記事 AI・生成AI 人工知能学会 山田誠二 会長が解説、「AIで人間の仕事が奪われる」は間違い 人工知能学会 山田誠二 会長が解説、「AIで人間の仕事が奪われる」は間違い 2017/05/22 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、さまざまなビジネス領域での活用が議論される。AIが真に普及するには「人間と人工知能の建設的な協調の議論が欠かせない」」と語るのが、日本のAI研究の第一人者、人工知能学会会長の山田 誠二 氏だ。山田氏は、かつて産業革命期にイギリスの労働者が起こした機械排斥運動「ラッダイト運動」になぞらえ、「AIによって人間の仕事が奪われるのは誤った認識」だとして、両者の得意分野を相互に補うことが望ましいと提言した。
記事 オープンソースソフトウェア SHIRASAGI（シラサギ） 野原 直一氏に聞く「オープンソースビジネスの王道」とは SHIRASAGI（シラサギ） 野原 直一氏に聞く「オープンソースビジネスの王道」とは 2017/05/22 野原 直一氏がウェブチップスを創業したのは、2013年のこと。その後、オープンソースソフトウェア（以下、OSS）として、Ruby on Railsで開発されたWebアプリケーション開発プラットフォーム「SHIRASAGI（シラサギ）」を開発する。その野原氏の胸にあったのは、「OSSビジネスの王道と呼べるモデルを徳島に根付かせたい」という思いだ。野原氏が考える「OSSビジネスの王道」とはどういうものなのか。オープンソースにかける思いを聞いた。
記事 金融業界 みずほ銀行はFinTech分野で何に取り組み、どんな成果を出したのか？ みずほ銀行はFinTech分野で何に取り組み、どんな成果を出したのか？ 2017/05/18 日本の金融業界に先駆けてFinTechに着目し、取り組みを加速しているのが、みずほフィナンシャルグループである。「ビッグデータ」「AI（人工知能）」「ブロックチェーン」の3つの要素技術を融合し、新しい形の金融ビジネスを創出していくという。サービス構築およびインフラの観点から同社のITシステムを牽引するみずほフィナンシャルグループ みずほ銀行 IT・システムグループ専門役員 加藤 昌彦氏が、その基本戦略と現在の取り組みについて語った。
記事 市場調査・リサーチ 「過去最高益」を見込む富士通、そこに死角はないのか？ 「過去最高益」を見込む富士通、そこに死角はないのか？ 2017/05/18 富士通は今期（2018年3月期）、営業利益57.5％増、最終当期利益63.9％増の大幅増益で3期ぶりの過去最高益更新を見込んでいる。その原動力は情報システムやネットワークの導入支援など「本業」の伸びと、中国製スマホの生産の伸びに伴うLSI、電子部品の売上の回復だ。同社の塚野CFOは「今期は投資先行のフェーズを抜け、構造改革の効果が明確に見えてくる」と自信を見せるが、そこに死角はないのか。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 自律飛行型ドローンによる農作物生育管理は実現するか？ 国が認めない3つの理由とは 自律飛行型ドローンによる農作物生育管理は実現するか？ 国が認めない3つの理由とは 2017/05/16 秋田県大館市は、青森の県境に近い場所にある。ここに県内屈指の老舗製造業、東光鉄工が居を構えている。同社は2年前から産業用ドローン分野に本格的に参入した。特に農薬散布向けの機体を開発し、ビジネスに結び付けようとしている。精密農業を実現する同社の独自ドローンの取り組みと課題について紹介しよう。
記事 製造業界 仏Easymile（イージーマイル）が「全米初」の公道自動運転に採用されたワケ 仏Easymile（イージーマイル）が「全米初」の公道自動運転に採用されたワケ 2017/05/15 今年4月、DeNAと横浜市が共同で行った金沢動物園での自動運転カー、ロボットシャトルの試乗会。このシャトル（小型バス）を製造するのが、フランスのベンチャー企業「Easymile（イージーマイル）」だ。同社は米国でも数々の試乗会や実際の導入を行っており、今年中にはパナソニックと共同でデンバー市の公道走行も始める予定となっている。全米初、おそらくは世界初となる自動運転バスの公道での展開や今後の見通しについて直接聞いてきた。
記事 AI・生成AI 人工知能のビジネス活用方法、AIエンジン20＋6種のポジションをまとめて理解する 人工知能のビジネス活用方法、AIエンジン20＋6種のポジションをまとめて理解する 2017/05/15 最近特に注目される人工知能（AI）だが、多くの誤解を生んでいるテーマでもある。現在、人工知能を検討している企業、もしくは今後そこに向かっていく企業が、着実に次のステージに入るためには、まず基本的な誤解を払拭しておかなければならない。また、人工知能の世界は人材の獲得競争になっていることを理解する必要がある。ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 最上級アナリストの亦賀忠明氏が、人工知能のビジネス活用で頓挫しないためのポイントを解説する。
記事 経営戦略 なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ 2017/05/08 マイクロソフトは、サティア・ナデラCEOのもと、ビジネスモデルをライセンス販売からクラウドへと変革しようとしている。社是も新しく変えて、マイクロソフトの社員が持つべき世界観や行動規範を変革してきた。そこには、もはや一社では市場の要請に対応できないという危機感があった。この変革を進める手段として、AIやIoTも活用し、まず自社でショーケースを実施し、得た知見を組み合わせて顧客に広げようとしている。マイクロソフトにとってデジタルトランスフォーメーションとは、経営変革の手段なのだ。日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者（CTO）の榊原 彰氏に、いまマイクロソフトが推進している改革の取り組みについて、事例を交えて話をうかがった。
