LMSとは何か？

　LMS（Learning Management System：学習管理システム）とは、社内研修用の教材をオンラインで配信したり、受講、管理したりするためのシステムのことです。インターネットやLANなどのネットワークを介して、学習教材の配信や学習履歴などの管理を行います。

　平井氏はLMSについて、次のように補足しています。

「LMSは、受講登録やID／パスワードの発行など受講生を管理する機能や、学習の履歴など進捗管理を行う機能を備えているものを指します」（平井氏）

　LMSを導入することで、研修をいつでもどこでも行うことができ、その進捗を管理することで、知識やスキルの属人化を防ぐことができます。また、受講管理や成績、評価、受講者アンケートといった業務を、オンラインやリアルに問わず一元的に管理することができ、大幅な業務効率化につなげることができます。

LMSと「eラーニングの違い」

　eラーニングシステムと混同しやすいLMSですが、その違いを平井氏は次のように説明します。

「eラーニングはAmazon Prime VideoやNetflixのような、事前に用意された動画コンテンツをオンデマンドで配信するためのものです。一方、LMSはこれに管理機能がプラスされたものと考えてください。以前のLMSはこうした機能を備えていなかったことから、かつてはeラーニングとLMSは同義のものとされていました」

　LMSがeラーニングと違う大きなポイントは、ID／パスワードを発行し、受講生の学習や進捗、成績などを管理できる機能を備えているところにあります。企業の教育担当者は受講者が「どれくらいのペースで学習を進めているか」「何点くらい獲得しているか」「どこが弱いのか」などを、把握することができます。このため学習の進捗状況に合わせて、適切な教材を従業員に勧めることができるというわけです。

LMSの「5つの基本機能」

　LMSの主要な機能を紹介します。最新のLMSは、コンテンツの配信、作成、登録をメインとした従来のようなLMSとは異なっています（図1）。


　LMSは次の5つの新しい機能が備わっている点が特徴的です。

LMSの注目機能

　基本機能の中で特に注目したいのがマイクロコンテンツ（短尺動画）です。

「マイクロコンテンツを使った『マイクロラーニング』は、特定の業種で発達した研修方法ですが、今や一般企業にも浸透しつつあり、LMSの機能として今最もホットなトレンド機能です。特に、実習やOJT、ワークショップに代わるものとして期待されています。コンテンツが膨大な量となるため、タグ付けして検索しやすくしたり、動画の順番を設定したり、多様な工夫が施されています。一種のナレッジ共有のような使い方です」（平井氏）

　コンテンツ共有の意味では、LMS以外の教材も利用できるようにするSCORM（スコーム：Sharable Content Object Reference Model）という世界的な標準規格があります。この標準化の動きに対して、LMSはどこまで対応しているのでしょうか。

　これに対し平井氏は、「今はどのプレイヤーもコンテンツの充実化にしのぎを削り合っている段階です。複数のLMS間でコンテンツ流通を容易にするような動きは、今の所、あまり活発ではありません」との説明にとどめました。

　このほか、他の業務システムとLMSを連携させるニーズや、機能拡張の動きは、今回の調査では見られないと平井氏は述べました。しかし、ゆくゆくは社員のスキル向上を促したり、把握したりするタレントマネジメントシステム（TMS）などで、他のシステムとLMSのリアルタイムな連携が期待されます。

LMSの導入メリット

　LMSを導入することで得られるメリットは、「学習の進ちょく状況をリアルタイムで把握できる」「好きな時に好きな場所で学習できる」「学習データなどを一元的に管理でき、業務効率化につながる」など、受講者側、教師側、管理者側いずれの観点から見ても数多く挙げられます。

　中でも平井氏は、リアルとオンラインのハイブリッド研修の環境に必要なツールを統合できるところにメリットがあると述べます。

「オフィスと自宅の両方から参加するハイブリッド研修が当たり前の時代となり、オンライン会議やチャットなど、コミュニケーション方法も多様化しています。コロナウイルス対策のために新しいツール導入を余儀なくされたように、環境に依存せずとも社員の学習を管理できるLMSは、ウィズコロナ・アフターコロナ時代に必須なインフラと言っていいでしょう」（平井氏）

