記事 建設・土木・建築 BIMとは何か? 3分でわかる3D CADやCIMとの違い、普及しない理由とは 2024/08/20 BIMとは、コンピューター上の3次元の形状情報に、建物の属性情報などを内蔵した建物情報モデルを構築するシステムのことだ。BIMを設計から施工までの工程に活用すれば、業務の効率化が実現する。設計時点でミスを可視化できたり、すべての情報を一元化できたりするなど、メリットは計り知れない。しかし、日本における普及率は、米国やイギリス、ドイツなどに比べて低い水準で推移している。BIMは、日本の建築産業の課題を解決する救世主になるか。本記事では、そもそもBIMとは何かを分かりやすく解説しつつ、BIMの日本における普及率を見ながら日本で普及が進みにくい理由について解説する。
記事 設備投資 壊滅的な「日本企業の設備投資」の大問題、なぜこのままだと「賃金上昇も遠のく」のか 2024/06/19 日本企業の設備投資が壊滅的状況となっている。経済を成長させる原動力は企業の設備投資であり、ここが動かなければ、生産性の向上も、それに伴う賃上げも実現できない。企業の設備投資を半ば強制的にでも増やす政策が必要だ。
記事 経営戦略 データで徹底分析「科学技術立国」日本の危機、論文の質「途上国並み」という現実 2022/12/22 工業資源が限られていることから科学技術立国として邁進してきた日本。これまでノーベル賞受賞者も数多く輩出してきた。しかし今、徹底した定量データに基づいて各国の論文情報を分析すると、極めて危機的な状況にあることがわかる。中でもトップ10%論文率という論文の質の指標では、58カ国中52位と開発途上国レベルにまで下落しているという。『科学立国の危機: 失速する日本の研究力』を上梓した豊田長康氏(鈴鹿医療科学大学学長)が一般社団法人システムイノベーションセンター(SIC)で語った。
記事 経営戦略 “安くてうまい”はあり得ない…茨城No.1カフェ「サザコーヒー」流、老舗の生存戦略 2022/10/27 茨城県内で圧倒的な支持と人気を誇るサザコーヒー。今は東京、新橋、品川などにも店舗を構え、地方のカフェとは思えない存在感だ。1969年に個人系カフェからスタートした同社だが、なぜ「多産多死の業態」、「3年持つ店は半数」ともいわれるカフェ業界を生き抜いてこられたのか。後編では、サザコーヒーが単なる「昭和の個人喫茶店」で終わらなかった3つの理由について、創業者・鈴木誉志男氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 茨城最強カフェ「サザコーヒー」の独自戦略、世界のスタバに負けない3つのこだわり 2022/10/21 人口約15万人の茨城県ひたちなか市──。カフェ業界でひときわ存在感を示す会社の本店がある。1969年に開業した「サザコーヒー」だ。国内で最も店舗数が多い「スターバックス コーヒー」(1727店=2022年6月現在)や、2位の「ドトールコーヒーショップ」(1067店、同年8月現在)に比べると、サザの店舗数はわずか15店。実にスタバの1/100の規模だが、それでも茨城県内における集客では随一である。では、なぜ地方の個人系チェーン店が全国的な知名度を持つ大企業と伍しているのか。鈴木 太郎社長に話を聞いた。
記事 流通・小売業界 賃料“爆上げ”でも“タダ貸し”が増えるワケ、急成長する物流不動産の知られざる実態 2022/10/14 1999年に米物流不動産ディベロッパーのプロロジスが日本に上陸してから、早くも20年以上が経つ。物流不動産は、J-REIT(Jリート:不動産投資信託)が保有する不動産全体のうち19%を占め、オフィスに次ぐ第2位にまで急成長した。間違いなく物流不動産は勝ち組だった。ところがここにきて、マーケットの潮目が変わっている。供給過多によって賃料に“ある”異変が見え始めたのだ。隆盛を極めているように見られているが、今回は岐路に立たされた物流不動産のリアルを紹介する。
