記事 バックアップ・レプリケーション アマゾンやグーグルがクラウドで使うバックアップ術、「オンプレで」使えないのか？ アマゾンやグーグルがクラウドで使うバックアップ術、「オンプレで」使えないのか？ 2019/01/07 バックアップの重要性は言われるまでもないだろう。しかし、その重要性を認識していても、目先のビジネス案件に追われ、利益を生み出さない守りのバックアップ対策は、どうしても後回しになってしまう。しかし、IoT時代を迎えた今、「一見何ともないデータを保存していること」は新たな価値創出の源泉になり得る。そこで本記事では、アマゾンやグーグルなどが開発したクラウド技術を自社内に構築する、一歩進んだ「攻め」のバックアップ対策について紹介しよう。
記事 AI・生成AI 外国語ベタな日本人、「機械翻訳」がインバウンドの救世主に？ 外国語ベタな日本人、「機械翻訳」がインバウンドの救世主に？ 2019/01/07 訪日外国人は年間3000万人に達し、入管法改正で在留外国人も300万人に近づきそうな今、外国人とのコミュニケーションで武器になりそうなのが「機械翻訳」である。AI（人工知能）など最新のITを活用して翻訳精度が高まっているが、日常のシーンで双方向で通訳をやってくれる「普段使い」製品が続々登場している。
記事 ERP・基幹システム マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 2018/12/26 今、日本企業が世界に訪れたDX（デジタル・トランスフォーメーション）の波に取り残されている。事業面・システム面ともに日本企業にはさまざまな課題があり、その課題の核となるのがERPをはじめとする基幹システムだ。日本マイクロソフトのビジネスアプリケーション製品担当の大谷 健氏と斎藤 広一氏、企業のERP導入を数多く手がけるコベルコシステムのマネージャー井関 健一氏が、これから避けては通れない日本企業の課題について議論した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 HUAWEI（ファーウェイ）CFO逮捕が占う、デジタル・エコノミーの先行き 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（105） HUAWEI（ファーウェイ）CFO逮捕が占う、デジタル・エコノミーの先行き 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（105） 2018/12/26 2018年は米中の貿易摩擦に翻弄される1年だった。HUAWEI（ファーウェイ）CFOの逮捕劇でかき消された感もあるが、アルゼンチンで開催されたG20の首脳宣言をみると、デジタル・エコノミーが国際社会の重要テーマであると読み取れる。実は、同じタイミングで中国とドイツのシンクタンクが共催したもう一つの国際会議でも、デジタル・エコノミーが議論されていた。今回は、そこで何が議論されたか、日本が議長国となる2019年のG20を視野に入れながら報告しよう。
記事 リーダーシップ “人事技術”の最先端「RPA」でデジタル変革へ踏み出せ “人事技術”の最先端「RPA」でデジタル変革へ踏み出せ 2018/12/26 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）やメッセージをお伝えしたい。第6回目に取り上げるキーワードは、業務改善を支援する「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」。今回のメッセージは「RPAでデジタル変革へ踏み出せ」である。
記事 IT運用管理全般 DMM.comは「レガシーな」密結合システムからいかに脱却したのか DMM.comは「レガシーな」密結合システムからいかに脱却したのか 2018/12/25 動画配信や電子書籍などの総合的なデジタルエンターテイメントを手掛ける企業であるDMM.com。同社の各サービスは「レガシー化」した共通モジュールで密結合され、相互接続関係がブラックボックス化してしまっていた。これにより、リリースのスピード向上を阻害し、障害時の原因の特定や切り分けに時間を要していたという。現在、この状態を切り抜ける施策を打った同社は、どのように依存関係を可視化し、「レガシーな密結合状態」から脱却を推進したのか。
