企業が知りたい“ミレニアル世代の頭の中”

　「ミレニアル年次調査2019」は、デロイトが2018年12月～2019年1月に、世界42カ国1万3416人のミレニアル世代（1983年～1994年生まれ）と、10カ国3009人のZ世代（1995年～2002年生まれ）を対象に実施した調査である。8回目となる今回から、ミレニアル世代とZ世代、両世代の特徴を包括的に示すため、調査対象を学位取得者以外にも広げている。

　同調査で示されたグローバルのミレニアル世代の特徴は、下記の6点という。

（1）経済的な豊かさと同等に、世界・社会での経験を重視する
　ミレニアル世代は、リーマンショックから現在のデジタル化の進展に至るまで、不確実性の時代を人生の中で長く過ごしている。そのためか、自国の経済状況が直近12カ月で「改善する」と考える割合は低く、「現状を維持する」と見込む割合が最も高い。

　人生の目標では、従来成功の証しと考えられていた「自宅の購入」（49％）や「子供 / 家庭を持つ」（39％）の回答はそれほど多くなく、「世界を旅する」（57％）、「社会に好影響をもたらす」（46％）といった世界や社会での「経験」から得られる価値に着目する傾向がみられる。


（2）報酬や昇進・成長機会を求め、短期間で離職を考える傾向が強い
　離職を考える理由は、「報酬に不満がある」（43％）以外に「昇進機会が十分でない」（35％）や「学習・成長機会がない」（28％）が高く、職場での自己成長につながる「経験」への着目がみられる。


（3）ギグ・エコノミー（注1）の価値を認識し、自らも参加する意欲が高い

　グローバルのミレニアル世代のうち、56％が「フルタイムの仕事の代わり」として、また68％が「副業として」ギグ・エコノミーに「参加している」、または「参加を検討する」と回答している。


（4）約7割がデジタル化の進展をポジティブに捉え、5割弱がIndustry 4.0（注2）により就職・転職の難易度が上がると考える

　Industry 4.0に際して、45％は就職・転職の難易度が「上がる」と考え、25％は「変わらない」と回答している。

（5）7割がIndustry 4.0に必要なスキル・知識を備えていないと考え、3割がIndustry 4.0の準備主体として最も責任があるのは企業と考える
　Industry 4.0に向けた準備について最も責任がある主体は、「企業」と回答した割合が最も大きい結果となった。


（6）約7割が個人データ分析に基づく広告を有用と考えるが、個人データ活用について懸念を持つ
　ミレニアル世代の74％が、個人データの活用に対して懸念を示した。

グローバルのZ世代は、ミレニアル世代とほぼ類似

　グローバルのZ世代とミレニアル世代は類似する点が多い結果となったが、違いがでたのは「離職」と「ギグ・エコノミー」に関する価値観だった。

　Z世代は、ミレニアル世代よりも短期間での離職意向が強く、ギグ・エコノミーへの参加意欲は低い傾向にある結果となった。ただ、これはZ世代の相対的な就業経験の少なさが理由として考えられる。


　ここまでがグローバルのミレニアル世代とZ世代を対象とした調査結果である。同社では、日本でもミレニアル世代319人、Z世代301人を対象に調査を行った。日本のミレニアル世代にはどのような傾向があるのだろうか。

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