記事 5G・6G MECとは？スライシングとは？5Gネットワークで重要な4つのテクノロジーをわかりやすく解説する MECとは？スライシングとは？5Gネットワークで重要な4つのテクノロジーをわかりやすく解説する 2021/03/03 2020年に始まった5G（第5世代移動体通信システム）は企業が今後DXを加速する上で欠かせない重要なテクノロジーと言える。ガートナー ジャパン リサーチ＆アドバイザリ部門ITインフラストラクチャ＆セキュリティでバイス プレジデント,アナリストを務める池田武史氏は、5Gをデジタル戦略に生かす上で踏まえておくべき考え方と、5Gテクノロジーの特徴、自社での評価・検証を効果的に進めるための注意点について語った。
記事 リーダーシップ 【単独】DMMの新旧CTOを直撃、これからのテクノロジー担当役員の「新常識」 【単独】DMMの新旧CTOを直撃、これからのテクノロジー担当役員の「新常識」 2021/03/01 動画配信プラットフォームとして約20年前に誕生し、今ではゲームやアニメ、英会話などのオンラインコンテンツのほか、太陽光発電、3Dプリント、水族館など、リアル領域も含め50以上のサービスを提供するDMM。同社では3月、これまで技術部門を牽引してきた松本勇気CTO（最高技術責任者）が退任する。それに併せて、新CTOとして就任する渡辺繁幸氏、執行役員 兼 VPoE（Vice President of Engineering）に就任する大久保寛氏を合わせた3名に、新体制に移行する狙いはどこにあるのか、テクノロジー担当トップとしてのCTOと新設されるVPoEの役割とは何かを単独インタビューした。
記事 その他 仙台銀行のDX戦略、地銀はフィンテックにどう取り組むのか 仙台銀行のDX戦略、地銀はフィンテックにどう取り組むのか 2021/03/01 宮城県仙台市に本店を置く仙台銀行は、これまでの地方銀行のイメージを打ち破る新たな取り組みを数多く実現している。全国各地の金融機関と連携したプラットフォーム「Sendai Big Advance」のスタート、SBIマネープラザとの共同店舗「仙台銀行SBIマネープラザ」の開設、子会社である仙台銀キャピタル&コンサルティングとの連携強化など。仙台銀行 代表取締役頭取の鈴木隆氏に、将来に向けての戦略とビジョン、フィンテックの活用などについて話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 コロナ禍で“16万件増”のサイバー攻撃、調査が示す「流行る手口」とは？ コロナ禍で“16万件増”のサイバー攻撃、調査が示す「流行る手口」とは？ 2021/02/24 「2021年、新型コロナウイルス感染症の拡大に便乗したサイバー犯罪がますます増えるだろう」。トレンドマイクロやマカフィー、RSAセキュリティなど有力セキュリティソフト会社らが今年早々に発表した2021年以降のサイバー攻撃による脅威予測の１つだ。在宅勤務など働き方が大きく変わり、家庭やクラウドサービスを狙った攻撃や、ソフトウエア・サプライチェーン攻撃、デジタル決済詐欺なども増加するとみる。DX(デジタル変革）時代のサイバー犯罪を探った。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR MR（Mixed Reality）市場は今後どうなる？ マイクロソフトが示す6つの普及シナリオ MR（Mixed Reality）市場は今後どうなる？ マイクロソフトが示す6つの普及シナリオ 2021/02/23 「Mixed Reality」は複合現実と訳され、まさに目の前で見えている世界にデジタルの表現を重ね合わせて表示する技術だ。物理世界とデジタル空間を融合する技術として他にもAR（Augmented Reality：拡張現実）、VR（Virtual Realty：仮想現実）があるが、MRは特にビジネス応用への高い可能性が期待されている技術だ。実際、トヨタ自動車など現場への導入も始まっている。本稿では、MRを実現するデバイス「HoloLens」をもってMR領域を牽引してきたマイクロソフトが今見据えている市場についてまとめる。
記事 その他 仙台銀行 鈴木隆 頭取に聞く、ニューノーマル時代の地銀サバイバル戦略 仙台銀行 鈴木隆 頭取に聞く、ニューノーマル時代の地銀サバイバル戦略 2021/02/22 人口減少や少子高齢化など、地方銀行を取り巻く環境は厳しさを増している。そうした状況の中で、金融持株会社形式による山形県のきらやか銀行との経営統合、SBIグループとの業務提携などに取り組むのが仙台銀行だ。宮城県仙台市に本店を置く第二地方銀行で、宮城県内での企業メインバンクシェア率は第2位。「人で勝負する銀行」というモットーを掲げ、コロナ禍にありながら2020年9月期の業績は前年同期比で成長を果たした。ニューノーマル時代に地銀が生き残っていくために必要なこととは何か。仙台銀行 代表取締役頭取の鈴木隆氏に話を聞いた。