記事 リーダーシップ SBI 北尾吉孝 社長に聞く、なぜ経営者は｢若者｣と｢古典｣に学ぶべきなのか SBI 北尾吉孝 社長に聞く、なぜ経営者は｢若者｣と｢古典｣に学ぶべきなのか 2018/12/25 SBIグループを1999年に立ち上げた当初から、インターネット時代の競争はそれまでとはまったく別のものになると見抜いていた北尾吉孝氏。そこでは「仕組の差別化」が勝敗を分けると考え、「企業生態系」「複雑系の科学」の概念に基づいた組織作りを推進した。なぜこのように新しいビジネス領域をいち早く立ち上げることができるのか。それは、常に最新技術を追いかけ、若者からも貪欲に学ぶ同氏特有のビジネス姿勢にあった。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス エクスペディア流 オンライン旅行代理店のAI活用法、なぜ5500人もの開発部隊を抱えるのか エクスペディア流 オンライン旅行代理店のAI活用法、なぜ5500人もの開発部隊を抱えるのか 2018/12/21 国内トップのオンライン旅行代理店、エクスペディア。その技術力には絶対の自信を持ち、同社の日本支社エクスペディア・ジャパン 代表 石井恵三氏は、「GAFAと並ぶ」と豪語する。同社はその技術と戦略をもって、どのようにして日本の旅行業界を変革していくのか。
記事 クラウド GAFAが進出したら「終わり」？ レガシーだらけ日本の現実と弊害 GAFAが進出したら「終わり」？ レガシーだらけ日本の現実と弊害 2018/12/21 自社のビジネス領域にGAFAなど巨大デジタル企業が参入して来たら、どのようにビジネスを進めればいいのか。相当な危機感を感じることになるだろう。一方、自社のビジネスについて、そういった事態に備えるべく、「デジタル化」を推進している企業がまだわずかだ。この乖離の原因や問題の本質はどこにあるのか。
記事 AI・生成AI 阪大 福田雅樹教授に聞く、「AIネットワーク化」が進展する未来をどう生きるか 阪大 福田雅樹教授に聞く、「AIネットワーク化」が進展する未来をどう生きるか 2018/12/20 近年、「AI（人工知能）」に関する報道に接しない日はない。AIの利活用を経営戦略の重要項目として位置付ける企業も増加している。「AIをめぐる諸課題は、AIの研究開発や、利活用の進展、これらを取り巻く情報通信環境の変容という相互に関連する事象の総体を包括的に捉え、これに立脚して検討する必要がある。諸課題を検討するに当たって立脚すべき事象の総体こそが『AIネットワーク化』だ──」。そう語るのは、大阪大学大学院法学研究科教授・同研究科附属法政実務連携センター長の福田雅樹氏である。AIネットワーク化をめぐる諸問題や、法整備、今後のビジネスの展望について話を聞いた。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス OTA（オンライン旅行代理店）はリアル店舗を淘汰するのか？ エクスペディア代表に聞いた OTA（オンライン旅行代理店）はリアル店舗を淘汰するのか？ エクスペディア代表に聞いた 2018/12/20 海外の有力OTA（オンライン旅行代理店）が、国内の旅行市場に殴り込んできて久しい。オンラインですべてを完結できる便利さや価格のディスカウントもあり、その影響力は日に日に増している。世界最大級のトップOTAであるエクスペディア・ジャパン 代表 石井恵三氏に、日本の旅行業界の現状と問題点を聞いた。OTAの台頭で店舗型の旅行代理店はどうなるのか。高まるインバウンド需要に対して日本企業はどう応えていくべきか。
記事 経営戦略 日本生命のRPA活用術、AIやBPMNでどう効果を最大化させようとしたのか 日本生命のRPA活用術、AIやBPMNでどう効果を最大化させようとしたのか 2018/12/18 日本生命は今、「デジタルプロセスビジョン」の実現に向けて注力している。情報をデジタル化し、処理を自動化し、事務プロセスはシステムで制御して“人の処理を極小化する”ことを目指すものだ。しかしその背後には、大きな4つの構造課題があった。そこで同社の企業保険部門ではこれらの課題を打破する事務システムに6つの要件を求め、取り組みをスタートさせている。
記事 金融業界 LINEが銀行業参入、最終的に狙うのは「AI融資」？ LINEが銀行業参入、最終的に狙うのは「AI融資」？ 2018/12/18 LINEがみずほフィナンシャルグループと組んで銀行業に参入する。LINEの銀行参入は時間の問題とされてきたが、今回、正式に参入を表明したことで、今後、金融業界の構造転換が本格化する可能性が高まった。キーワードとなるのは、社会の「キャッシュレス化」である。10年後、銀行の姿は今とまったく違ったものになっているだろう。
