車両データの送信を行うDCMの搭載率向上により、これまで以上に収集データを製品開発やアフターサービスに活用していくという。なお、DCM搭載車両については、事故発生時のエアバッグ展開と連動した緊急通報システムを標準設定し、万一の際の迅速な初期対応をサポートする。

　また、これに伴う膨大なデータ処理を行うため、ITインフラを大幅に機能拡張、現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター（以下、TBDC）を構築する。その上で、DCMから収集されるデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行う。

　さらに、現在は国・地域で仕様の異なるDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、順次切り替える。その実現に向けて、DCM通信をグローバルに集約管理する機能をトヨタ・スマート・センターに付加する。

　一方で、スマートフォンアプリを車載システムで利用するにあたって、走行時の安全性を確保するとともに、顧客・車両の情報を保護する目的で、米UIEvolution, Inc.（以下、UIE）と共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発し、グローバルに展開していく。

　本業務提携により、UIEは、車両データを用いたスマートフォンアプリを開発したり、そのサービス環境を、トヨタが認証した外部のサービス・アプリ等の事業者に提供したりすることが可能になる。

　これにより、スマートフォンはTBDCを介して車両データにアクセスすることになり、安全で安心なスマートフォン連携サービスをご提供できるという。

　なお、トヨタは昨年末、UIEに対して500万ドルの資本出資を実施している。

　本件について、トヨタ専務役員の友山茂樹氏は「急速な進化を続けるIT技術を積極的に取り入れることで、クルマはこれまでにない価値を提供し続けることができる。中でも、トヨタとして大切にしたいのは、『つながる』化を通じて、すべてのお客さまに安心、安全で便利なモビリティライフをご提供することである」と述べた。