記事 製造業界 「新基建」とは何か？アフターコロナに向けた中国の動きを解説 「新基建」とは何か？アフターコロナに向けた中国の動きを解説 2021/02/22 新型コロナの影響により約2か月半遅れの2020年5月に開催された中国の全国人民代表大会（全人代）において、コロナ禍でダメージを受けた中国経済の復活のけん引役として「新型基礎設施建設（新基建）」という新たなインフラ建設を進める方針が示されました。今回は、「新基建」の発表から約半年が経ち、共産党結成100周年、第14次5か年計画の開始年でもある2021年を迎えた中国の動きを取り上げます。
記事 リーダーシップ Andy Jassy（アンディ・ジェシー）氏とはいかなる人物か？ 新アマゾンCEOに直接対面した筆者が見た横顔 Andy Jassy（アンディ・ジェシー）氏とはいかなる人物か？ 新アマゾンCEOに直接対面した筆者が見た横顔 2021/02/19 米アマゾンは2月2日、創業者で最高経営責任者（CEO）のジェフ・ベゾス氏がCEOを退任すると発表した。2021年第3四半期から、現在Amazon Web Services（AWS）を指揮するAndy Jassy（アンディ・ジェシー）氏が後任としてアマゾンを指揮することになる。世界を席巻するカリスマの退任であることはもちろん、27年という企業の歴史の中で初のCEO交代ということで、特別な意味を持つ。ここからの興味は、ジェシー氏がどのようなかじ取りを見せるのかということと、DXへの機運が高まる日本市場への影響などへと移ってくる。ベゾス氏の今後の役割にも目が離せない。アマゾン社員の反応などの情報も含めて、アマゾンのCEO交代劇について解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 “人の気持ちを動かす”AIチャットボット、移住希望者を大幅に増やした広島県の次なる施策とは “人の気持ちを動かす”AIチャットボット、移住希望者を大幅に増やした広島県の次なる施策とは 2021/02/17 少子高齢化で人口が減少する中、地方自治体にとって重要な取り組みとなっているのが「移住者」の獲得だ。各地域が移住への支援競争を繰り広げる中、認定NPO法人ふるさと回帰支援センターがまとめた移住希望地ランキングで2019年に2位に躍進したのが広島県である。手作りイベントやオウンドメディアによる情報発信など、独自の取り組みで成果を上げてきた同県が、新たな試みとして挑戦したのが、AIチャットボットの開発だった。なぜ、広島県はAIチャットボットを必要としたのか。開発に携わったキーパーソンに話を聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR コロナ禍で急務のデジタル基盤強化、テスラやゴディバに学ぶ“新しい顧客体験”とは コロナ禍で急務のデジタル基盤強化、テスラやゴディバに学ぶ“新しい顧客体験”とは 2021/02/17 コロナ禍で消費行動は大きく変わり、実店舗に強みがあった小売業が軒並み苦戦を強いられている。終息が見通せない中、いかにデジタル経由の収益を高めるかが重要なテーマとなっている。サイトのEC機能やデジタルマーケティングを強化するためのデジタル基盤をいかにスピーディーに構築・刷新するか、オフライン店舗とデジタルマーケティングの統合など、どの企業においてもDXの推進は急務となっているだろう。ただ、顧客との接点が増えることで新たな課題も生じる。オンラインとオフライン、ECとコールセンターなどの間で情報が分断されていたのでは、顧客体験を著しく損ねてしまうからだ。選ばれるブランドとして成長するには、どのようなデジタルエクスペリエンスを設計すべきだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中 郁次郎氏に聞く経営戦略、なぜトヨタは今になって社員手帳を作ったのか 野中 郁次郎氏に聞く経営戦略、なぜトヨタは今になって社員手帳を作ったのか 2021/02/16 「未来に向かってみんなでより良くしていく」、その目的を共有するリーダーとしての働き方ができれば、コロナ禍の危機に直面している中でも「こういう世界に向かっていこう」という動き方ができる──。経営層と従業員が一丸となって、企業が立ち向かっていく方向性を明確にする「戦略」について一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏が語った。エーザイやトヨタ自動車などの事例とはどんなものなのか。