記事 セキュリティ総論 IT導入補助金2022をわかりやすく解説、締め切りは?申請方法は?100万円支援の全容 2022/08/30 中小企業および小規模事業者がIT導入に関する費用の一部を補助するIT導入補助金に2022年から「セキュリティ対策推進枠」が新設されました。これにより、情報処理推進機構が公表する「サイバーセキュリティお助け隊サービスリスト」に掲載されているセキュリティサービスを最大2年間、実質半額で利用することができます。サイバー攻撃のリスクが中小企業にも及びつつある中、こうした補助金を使うことで気軽にセキュリティ対策を強化することができます。本記事では、セキュリティ対策推進枠の概要や申請手順、審査項目などについて詳しく解説します。
記事 設備投資 2年で倉庫倍増の「アマゾン」大失速…赤字5,000億円の根因“物流投資”はどう変わる? 2022/08/19 アマゾンは2022年1~3月期で四半期赤字を発表したのに併せて、フルフィルメントセンターやマイクロフルフィルメントセンターへの投資縮小を明かしました。これにより倉庫自動化への投資も小さくなると考えられます。この記事では、倉庫自動化市場に大きな影響を与え続けてきたアマゾンによる投資方針の転換が市場全体にどう影響を及ぼすのか、世界的な市場調査会社Interact Analysis(インタラクトアナリシス)社による解説を紹介します。なお、マイクロフルフィルメントセンターの市場については、インタラクトアナリシス社の市場調査レポート「マイクロフルフィルメントセンター(MFC):MFCの新たな活用方法およびオートメーションの可能性の分析(2022年3月)」に詳述されています。
記事 製造業界 リアルな製造現場の「職人依存問題」を解決?浜松発ベンチャーの凄すぎる戦略とは 2022/07/08 製造コスト削減のために付加価値の低い品目の海外生産シフトを進めてきた日本。今や、高付加価値製品の「多品種少量生産」が中心となりつつあるが、この領域の製造工程を職人技術に依存してきた日本のものづくりは、職人の高齢化などを受け大きな壁に直面している。また、多品種少量生産の製造工程において、高価でありかつ細やかなチューニングを必要とする「産業用ロボット」は解決策となり得ていないのが現状だ。今回は、こうした製造現場のリアルな課題を解決する方法を考えたい。
記事 経営戦略 「すかいらーくHD」と「ロイヤルHD」の経営戦略を徹底比較、最強ファミレスはどこ? 2022/07/05 コロナ禍が終息に向かいつつある中、外食産業は息を吹き返しつつある。そもそも業態寿命は5~10年とも言われる厳しい業界で、勝ち残るビジネスモデルの強さを持った企業はどこか。今回は、ファミレス業界上位を走る、ガストやバーミヤンなどを擁する「すかいらーくホールディングス(HD)」と、ロイヤルホストや天丼てんやなどを擁する「ロイヤルホールディング(HD)」を「出店拡大・商品の差別化」「ファミレスの新ブランド開発」「業務効率化」「ファミレス以外の事業展開」「海外展開」の軸で徹底比較する。
記事 流通・小売業界 アマゾンや楽天も利用する賃貸の物流センター、崩壊目前の物流業界で急成長できるワケ 2022/06/27 コロナ禍で多くの産業界が激変していく中、賃貸用の物流センターである「物流不動産」は建設ラッシュと大量供給で隆盛を極めている。その背景には常態化する異次元緩和、行き場のないマネーの優良な投資先、そして巣ごもり需要で急伸するECなどがある。この物流不動産は、その名の通り物流と不動産という2つのビジネスが組み合わさったものであるが、具体的にはどのようなビジネスなのか。本稿では、大きな成長を続ける物流不動産の概要や注目すべき事例などを紹介する。
記事 環境対応・省エネ・GX 脱炭素化に向けた検討は? 日欧の「サステナビリティと競争政策」最新動向 2022/06/07 脱炭素社会への移行など、サステナビリティ(持続可能性)の確保に向けた取り組みが本格化する中、「サステナビリティに資する企業の取り組み」と「競争政策」の関係が、新たな論点として浮上している。サステナビリティと競争政策を巡って何が論点となっているのか。経済産業省の担当官が、先行して検討に取り組んできた欧州の最新動向、また、脱炭素社会の実現に向けて検討を開始した日本の状況について、そのポイントをわかりやすく解説する。
