した。だが、販売奨励金の拡充やハイブリッド車への需要急増などで前年比2.3％増加した新車販売全体（約1585万台超）で見れば、そのうちのEV販売の割合はおよそ8％にとどまる。

　2025年はおよそ15の新型EVモデルが発売される予定なのだが、EVが新車販売全体（1630万台の予測）に占める割合は1割を超えられず150万台強と全体の9.2％ほど。1月に発足したトランプ政権が、EV1台当たり最大7,500ドル（約115万円）の販売補助金を廃止するためだ。2024年1月の予測（図1）ではEVの割合が2024年に10％、2025年には15％に達するとされていたため、「急減速」と言えよう。


　このようにEV販売が横ばい傾向を示す中、EV販売を取り巻く環境は大きく変化している。メーカーは逆境の中で「利益が出るEV」が何であるのか、模索し始めた。

　米金融大手モルガンスタンレーのアナリストであるアダム・ジョナス氏は9月の分析で、「EV企業は、より資本効率にフォーカスするようになっている。（開発）投資を抑える一方で、他社との提携を増やすことで（コストを下げ）、利潤追求を優先している」と指摘した。

　GMとフォードの路線の違いは、その中で自社の得意分野なども考慮の上、生み出されたものなのだ。

GMのCFO「EV販売に自信あり」

　11月20日にニューヨーク市で開催された「バークレイズ・グローバル・オート・モビリティ・テック年次大会」で、GMとフォードはトランプ政権発足後も、電動化を含む自社の事業戦略を維持するとの意向を示した。

　すでに米国で30万台以上のEV販売実績のあるGMのポール・ジェイコブソンCFOは「EV普及率には浮き沈みがあり、まっすぐ上昇することはない。だが弊社のEVは業界全体よりも速いペースで成長している」と述べ、米EV販売で2位に浮上した現在、この先のシェア獲得に弾みがつくと自信を示した（図2）。


　だが下の図3に示したように、「消費者がEVに求めるものが何か」という根源的な問いに対する両社の答えには「航続距離」や「サイズ」などに大きな違いがあり、その相違点が開発戦略の違いとなって現れている。

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