中堅中小企業にも迫る2025年の崖、「レガシー脱却とDX」の最善シナリオとは?
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「2025年の崖」への対応が遅れる中堅中小企業とERPが抱える課題
経済産業省が2018年9月に公表した「DXレポート」は、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した既存システムが抱える課題を「2025年の崖」と印象的なフレーズで厳しく指摘した。あれから数年が経過した現在、大手企業を中心にデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みが活発化し、レポートで指摘されたレガシーシステムの刷新も進みつつある。しかし、中堅中小企業に目を転じると、状況はあまり変わっていない。いまだにオフコンをはじめとするレガシーシステムが利用され、ベンダーのサポート切れや技術者不足に直面している企業は少なくない。
オープンシステムに移行している企業でも、ワークフローでの決裁や請求書の電子化などが求められる一方で、情報システム部門は慢性的に人手が足りず、現行システムの運用で手一杯というのが現実だ。
このまま2025年を迎えると、システム構築に携わったベテラン社員が定年を迎え、システムは本当にブラックボックス化してしまうだろう。
こうした事態を打開するため、改めて統合基幹業務システム(ERP)の導入や刷新を検討する企業は多い。ところが、実際にERPを導入した企業の現場からは「よけいな業務が増えた」といった声が聞こえてくるという。それは、なぜなのだろうか。そして、仮にERPが“使えない”としたら、中堅中小企業がレガシーシステムを刷新し、2025年の崖を克服する最適解は、どこにあるのだろうか。
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