　つまり、ウィズコロナ・アフターコロナの時代において、LMSは整備すべき「研修インフラ」に位置付けられます（図2）。


「大企業ではLMSを導入することがすでに当たり前になっています。中堅・中小企業はこれからですが、リモートワーク・ハイブリッドワークの浸透とともに、もっと導入が進んでいくでしょう」（平井氏）

LMSが発展した背景

　新型コロナ発生後、リアルな集合研修に代わって、ZoomやTeamsを使ったオンライン研修の活用が広がりました。一方で、どうしてもオンラインで出来ない研修については出社を要するなど、オンラインとリアルのハイブリッド化が進んでいます（図3）。


　そのため、いつでも、どこでも受講できる学習環境が求められるようになっています。ニーズが多様化し、あらゆる方法・場所から受講者が参加するため、もはや紙やエクセル上だけで受講者の学習や進捗状況を把握することが難しくなってきているのです。

　また旧来のLMSやeラーニングはオンプレミス型が基本でした。しかし、オンプレミス型の場合、デバイスやネットワークの制約から、在宅学習できない恐れもあります。さらにはサーバーや、回線の負担も大きくなるでしょう。

　今LMSが注目を集めている理由は、こうしたコロナ発生後に新たに浮上した環境変化やニーズに応えているからなのです。

「コロナ対策をきっかけに、研修形態が多様化したため、教育担当者の手間が非常に増えてしまっています。さらに追い討ちをかけているのが、コンプライアンス研修の強化です。企業や社会の法令への意識が高まる中で、コンプライアンス研修は全員が受講しなければなりません。それをどう管理するかについては、コロナ禍前から問題になっていました。そしてコロナ禍に、その需要が一気に顕在化した形です」（平井氏）

LMSの市場規模

　ITRの調査によると、LMS市場は2019年度以降、毎年10％以上の成長を続けています。その背景は、新型コロナ流行を機に、中小企業からの新規需要と、大企業によるオンプレミス型からクラウド型への買い替え需要を獲得できているからです。2022年度の市場規模は、約100億円に達すると見られています（図4）。


「新型コロナの感染リスクが低下しつつあるとはいえ、リモートワークから出社スタイルへ完全復帰することはないでしょう。ハイブリッドワークが定着してきた今、引き続きLMSの高い成長率が続くと見られます。2025年度にかけてCAGRは10％強を予想しています」（平井氏）

　なお、今回のITRによる調査では、オンライン研修のオンデマンド配信を主体としている「スクー」や「スタディサプリ」のようなツールを含むeラーニング市場は算出の対象外としています。

LMSの「主要プレイヤー・製品5選」

　LMSの主要プレイヤー5社をまとめました。主に以下の表のようになります。

プレイヤー名	製品名
東芝デジタルソリューションズ	Generalist/LM、Generalist/LW
富士通ラーニングメディア	KnowledgeC＠fe（ナレッジカフェ）
ネットラーニング	Multiverse（マルチバース）
KIYOラーニング	AirCourse（エアコース）
ユームテクノロジージャパン	UMU

　この表の中で、東芝デジタルソリューションズ、富士通ラーニングメディア、ネットラーニングの3社は、オンプレミス形態でeラーニングコンテンツ配信中心の旧世代LMSからビジネスを展開している老舗ベンダーで、豊富な実績を持っています。またこれら3社には特徴面での大きな違いがなく、標準コンテンツと管理機能の充実度に差が見られる程度にとどまります。

「各プレイヤーが差別化にしのぎを削りあっているのは、標準コンテンツと管理機能です。最新のLMSには、単純に受講管理できるだけでなく、受講データを分析して活用できるものまであります」（平井氏）

