没入型拡張現実・没入型仮想現実はビジネスで活用され始めている

　今年のCESのような主要テクノロジー系展示会でも明らかなように、デバイス供給企業とGoogleやマイクロソフトのようなプラットフォーム企業はAR（augmented reality、拡張現実）やVR（virtual reality、仮想現実）などといった没入型テクノロジーの活用し、既存のデバイス（スマホなど）に関わる体験を拡大し、新しいデバイス（ヘッドマウントディスプレイなど）に関連する可能性を発見する方法を模索している。 コンシューマーのVR活用が企業のVR活用よりも速く進む中で、ARに関してはビジネスでの活用の方が先んじている。

「コンシューマー環境、企業環境の両方で可能性は大きく、没入型ユーザーエクスペリエンスは職場でのより深いエンゲージメントを可能にし、社員や職員が行動を変えるきっかけともなりえる」（ブロウ氏）

　例えば、ロジスティクスの巨人であるDHLは先進的なウェアラブルディスプレイとARを使用することで、倉庫でのオペレーションを改善してきた。ヘッドマウントディスプレイは手持ちスキャナと紙の商品リストに取って代わり、効率を上げ、エラーを減らし、職場を快適にしている。

231憶円規模にまで伸びるウェアラブルデバイス、しかし進化の余地あり

　頭に装着するカメラ、ディスプレイ、センサー、アクティビティトラッカーからスマートシューズ、スマートソックスなど、ウェアラブルはビジネスにおける肉体の可能性を拡大している。スマートウォッチはメインストリームになるだろうし、新しいソリューションとプラットフォームは企業での活用を加速させるだろう。

　ガートナーは、ウェアラブルの毎年の売上が今年の8800万ドル（約90億円）からのび、2020年までに2億2700万ドル（約231億円）を超えると予想している。形状の要素が目立たなくなり、デバイスの方がユーザーのニーズと要望をくみ取り始めると、ユーザビリティも進化するだろう。

2年後には60億台のパーソナルIoTセンサーのサポート需要が生まれる

　2021年までに、100万台の新しいIoTセンサーデバイス毎日毎時間購入されることになるだろう。新しいデバイスはビジネスの新しい機会、例えば予測メンテナンスや「モノ」のための自律したサポートなどを開拓するだろう。ガートナーによれば、2018年までに、60億台のつながった「モノ」がサポートを必要とするということだ。

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