記事 人材管理・育成・HRM いまミドル世代のビジネスパーソンが「MBA取得」に走るワケ いまミドル世代のビジネスパーソンが「MBA取得」に走るワケ 2018/12/17 「働き方改革」や「人生100年時代」などのキーワードが注目され、より長く働き続けるためのスキル獲得への関心が高まっている。こうした中、生涯にわたって教育と就労を交互に行う「リカレント教育」が脚光を浴びており、働き盛りの40代～50代のミドル世代がMBA（経営管理）やMIPM（知的財産マネジメント）の修士号を取得する動きが活発化してきた。ミドル世代をリカレント教育に駆り立てるものはいったい何か？ リカレント教育の現状や、高度な専門技術を身に付けるメリットを解説しよう。
記事 システム開発ツール・開発言語 アグリテック（農業テック）スタートアップ8社を紹介、スマート農業の先進企業たち アグリテック（農業テック）スタートアップ8社を紹介、スマート農業の先進企業たち 2018/12/17 高齢化が著しく労働力不足が懸念されている日本の農業には今後、農業×ITであるアグリテック（アグテック）の導入が必至となるだろう。AI、IoT、ロボティクスなどの最先端テクノロジーを農業に応用し農業の効率化を図る。本稿では、数あるアグリテック企業の中から、J-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとに注目すべきスタートアップを8社ピックアップし、その事業内容や創業者の経歴などとともに紹介する。
記事 AI・生成AI なぜNTT東日本はAI・IoTに「本気」なのか？スマートイノベーションラボの裏側 なぜNTT東日本はAI・IoTに「本気」なのか？スマートイノベーションラボの裏側 2018/12/17 NTT東日本は2018年6月、通信ビルなどの自社アセットを活用した共同実証環境である「スマートイノベーションラボ」を設立した。パートナー企業や大学などと共に、AI（人工知能）・IoT（モノのインターネット）技術を活用したビジネスモデルの早期実現、社会実装による社会課題の解決を目指している。同社の取り組みは、今後のAI・IoTの普及にどう貢献していけるのか。またそれを支えるプラットフォームへのこだわりとは。3人のキーパーソンに話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「動画だけでは不十分」、イラストでつなぐ「MUGENUP」のクリエイター学習支援方法 「動画だけでは不十分」、イラストでつなぐ「MUGENUP」のクリエイター学習支援方法 2018/12/17 自社開発のクラウドソーシングシステムを通して国内外のクリエイターに仕事を紹介し、イラストや3DCGなど、年間2万点近い多彩なアートクリエイティブを制作するMUGENUP（ムゲンアップ）。企業理念は「創ることで生きる人を増やす」で、クリエイターの新しい働き方に取り組んでいる。また、西野亮廣さんが脚本＆監督となり、完全分業制で制作した絵本『えんとつ町のプペル』でプロジェクトの中心的な役割を担ったほか、最新作『ほんやのポンチョ』でも制作統括とアートディレクションを務めた。今回、同社が手掛けるクリエイター向けのノウハウ情報や育成サポートサービス「いちあっぷ」について、立ち上げに携わったペラン・アントワーヌ氏と現在、編集長をつとめる石崎亮司氏に同サービスの狙いなどについて話を聞いた。
記事 AI・生成AI まだ人工知能を「検討」? 先進企業が注力するAIの“用途とスキル” まだ人工知能を「検討」? 先進企業が注力するAIの“用途とスキル” 2018/12/14 多くの企業では、AIをブームとして扱うのではなく、実際に「導入し、活用するもの」と認識しつつある。AIの「導入の仕方」も再考の動きが進んでおり同時に、AI時代に求められる人材のあり方に注目が集まっている。 未来に備えるには何に注力するべきなのか。さまざまなコンサルティング企業や官公庁の資料や調査から実態を読み解いてみよう。
