「お試しの導入」に終わってしまっては損をする

　まず、現状を把握しておこう。以下のグラフは年商50億円の中小企業における「ノートPC」「スマートフォン」「タブレット」の利用率をプロットしたものである。ここでの「利用率」には企業で購入した端末だけでなく、社員が個人で所有する端末を業務に利用するケース（いわゆる「BYOD」）も含まれる。つまり、何らかの形で「ノートPC」「スマートフォン」「タブレット」のそれぞれを業務で利用している企業の割合を示したデータといえる。


　「ノートPC」の利用率（84.5％）に比べてまだ低いものの、スマートフォンの利用率は61.2％と過半数を超えている。タブレットの利用率も38.4％と3割を上回っており、中小企業でもスマートデバイスが普及しつつある状況がうかがえる。

　こうした状況を踏まえ、これから「ウチでも新たにスマートデバイスを導入/活用しよう」と考える中小企業の方々も少なくないだろう。そこで問題になるのが、「どんな用途に使うのか？」である。

　まず思いつくのが、外出中にメールをチェックしたり、文書を閲覧/編集したりといった社外業務における活用だ。しかし、「メールをチェックするだけなら、既に支給済みのフィーチャーフォン（従来型の携帯電話）で良いのでは？」「文書を閲覧/編集するならノートPCの方が便利なのでは？」という疑問も生じてくる。とりあえず社外業務に用いるためにスマートデバイスを導入してみるという選択は避けた方が良いのだろうか？

　それを知る手がかりとなるのが以下のグラフである。これは年商50億円未満の中小企業に対して「一年後を想定した場合、PCとスマートデバイスの台数比率がどうなっているか？」を尋ね、スマートデバイスとPCのそれぞれを増やすと回答した企業に理由を尋ねた結果の一部である。


　「スマートデバイスの比率を増やす」と回答した企業では、その理由として「新しいビジネス形態を模索したいから」の回答割合が45.5％と半数弱に達しており、「社外での業務が行いやすいから」の回答割合（40.9％）を上回っている。

【次ページ】「現場の勘」も重要な判断材料の一つ