IDC Japanは5日、国内IoT市場予測を発表した。今回の調査では国内IoT市場について、2014年の市場規模の実績を算出すると同時に2015年～2019年の市場規模予測を行った。

　IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス（モノ）からなるネットワークのネットワーク」と定義している。

　そして今回の調査より初めて、国内IoT市場を「1．インテリジェントシステム／エッジデバイス（以下IoTデバイス）」「2．通信モジュール、通信回線、通信機器」「3．IoTプラットフォームソフトウェア」「4．アナリティクスソフトウェア」「5．IoTインフラストラクチャ」「6．垂直市場ソリューション／専門サービス」「7．セキュリティサービス」という7つのテクノロジー要素に分類し、各要素別の市場予測を実施した。

　IDCでは、2014年の国内IoT市場におけるIoTデバイスの普及台数は5億5,700万台、売上規模は9兆3,645億円だったとみており、2019年には同市場のIoTデバイスの普及台数は9億5,600万台、売上規模は16兆4,221億円に達すると予測している。

　予測期間内（2014年～2019年）の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）はそれぞれ11.4％および11.9％という非常に早いスピードで成長することが見込まれているという。

　テクノロジー要素別にみた場合、IoTデバイスの額は予測期間前半においてIoT市場全体の8割～9割を占めることが判明した。

　その一方で、予測期間の後半においては、IoTデバイスのコモディティ化が進みIoT市場全体に占める割合も7割台に下落し、それを補完する形で、他の技術要素がじりじりとその売上割合を増やしていくというのが全体的なトレンドという。

　国内IoT市場は、事業者間の競争激化、サービス利用コストの低廉化、通信や分析技術の向上、周辺環境の充 実といった成長促進要因に継続的に支えられてきている。

　特に2015年に向けては、IoTソリューションの「導入主体／形態の拡大（Who）」「導入目的の拡大（Why）」「導入機器／場所の拡大（What／Where）」という3つの方向に対するビジネス拡大が、加速し始めているとIDCではみており、そしてそこにはIoT用途に特化したプラットフォームの存在が大きく関わっているものと考えられるという。

　なぜならIoTプラットフォームは上記の3つの方向にIoTビジネスを拡大させていく上での、プロセス簡略化やコスト合理化といった「How」の面で大きな役割を果たしているためだ。

　IDC Japan コミュニケーションズ マーケットアナリストの鳥巣 悠太氏は「IoTベンダーにとって、短期的には特定の垂直市場に強みを持つパートナーとの提携と、IoTソリューションの試験的な導入環境を積極的に提供していくことが勝ち残っていくために重要になる。また中長期的にはグローバルエコシステムの中での存在感の確立と、業界一丸での関連法規制改善に向けたアクションが必須になる」と述べている。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内IoT市場 2014年の推定と2015年～2019年の予測」（J15040101）にその詳細が報告されている。