記事 AI・生成AI ヒトの「目の動き」をハック！？ 汎用人工知能のハッカソンで得られたもの ヒトの「目の動き」をハック！？ 汎用人工知能のハッカソンで得られたもの 2018/12/14 「AIにまなざしを」をテーマに、全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（以下、WBAI）主催で「第4回全脳アーキテクチャ・ハッカソン」が開催された。眼球運動のタスクを解く計算モデルを構築することを目的に、大学やAI企業、個人など計7チームの有志が3日間という限られた期日で競い合った形だ。10月のイベントなので遅ればせながらのレポートとなるが、本稿では競技の前提となる背景、眼球運動の種類、実装モデル、競技のタスクと評価基準などを中心に紹介したい。
記事 量子コンピューター デンソーが世界最大級の量子コンピューター国際会議で喝采を浴びた理由 デンソーが世界最大級の量子コンピューター国際会議で喝采を浴びた理由 2018/12/13 デンソーと東北大学量子アニーリング研究開発センターはこの秋、米国テネシー州で開催された 量子コンピューター（量子アニーリングマシン）を展開するD-Wave Systems主催の世界最大級のカンファレンス「Qubits North America 2018」で、共同研究を発表した。カンファレンスでは、量子アニーリングマシンを活用した応用事例が数多く報告され、デンソーと東北大が発表した共同研究内容は喝采を浴びることになった。発表の当事者である筆者が解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 「社会信用システム」が2020年中国で実現、監視カメラネットワークが作る世界 「社会信用システム」が2020年中国で実現、監視カメラネットワークが作る世界 2018/12/13 国家を挙げて社会信用システムの構築に取り組んでいる中国では、信用失墜者に対する懲罰や遵守時の奨励を社会に実装するための動きが見られるようになってきた。そのような中、2020年末までに常住人口全員を対象とした「個人誠信分（個人信用スコア）」プロジェクトを北京市が発表した。将来的には、この個人信用スコアと最新テクノロジーを組み合わせることで、国民全員の信賞必罰を実現する時代が到来するかもしれない。
記事 AI・生成AI 13歳が癌の治療法を開発、AIは異分野間の“サイロ”を破壊する救世主に 13歳が癌の治療法を開発、AIは異分野間の“サイロ”を破壊する救世主に 2018/12/11 私は仕事柄、「人工知能はどういうところに使われるのですか」という質問を受けることがある。その答えは「あらゆる分野」だ。今や人工知能は“民主化”し、だれもが使うツールとなった。これまで不可能だったことが、人工知能によって実現した事例は、枚挙にいとまがない。さらにいえば、人工知能を活用すれば、特定分野の専門家以外でも、新たな発見をすることができるのだ。そう、われわれは人工知能によって、新たな科学の幕開けを見ているのだ。
記事 ブロックチェーン・Web3 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 2018/12/07 いまブロックチェーンというと、仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びているが、その技術はさまざまな領域で応用できる可能性を持つ。一方でどういった分野で本格的な利用が進むのかについてはまだ手探りの面もあり、PoC（概念実証）が先行する。こうした中、ブロックチェーンとIoTを連携した使い方に可能性を見い出す動きが出てきた。IoTソリューションプロバイダーであるアプリックス代表 取締役 兼 取締役社長 長橋賢吾氏（以下、長橋氏）と、BaaS（Blockchain as a Service）を手掛けるTECHFUND 共同代表 CEOの松山雄太氏（以下、松山氏)に話を聞いた。
記事 製造業界 ドイツ「以外」の欧州、インダストリー4.0にどう取り組んでいるのか ドイツ「以外」の欧州、インダストリー4.0にどう取り組んでいるのか 2018/12/06 ドイツが「インダストリー4.0（第4次産業革命）」に取り組んでいることは周知の事実ですが、ヨーロッパのその他の国々はどうなのでしょうか。そこで、今回はフランス、スイス、イタリア、イギリスなどの官民の動きを概観していきます。国ごとにその戦略は大きく異なっており、ドイツとの協調を模索する動きもあれば、ドイツから出遅れたがゆえに独自戦略を描く国も存在しています。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「規模・対象・狙い」が違う、プロ犯罪者による“次世代サイバー攻撃”への対策手法とは 「規模・対象・狙い」が違う、プロ犯罪者による“次世代サイバー攻撃”への対策手法とは 2018/12/05 ますます高度化・巧妙化するサイバー攻撃。