記事 製造業界 食品機械のパイオニアがいま中国に目を向ける理由、コロナ下の生存戦略とは 食品機械のパイオニアがいま中国に目を向ける理由、コロナ下の生存戦略とは 2021/02/12 清本鐵工は、旭化成の企業城下町として有名な宮崎県・延岡市に位置し、地場のミニ重工会社として名を馳せる企業だ。橋梁や発電などのインフラから、船舶などの大型部品、食品機械など、唯一無二の製品をつくり、複合的・多角的な事業で社会に貢献している。「グッドカンパニー大賞」（中小企業研究センター選出）の優秀企業賞も受賞している同社は今後どのような戦略を立てているのか、代表取締役社長 清本邦夫氏に話を聞いた。コロナウイルスの影響も小さくない中、宮崎の地から始めるDX（デジタルトランスフォーメーション）とは。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 「デジタル後進企業」だった日揮、どうやってeVDI活用を実現した？ DX推進部長が解説 「デジタル後進企業」だった日揮、どうやってeVDI活用を実現した？ DX推進部長が解説 2021/02/12 日本企業がDXを進める上で大きな課題となるのが、「ものづくり企業のデジタルシフト」だ。とりわけ日本の成長を支えてきた重厚長大型産業は、装置・労働集約型のビジネスモデルという“リアル”の世界を維持しながら、データ活用による効率化や新たな事業分野の創造に挑戦しなくてはならない。プラント建設などで世界的な実績を持つ日揮グループの取り組みを、DX部門を率いる井上 胤康氏に語ってもらった。
記事 IT戦略・IT投資・DX ハイブリッドクラウドのサイロを解消、ITインフラを無理なく進化させる方法とは ハイブリッドクラウドのサイロを解消、ITインフラを無理なく進化させる方法とは 2021/02/12 現業をデジタルトランスフォーメーション（DX）し、新たなビジネスやサービスをスピーディに市場に展開することが企業にとっての重要なテーマとなっている。企業ITの基盤もクラウドファーストが求められ、ハイブリッドクラウドやマルチクラウドを活用する企業が増えつつある。一方、それぞれの環境に新たなサイロができ上がり、管理が複雑化する課題も指摘されている。ITインフラの環境間のギャップをいかに解消し、ワークロードのポータビリティを実現するかについて、最新動向を紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM セールス・イネーブルメントとは？ 第一人者・山下氏が解説「営業DXの先」 セールス・イネーブルメントとは？ 第一人者・山下氏が解説「営業DXの先」 2021/02/12 「セールス・イネーブルメント」という言葉が日本でも広がりつつあり、すでに全社的に取り組んでいる日本企業も増えている。なぜセールス・イネーブルメントが注目されているのか、具体的にはどのような取り組みなのか、企業規模で取り組み方はどう変わるのか。セールス・イネーブルメントに特化したサービスを提供しているR-Square ＆ Companyの山下 貴宏氏に、セールス・イネーブルメントに関するさまざまな疑問に答えてもらった。
記事 情報漏えい対策 「eKYC」の顔写真をどう管理すべきか？ Anyca、Liquidの漏えい問題で考える 「eKYC」の顔写真をどう管理すべきか？ Anyca、Liquidの漏えい問題で考える 2021/02/12 個人間カーシェリングサービスの「Anyca（エニカ）」と仮想通貨取引所「Liquid（リキッド）」で、顔写真の不正利用と情報漏えいのインシデントが相次いで発生した。これらの画像は、デジタルによる本人確認の仕組みである「eKYC」のためにユーザーがアップロードし、保存されていたものだ。eKYCは、脱印鑑、テレワークといったニューノーマルのビジネスシーン、さらにオンライン口座振替の不正利用で注目を浴びる技術だが、改めてこの技術とセキュリティ対策について考えてみたい。
記事 経営戦略 なぜアマゾンは成長し、米トイザらスは破綻した？ 両社経営の「決定的な違い」とは なぜアマゾンは成長し、米トイザらスは破綻した？ 両社経営の「決定的な違い」とは 2021/02/10 コロナ・パンデミックをきっかけに、デジタルトランスフォーメーション（DX）の重要性が高まる中、企業はデジタル化によるディスラプション（破壊的創造）への対応を余儀なくされている。しかし、ビジネスモデルの変革には、既存ビジネスとの矛盾をできるだけ避けたくなるなど、制約がつきものだ。企業はどのようにディスラプションへ対応していけば良いのだろうか。早稲田大学ビジネススクール 教授、早稲田大学IT戦略研究所 所長の根来龍之氏に話を聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX DXがITインフラに求める条件「ハイブリッド」の負荷増大にどう対応すればいいのか？ DXがITインフラに求める条件「ハイブリッド」の負荷増大にどう対応すればいいのか？ 2021/02/10 デジタルトランスフォーメーション（DX）の流れを受け、日本企業のパブリッククラウド採用が加速している。しかし、完全クラウド化とはいかず、一部オンプレミス環境を使い続けなければならない事情を抱える企業は少なくない。その際、社内のIT環境は、オンプレミスとパブリッククラウドが混在する複雑な構成になることが多い。複雑な社内のIT環境をスッキリ管理できる方法はないのだろうか。
