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技術の進化に伴い、EV（電気自動車）、FCV（燃料電池車）、PHV（プラグインハイブリッド車）など、環境負荷の少ない自動車の開発競争は激化する一方だ。特に、EVについては海外に比べ“出遅れ”が指摘される国内メーカーだが、今後、どのような戦略を採るべきか。本記事では、自動車ジャーナリスト/電動モビリティシステム専門職大学 准教授の川端由美氏が、EVを中心とした次世代モビリティに関する国内の大手・振興メーカーの「生き残り」に向けた戦略について解説する。
なぜ「EV市場は減速」という話が出るのか？
はじめにEV市場の現状について見ていきたい。日本市場について川端氏は「国内では新車販売台数に占めるEVの割合は1％以下と、大きくありません」と指摘する。これに対し、欧州では「ドイツなどではEV補助金政策を積極的に推進した結果、新車台数に占めるEVの割合は20～25％にまで増えました」と語る。
その後、欧州各国ではEVの補助金政策が終了したことなどから、「これまで急激に伸びてきたEVの販売台数が最盛期よりも減速する、揺り戻しが来ていると見ています」と川端氏は解説する。これが「EV市場が減速している」と語られる理由のようだ。
このように、短期的に見ると各国の政策に左右される形でEVの販売台数は上下しているが、ここ数年の脱炭素に向けた各国の取り組みを踏まえると、自動車全体のうちEVは一定のシェアを獲得していく可能性は高い。
川端氏は「各国が掲げる“2050年までにCO2排出ゼロ”を達成するためには、ライフサイクル全体で見て排出量の少ない自動車が求められます。そうなると、製造段階で見ればハイブリッド車よりもCO2を排出するものの、販売後のエネルギーがクリーンなEVは、走行時のCO2削減と脱炭素の目的達成のために、一定の割合まで普及する乗り物となるわけです」と話す。
そんな拡大が見込まれるEV市場を自動車メーカーとしては無視することはできないのである。そうは言っても、現状EV競争で出遅れる国内自動車メーカーはどう戦っていけば良いのだろうか。
ここからは、テスラやBYDなど、EV市場の強者たちが「なぜ強いのか」をひも解きながら、日本企業が目指すべき戦略を解説したい。
その後、欧州各国ではEVの補助金政策が終了したことなどから、「これまで急激に伸びてきたEVの販売台数が最盛期よりも減速する、揺り戻しが来ていると見ています」と川端氏は解説する。これが「EV市場が減速している」と語られる理由のようだ。
このように、短期的に見ると各国の政策に左右される形でEVの販売台数は上下しているが、ここ数年の脱炭素に向けた各国の取り組みを踏まえると、自動車全体のうちEVは一定のシェアを獲得していく可能性は高い。
川端氏は「各国が掲げる“2050年までにCO2排出ゼロ”を達成するためには、ライフサイクル全体で見て排出量の少ない自動車が求められます。そうなると、製造段階で見ればハイブリッド車よりもCO2を排出するものの、販売後のエネルギーがクリーンなEVは、走行時のCO2削減と脱炭素の目的達成のために、一定の割合まで普及する乗り物となるわけです」と話す。
そんな拡大が見込まれるEV市場を自動車メーカーとしては無視することはできないのである。そうは言っても、現状EV競争で出遅れる国内自動車メーカーはどう戦っていけば良いのだろうか。
ここからは、テスラやBYDなど、EV市場の強者たちが「なぜ強いのか」をひも解きながら、日本企業が目指すべき戦略を解説したい。
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