より組織的になり、大企業から中小企業へ対象は広がり、さらに従来型のアンチウイルス対策だけでは検知・対策できない攻撃も増えてきた。一方で情報資産の重要性は増しており、万が一機密情報が漏えいしてしまえば、自社のビジネスに多大な損害をもたらす。さまざまな脅威から自社の貴重な情報資産を守るためには何が必要なのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 本当に働きやすい場所はどこ？4つの技術で実現「スマートワークプレース」とは 本当に働きやすい場所はどこ？4つの技術で実現「スマートワークプレース」とは 2018/12/05 現在、「働き方改革」が叫ばれているが、単に「労働時間を削減しよう」という掛け声だけでうまくいくほど簡単ではない。成果を上げつつ従業員の満足度を高め、社会全体の価値を向上させる「真の働き方改革」を成功させるためには、各ステークホルダーの意識改革もさることながら、テクノロジーの恩恵をフルに受けることも必要になる。今回は「スマートワークプレース」の現状と、活用されているテクノロジーについて、フロスト＆サリバンジャパン成長戦略シニアマネージャーの伊藤祐氏が解説する。
記事 セキュリティ総論 “完璧なセキュリティ人材”などいない――企業のリーダーはなぜ幻を追い求めるのか “完璧なセキュリティ人材”などいない――企業のリーダーはなぜ幻を追い求めるのか 2018/12/05 高度化・巧妙化するサイバー攻撃の脅威が、多くの企業や組織を悩ませている。また、それに対応するセキュリティエンジニアの不足が叫ばれて久しいが、その解消には至っていないのが現実だ。ガートナーの調査によると、デジタル・セキュリティはIoT（モノのインターネット）、AIなどと比べても遜色なく需要が高いという。一方で、デジタル・セキュリティを長年経験した人は市場にいないにも関わらず、企業は「何でもできる」セキュリティ人材を求めがちだ。どうすれば有能なセキュリティ人材を確保できるのか。あるいは、セキュリティを有効な機能として自社に持つことができるのか。ガートナーのバイスプレジデント ジェフリー・ウィートマン氏が、そのノウハウを解説した。
記事 金融業界 オンライン融資とは何か？ 各サービス比較から中国で大盛況のワケまで、徹底解説 オンライン融資とは何か？ 各サービス比較から中国で大盛況のワケまで、徹底解説 2018/12/04 フィンテック（FinTech）の進展によって登場した「オンライン融資（オンラインレンディング）」は、これまで煩雑だった融資を、申し込みから審査まで、すべてオンラインで簡単に完結できるサービスだ。海外では特に中国や米国で需要が急成長しており、日本国内でも今後拡大すると予測されている。オンライン融資の市場動向やメリット・デメリット、海外の動向、日本の動向、さらに今後の展開などについて、弥生 兼 アルトア 代表取締役社長の岡本 浩一郎氏に解説いただいた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「命乞いをする人工知能」と「泣く人類」の途方もない差とは 「命乞いをする人工知能」と「泣く人類」の途方もない差とは 2018/12/03 熱心なSFファンだけでなく一般の映画ファンにも広く支持されている「2001年宇宙の旅」。この映画では、サルがヒトへと進化し、ついに“道具”＝文明は宇宙へと拡大されたことを明示するシーンからスタートし、人工知能の反乱を描くなど、2018年の今、当時とはかなり違う見方ができる。今回は「職を奪う」と大きく報道される人工知能の限界をこの映画と「柳田国男」の著作から考察してみよう。
記事 経営戦略 メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ 2018/12/03 デジタル分野における協力関係強化を進める日本とインド。2018年10月には「日印デジタル・パートナーシップ」が合意され、その動きは加速している。IoTの進展によって、ハードとソフトの融合はより重要性を増しており、ハードを得意とする日本と、ソフトウェアを得意とするインドの協力関係強化は大きな可能性を秘めている。インドの要人に加え、NECの遠藤信博代表やメルカリの小泉文明COO、経済産業審議官の寺澤達也氏などが集結し、これまでの取り組みと今後の展望について語った。