　ここからはより詳しく5社の特長を見ていきます。

・東芝デジタルソリューションズ（Generalist/LM、Generalist/LW）
　LMSの老舗的なトッププレイヤーです。Generalistシリーズは大企業向けの「LM」と、中堅・中小企業向けの「LW」の2タイプがあります。LMはオンプレミス型とクラウド型のほか、コンテンツを一時利用できるASP（アプリケーションサービスプロバイダ）型も用意し、選択肢の豊富なところが特徴です。東芝グループ10万人のベストプラクティスにならった管理システムに強みがあり、導入企業は7900社に上ります。SCORM1.2準拠のeラーニング教材も活用できます。

・富士通ラーニングメディア（KnowledgeC＠fe）
　東芝と同じく、大企業で多く利用されているKnowledgeC＠feは、導入企業2000社、利用者数94万2000人を誇ります。2800以上の多彩なコンテンツと、富士通の強固なセキュリティ環境で、大規模ユーザーにも安定したサービスを提供できるところが強みです。

・ネットラーニング（Multiverse）
　eラーニングの誕生時代からクラウド型プラットフォームを提供している「Multiverse」は、累計導入社数が5000社という歴史と実績のある企業です。教材の作成・配信・運用管理にとどまらず、ライブ型オンライン集合研修、SNSによる学習などを組み合わせて活用できるプラットフォームとなっています。

・KIYOラーニング（AirCourse）
　KIYOラーニングが提供するLMSは主に、法人向けサービスの「AirCourse」と、個人向けサービス「STUDYing（スタディング）」の2つがあります。AirCourseは、個人向け資格取得講座システムのSTUDYingから生まれました。新型コロナ流行を機に法人需要を取り込んで急成長し、マザーズ上場も果たしました。個人向けeラーニングで培ったノウハウが生かされたコンテンツ力と、1万～数十万人レベルの利用に耐える強固なインフラが強みです。

・ユームテクノロジージャパン（UMU）
　世界各国で利用されており、マイクロラーニングを初めて取り入れた先駆者的な企業です。従来のLMSとは異なる発想をベースに作られており、インタラクティブなUI/UXに特徴のある学習管理システムです。日本でスタートしてわずか4年ですが、導入企業数は1万6436社に上ります。アカウント数は初年度から1925％アップしたというほど、急成長しているプレイヤーです。

LMS製品の「選定ポイント5点」

　製品選定時に押さえておきたいポイントとして、平井氏は次の5点を挙げています。


　企業によってどのポイントを重視して選定するかは異なるため、平井氏は「機能面、コスト面の両方で、自社の目的に合う製品を見定めることが重要」とアドバイスしています。

「LMSは導入時の初期費用だけでなく、コンテンツの追加や作成といったランニングコストもかかります。ですから、まずは試験的に導入することをお勧めします。サブスクリプションモデルのLMSであれば、少ないユーザー数から契約できますし、1年間だけなど期間限定で利用して、検証することもできるでしょう」

LMSの今後

　今後、デジタル化が進むにつれて、社員一人ひとりが自発的に行動することが求められます。一方、企業は社員の自発的な奨励を支持し、創造的な活動を自由に行うことができる環境を用意しなければなりません。

　将来のLMSはこのような環境を提供するプラットフォームとして、日常的な場の中で定められていない内容を自発的に学んでいく「インフォーマルラーニング」、SNSを利用したコミュニティによる「ソーシャルラーニング」、AI技術を活用し学習者一人ひとりに合った学習内容を提案する「アダプティブラーニング」などの機能を持つようになるでしょう（図5）。


　最後に、平井氏は「時代の変化が激しい今は、研修の形態やニーズも新しいものが次々に生まれてきています。先進的なテクノロジーを使った、新しい機能を持つLMSが今後も登場してくるでしょう」と述べ、自社が進むべき研修スタイルに応じたLMSの導入を考えていくことが重要だと指摘しました。

　今回の内容の一部は、平井氏によるITRの調査レポート「ITR Market View：人材管理市場2022」に詳しく解説されていますので、ぜひチェックしてみてください。