記事 IT運用管理全般 運用管理をDXの“足手まとい”にするな、「AIOps」「オブザーバビリティ」を徹底解説 運用管理をDXの“足手まとい”にするな、「AIOps」「オブザーバビリティ」を徹底解説 2021/02/10 デジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みでは、コンテナやマイクロサービス、サービスメッシュといったクラウドネイティブ技術が重要だ。また技術の導入でなく、DevOpsやアジャイル開発、人材育成といった人やプロセスの変革も必要となる。そこで課題になるのが、高度化、複雑化する環境をいかに運用管理し、正確に把握できるかだ。そのアプローチとして、ここでは「AIOps」と「オブザーバビリティ（可観測性）」の実現方法を解説する。
記事 その他 続くキャッシュレスの大波、Visaはなぜフィンテック企業支援プログラムを提供するのか 続くキャッシュレスの大波、Visaはなぜフィンテック企業支援プログラムを提供するのか 2021/02/08 経済産業省が2018年4月に策定した「キャッシュレス・ビジョン」では、2025年までにキャッシュレス決済比率を40％、将来的には80％を目指すとされる。増加が続いていた訪日外国人は、新型コロナウイルスにより大幅な減少となったものの、「巣ごもり消費」「非接触」さらには、新生活様式としてキャッシュレスが推進されるなど、追い風も続いている。そうした中、Visaはフィンテック企業向けに「Visa Fintechファストトラックプログラム」を提供している。フィンテック企業の担う役割とこのプログラムの描く未来図について、プロジェクトのキーパーソンであるビザ・ワールドワイド・ジャパン デジタル・パートナーシップ部長の福谷大輔氏に話を聞いた。
記事 製造業界 ヤマハ発動機のDXを担当者が語る。ツール選定で見ている8つのポイントとは？ ヤマハ発動機のDXを担当者が語る。ツール選定で見ている8つのポイントとは？ 2021/02/05 日本の経済を支えるものづくりの現場において、DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性が日々叫ばれている。オートバイやマリン製品の製造販売で知られるヤマハ発動機でも2018年にデジタル戦略部を新設し、データやAI、IoTの活用に積極的に取り組んできた。国内製造業の中でもその取り組みは高く評価され、2020年には「DX銘柄」にも選定されている。同社のDXの旗手であるフェローの平野 浩介氏、IT本部デジタル戦略部 主査の大西 圭一氏が登壇し、DX戦略の方針を明かした。
記事 IT戦略・IT投資・DX 84％の企業が“誤解”、自前でやるべき「クラウドデータ保護」の最適解 84％の企業が“誤解”、自前でやるべき「クラウドデータ保護」の最適解 2021/02/05 経営にITは不可欠であり、大切な情報資産であるデータを守り、事業を止めないようシステムの可用性を確保することは、企業にとって重要なテーマである。近年はクラウド化の大きな波が訪れ、移行する企業も増えているが、データ保護と可用性向上をクラウド環境でいかに適切に行えるかが問われるようになった。そのポイントと最適な方法を解説していく。
記事 IT運用管理全般 DXのポイントは「守り」だった？ 管理コストを削減しながらDXを加速させる秘訣とは DXのポイントは「守り」だった？ 管理コストを削減しながらDXを加速させる秘訣とは 2021/02/05 ビジネス成長のカギを握るデジタルトランスフォーメーション（DX）。その実践のため、自社のオンプレミス環境をクラウド上に移行するクラウドマイグレーションやクラウドネイティブ技術の活用に取り組む企業が増えている。しかし、そうしたDXの取り組みの裏で見過ごされがちなのが、運用や管理のコストだ。DXの成功には、管理や運用にフォーカスした「守り」の取り組みも必要不可欠なのだ。