記事 経営戦略 「魚民」のモンテローザ vs 「ミライザカ」のワタミ、居酒屋業界大手の戦略を徹底比較 2022/05/31 若者のアルコール離れや新型コロナの影響などにより、ここ数年苦戦を強いられる居酒屋業界。各社は危機を脱するために既存事業を磨きつつ、次なる成長に向け新たな取り組みを進めている。今回は、そうした居酒屋業界において上位の「モンテローザ」と「ワタミ」の経営戦略を「居酒屋ブランドの開発」「商品力強化」「業務効率化」「居酒屋以外の事業展開」「海外展開」の軸で徹底比較する。
記事 その他ハードウェア 今後10年でおよそ10兆円、インテルが欧州で半導体開発・製造能力を強化する背景 2022/04/06 米中貿易紛争に加え、ウクライナ紛争、コロナパンデミックによって深刻化の一途をたどる半導体供給不足問題。そんな中、半導体大手企業は、生産能力を拡大する大型投資に乗り出している。インテルは、欧州での半導体製造能力を高めるために、ドイツやアイルランドに新たな製造拠点を開設する計画だ。同社の欧州投資は、今後10年で10兆円ともいわれる大規模なもの。どのような投資がなされるのか、その詳細をお伝えしたい。
記事 IT戦略・IT投資・DX 1万社調査が示した「DXへの本音」、社長や企業の年齢、業種で“一変”するワケ 2022/04/01 市場の競争環境はますます厳しさを増し、企業はデータとデジタル技術を活用した製品や、サービス・ビジネスモデルの変革によって競争上の優位性を確立させる「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の実現が求められている。帝国データバンクや富士キメラ総研が実施した市場動向調査によると、国内のDX市場は引き続き成長が期待されるものの、企業のDX推進の状況は企業規模、経営層の年齢や創設年数、業種などで大きな差がみられている。この記事では、調査結果を踏まえて、国内DXの実態と今後の成長領域を考察する。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR マイクロソフトが「Web3」投資を加速。ブロックチェーン企業への投資や人材拡充へ 2022/03/31 メタバースに並んで日本でも話題になる頻度が増えている「Web3」。米国ではGAFAM企業による取り組みが加速しつつある。イーサリアムの共同創業者ジョセフ・ルービン氏が立ち上げたブロックチェーンスタートアップConsenSysはこのほど535億円を調達したが、この投資ラウンドにマイクロソフトが参加したのだ。またマイクロソフトは、Web3を専門とする人材の獲得にも乗り出している。Web3をめぐるマイクロソフトの動向を探ってみたい。
記事 経営戦略 スシロー・くら寿司・はま寿司の経営戦略を徹底比較、最強の回転寿司チェーンはどこ? 2022/03/02 全国にいくつも存在する回転寿司チェーンだが、市場の約7割以上を上位3社が占める寡占市場であることは意外と知られていない。今回は、そんな回転寿司市場を勝ち抜いた上位3社の戦略を比較したい。現在、業界トップのスシロー(現FOOD & LIFE COMPANIES)・くら寿司・はま寿司は、「オペレーション」「商品ラインナップ」「調達力」の強化などで既存事業を磨きつつ、新たに「海外市場への進出」「新業態開発」などを進めている。それぞれ違ったアプローチをする大手3社だが、成果を上げ回転寿司市場の首位に立つ企業はどこか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT投資の世界市場調査(後編)、気になる1位は? 投資基準は結局「コスト」? 2022/01/26 製造業における生産プロセスの改善や、保守業務の強化などの推進を目的としたIoTの導入が増加しています。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics (IoTアナリティクス)社の市場調査レポート「IoTのユースケース:Adoption Report(2021年)」から、IoTの導入事例トップ10を、前編(第10位~第6位)に続き、第5位~第1位を紹介いたします。