記事 業務効率化 さらなるDX推進に向けた、アクティオのGoogle活用法とは さらなるDX推進に向けた、アクティオのGoogle活用法とは 2021/02/05 建設機械レンタル業の草分け的存在であり、業界最大手のアクティオを配下に持つアクティオホールディングス。近年では東日本大震災などの復興支援やコロナの感染防止対策など社会に貢献する事業も手掛けている。そんな同社では、約10年前から他社に先駆けてクラウドのコミュニケーションツールを導入し、活用してきた。この先見の明がグループ全体のDX推進やコロナ危機にどのような成果をもたらしたのか。
記事 その他 北國銀行 杖村修司頭取が語るDX、「顧客主義」のデジタルバンキングとは 北國銀行 杖村修司頭取が語るDX、「顧客主義」のデジタルバンキングとは 2021/02/05 北國銀行は、現在のようなフィンテック、デジタルトランスフォーメーション（DX）が注目される以前から、業務のデジタル化、ビジネスモデルの変革に取り組んできた先進的な金融機関として知られる。その取り組みは15年に渡るが、背景にはどのような考えがあったのか。また、金融機関が大きい岐路に立たされている現在、同行は今後、何を目指すのか。北國銀行 頭取 杖村 修司氏が自ら語った。
記事 業務効率化 三菱商事らが仕掛ける「貿易DX」、1,320億円削減するプラットフォームの詳細 三菱商事らが仕掛ける「貿易DX」、1,320億円削減するプラットフォームの詳細 2021/02/04 三菱商事は祖業である貿易をDXの対象に選び、根深く残る紙のコミュニケーションによる業務効率の低さを抜本的に解消しようと決断。NTTデータらが仕掛ける貿易コンソーシアムに参加し、貿易実務の効率化を図るシステム開発に参画している。ここでは、貿易実務全体の44％の業務効率向上、1,320億円のコスト削減を実現する貿易プラットフォーム「TradeWaltz」の詳細を解説する。
記事 その他 ニューノーマルの企業評価基準とは？ 「ESG経営」や「DX」をどう見るべきか ニューノーマルの企業評価基準とは？ 「ESG経営」や「DX」をどう見るべきか 2021/02/03 将来に向けての不確実性が増す一方のニューノーマル時代。金融機関や企業にはどのような役割や責任が求められ、それに対してどう応えていけば自社の企業価値を高めていくことができるのか。前編に引き続き、経営とデジタルの関係に詳しい一橋大学大学院 野間 幹晴教授とAI（人工知能）研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏に話を聞きながら、ニューノーマル時代における企業価値について実例を挙げながら考察する。
記事 データ戦略 【DX事例】ソフトバンクは「社内データを活用できていない72%」からどう巻き返したのか 【DX事例】ソフトバンクは「社内データを活用できていない72%」からどう巻き返したのか 2021/02/03 「デジタル変革（DX）」という概念、そしてそのためにデータが非常に重要だということは広く知られてきたが、実際、現場を見るとどうだろうか？日々データを蓄積するものの「データの意味が分からない」「使い方が分からない」という社員のほうが多いのではないだろうか。本記事では、まさにその「データが分からない（情報が不足している）」社員が7割超を占めたソフトバンクが、どのように改善に取り組んできたのか、DX事例として紹介する。
記事 製造業界 「くれ竹筆ぺん」の老舗が新分野に挑み続ける理由、目元から農園まで“伝統”が息づく 「くれ竹筆ぺん」の老舗が新分野に挑み続ける理由、目元から農園まで“伝統”が息づく 2021/02/02 1500年以上前に日本に伝わり、伝統文化として定着している「墨」の世界。木簡として発掘された墨文字は、長い時を刻んでも色褪せず、歴史の証人として第一級の資料になっている。奈良の老舗企業・呉竹は、この“墨”の文化を守るため、従来からの墨づくりだけでなく、ペンやマーカー、さらにはホビークラフトや化粧品、融雪剤や導電性塗料など新たな事業領域にも次々進出している。同社 代表取締役社長 西谷一郎氏に話を聞いた。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 『絶対達成』シリーズ著者の横山信弘が解説、営業DXで「静かなる衰退」を食い止めよ 『絶対達成』シリーズ著者の横山信弘が解説、営業DXで「静かなる衰退」を食い止めよ 2021/02/01 ビジネス環境の変動性や複雑性が高まり、営業にはさらなる変化対応力が求められる。「ニューノーマル時代の営業には、テクノロジーを活用し、組織的に営業力を高めるセールステックが不可欠だ」と述べるのが、アタックス・セールス・アソシエイツ 代表取締役社長の横山 信弘氏だ。これまで大企業から中小企業まで、200社以上の営業改革を支援してきた横山氏に、セールステックを活用し、営業目標を絶対達成させるマネジメント手法について聞いた。