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT投資の世界市場調査(前編)、用途別トップ10は?成功事例と併せて解説 2022/01/25 製造業における生産プロセスの改善や、保守業務の強化などを目的としたIoTの導入が増加しています。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics(IoTアナリティクス)社の市場調査レポート「IoTのユースケース:Adoption Report(2021年)」から、IoTの導入事例トップ10を、前編と後編に分けて5つずつ紹介いたします。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 2022年のIoT市場で注目の6大トレンド、42%が積極投資に意欲も企業間格差拡大のワケ 2021/12/23 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック、それに伴った不況と回復を経て、2021年はIoTに注力する企業にとって非常に好調な年となりました。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics (IoTアナリティクス)社の市場調査レポート「IoTのユースケース:Adoption Report(2021年)」から、2022年に向けた高レベルのIoT導入トレンドを6つ紹介します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ハイブリッドワークのために企業がこぞって投資しているものは? 米IDC調査 2021/10/18 コロナ禍を機に、多くの企業がリモートワークを導入した。その結果、リモートワークの利点も認識され、今後はオンサイトとリモートという2つの働き方が混在するハイブリッド型の職場環境がメジャーになりそうだ。そのために企業が準備すべきことは何か。米IDCの調査から、投資が進む分野と企業の現在地、日本企業の特徴などが明らかになった。
記事 製造業界 「ライトハウス」とは何か?日本には現在2拠点、第4次産業革命のベンチマーク工場 2021/09/14 第4次産業革命の指標となる「ライトハウス(灯台)」をご存知でしょうか?世界経済フォーラム(WEF)がコンサルティング会社のマッキンゼーとともに選定するベンチマーク工場のことです。デジタル化、予知予兆分析、AR/VR、産業用IoTなどのデジタル技術の導入のみならず、自動化による生産効率向上、人材育成や働き方、企業や業界の持続可能性、社会や環境へのインパクトといった観点から評価し、2021年6月までに世界69工場が選定されています。今回はこのライトハウスから見えてきた日本の課題を考察します。
記事 その他 アイリスオーヤマやコカ・コーラ、ボッシュが語る「調達DX」、製造業3社は何に注力したのか 2021/09/03 デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進企業は、コロナ禍をはじめとするビジネス環境の変化にいかに対応し、どのように変革に取り組んでいるのか。ボッシュ グローバルビジネスサービス事業部 副資材購買部 エキスパート兼マネージャーの馬目 悠司氏、アイリスオーヤマ 代表取締役社長の大山 晃弘氏、コカ・コーラボトラーズジャパン 調達本部 インダイレクト調達統括部 調達統括部長の角田 隆明氏ら日本を代表する製造業3社のキーパーソンの自社の取り組みから探る。モデレーターはアマゾンジャパン Amazonビジネス事業本部 製造営業部 マネージャーの亀和田 優太氏。
記事 設備投資 伊藤忠商事の地に足付いたDX、「技術は半歩先で十分。重要なのは収益性」 2021/07/30 2021年3月期の決算発表では純利益、株価、時価総額のすべてで商社首位に立った伊藤忠商事。同社のDX(デジタルトランスフォーメーション)のキーワードは「ビジネスありき」「収益性重視」「内製化」だった。2020年6月に開催されたイベントに同社のデジタル戦略室長と情報・通信部門長代行が登壇し、その取り組みを語った。
記事 製造業界 日本工学アカデミーが提唱、新たなものづくり論「ナラティブ」ってなんだ? 2021/05/13 自然災害や新型コロナウイルスの世界的パンデミックなど、これまで経験したことのない不確実で不透明な時代を迎え、製造業を「どうデザインするか」が問われ始めている。そんな中、新たなものづくりの方法論として「ナラティブなものづくり」を提唱するのが日本工学アカデミーだ。日本工学アカデミー 未来の製造業プロジェクトのリーダーで、日立製作所 研究開発グループで技師長を務める佐々木 直哉 氏が解説した。
記事 人材管理・育成・HRM 新たなDX人材像「ファクトリーサイエンティスト」、中小製造業の“等身大のDX”担う 2021/05/07 いま国内の製造業では、米中貿易摩擦の影響や今回のコロナ騒動で、キーデバイスの国内回帰が少しずつ進んでいる。一方で、製造を担える労働人口は減っており、まさに自動化や省力化を進めるDXが必須の状況だ。そうした中、現場で活躍できるDX人材の育成が急務になっている。先ごろ開催されたIVI公開シンポジウム2021に登壇した、きづきアーキテクト 代表取締役 兼 ローランドベルガーホールディング シニアアドバイザーの長島 聡 氏は「手触りのある等身大のデジタルトランスフォーメーション(DX)」をテーマに、「ファクトリーサイエンティスト」の重要性を説いた。
記事 製造業界 インテルはもうTSMCに勝てない?半導体・MEMS市場の行方を東北大 田中教授が解説 2021/04/05 半導体技術を生かしたMEMS(微小電子機械システム)の権威である、東北大学 大学院工学研究科 田中 秀治教授。同氏は登壇したイベントで、「インテルとTSMCの製造技術の差は開くばかり」だと述べた。半導体業界の“王者”インテルと、最大手の半導体受託工場であるTSMC。両者の現在地とは?また、同氏が指摘する「ファブレスモデルの落とし穴」とは何か。半導体・MEMSの最新動向から国内製造業復活への提言まで、田中氏の講演内容を要約する。
記事 製造業界 ヤマハ発動機のDXを担当者が語る。ツール選定で見ている8つのポイントとは? 2021/02/05 日本の経済を支えるものづくりの現場において、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が日々叫ばれている。オートバイやマリン製品の製造販売で知られるヤマハ発動機でも2018年にデジタル戦略部を新設し、データやAI、IoTの活用に積極的に取り組んできた。国内製造業の中でもその取り組みは高く評価され、2020年には「DX銘柄」にも選定されている。同社のDXの旗手であるフェローの平野 浩介氏、IT本部デジタル戦略部 主査の大西 圭一氏が登壇し、DX戦略の方針を明かした。
記事 経営戦略 【ITR調査】「これから勝つ企業」はどんなデジタル投資をしているのか 2020/12/07 コロナ後の新しい生活様式、新たな社会通念が確立されて広まりつつある中、企業がこれから競争を勝ち抜くためには何が重要か。IT調査・コンサルティング会社のアイ・ティ・アール(ITR)の取締役/リサーチ統括ディレクター/プリンシパル・アナリストである金谷 敏尊 氏が、同社での調査を基にIT戦略全般への提言を行った。
記事 設備投資 【IT投資動向調査2021速報】新規導入可能性1位は「5G」、2位~5位は? 2020/11/25 新型コロナウイルスの感染症の拡大を受けて、多くの企業がテレワーク環境の整備を急ピッチで進めた。現在は、そこで浮き彫りになった課題を基に、第二波、そして次の第三波に備えた対応策やビジネスに貢献するIT施策の検討を進めていることだろう。アイ・ティ・アール(ITR)が実施した「投資動向調査2021」速報値を基に、ウィズコロナ時代に加速すると見込まれる「デジタル化の潮流」「企業のIT戦略の方向性」の最新動向を同社シニア・アナリスト 三浦 竜樹氏が解説した。