記事 IT資産管理 ランサムウェア対策の盲点、85％のサイバー攻撃防ぐ「4つのセキュリティ対策」とは ランサムウェア対策の盲点、85％のサイバー攻撃防ぐ「4つのセキュリティ対策」とは 2017/04/28 ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）が猛威をふるっている。ランサムウェアがやっかいなのは、要求する身代金の金額がそれほど高くなく、支払いが選択肢に入ってしまうこと。だまし取られた資金は次の攻撃への資金源になるため、今後増えることはあっても減ることはなさそうだ。一方で、ランサムウェアの亜種はどんどん増えており、ウイルス対策ソフトでは検知できないものも出てきた。決定的な対策の決め手がない中で、その被害は日本国内にとどまらず、世界的に増えており、官民一体となった対策に動き出す国も出てきた。中でも注目したいのがオーストラリア政府の対応だ。
記事 セキュリティ総論 東大 満永准教授に聞く、ランサムウェアが「当たり前」の時代に企業は何をすべきか？ 東大 満永准教授に聞く、ランサムウェアが「当たり前」の時代に企業は何をすべきか？ 2017/04/28 ここに来て、国内のランサムウェア被害が急増している。昨年、トレンドマイクロが実施した調査では、およそ4社に1社がランサムウェアの被害を受け、そのうち約半数が500万円以上の身代金を支払っていることが浮き彫りになった。「ランサムウェアについては、自分たちには関係ないと思われる中小企業の方々も多いようですが、実はそうではありません。バラマキ型で拡散されるため、規模にかかわらず、どんな企業でも被害にあう危険があります」と警鐘をならすのは、東京大学の満永 拓邦氏だ。
記事 データ戦略 東大 喜連川 教授対談：データ至上主義の時代に「API」はどのような役割を持つのか 東大 喜連川 教授対談：データ至上主義の時代に「API」はどのような役割を持つのか 2017/04/27 あらゆる業種、業態で「データ活用」が経営課題となり、IoT（Internet of Things）は、インフラ整備のフェーズからデータ活用のフェーズに移行したといわれる。そうした中で、IoTデバイスだけでなく、異なるアプリケーション、サービス同士を連携し、新たな機能や価値を提供する「API」にますます注目が集まる。そこで、APIの最新動向や活用のポイントについて、データベース工学の権威で、ビッグデータに造詣の深い東京大学 生産技術研究所教授、国立情報学研究所長の喜連川 優氏と、日本CA APIマネジメント・ソリューション営業部の武田 太 氏、日立ソリューションズ セキュリティソリューション本部の中川 克幸 氏に語ってもらった。
記事 新規事業開発 サーキュラー・エコノミーのビジネスモデルは「摩擦的失業」を解消できるか サーキュラー・エコノミーのビジネスモデルは「摩擦的失業」を解消できるか 2017/04/27 サーキュラー・エコノミーとは、製品やサービスを大量生産して大量消費するというサイクルから脱却し、バリューチェーンを速く短く循環させ、製品や資産の価値を最大にマネタイズするという新たな経済成長モデルだ。IoTやAI、ロボティクスなどの台頭で人々の生活や経済活動は変化しつつあるが、同時に、従来のビジネスモデルを見直す動きも出ているのである。新経済サミット2017では、「サステイナブルな未来のビジョン」をテーマに、欧州発祥の概念として注目される「サーキュラー・エコノミー（循環型経済）」の実現に取り組むLIFULLの代表取締役社長 井上 高志氏と、Mistletoeで代表取締役社長兼CEOを務める孫 泰蔵氏が登壇。サーキュラー・エコノミーの代表的な事例、ビジネスモデルを紹介するとともに、両氏が推進する「Living Anywhere」プロジェクトを紹介した。
記事 ロボティクス 家庭用ロボットに求められるものとは何か？ ロビ2とアトムの違いから見えるもの 家庭用ロボットに求められるものとは何か？ ロビ2とアトムの違いから見えるもの 2017/04/26 ユーザーが自分で組み立てる家庭用コミュニケーションロボットが2つ、今年登場した。大成功した前作を受けて発売された第2弾であるデアゴスティーニ「ロビ2」と、日本人なら誰もが知る有名キャラを使った講談社「ATOM（アトム）」である。市場が受け入れるのは果たしてどちらか。見ればわかる外見の違いに加えて、ロボットとしての機能の違いもおさえておこう。2つのロボットから両社の市場の捉え方、アプローチの違いが透けて見える。
記事 ロボティクス テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 2017/04/25 ドローンビジネスは本格化直前の今が参入のチャンスだ。しかし、これより遅れれば後はない。日本は様子見をやめて本気を出せ──。そう熱く語る徳重 徹氏は、電動バイクの製造・販売であっという間に国内シェアを制し、すぐさま海外へと展開したテラモーターズの創業社長だ。そんな徳重氏が次に起ち上げたのは、「産業ドローン」をドメインとするテラドローン。「第2回ジャパン・ドローン2017」に登壇した徳重氏に単独インタビューを行い、ドローンに挑む理由と市場の可能性、ドローンビジネス成功のポイントなどを伺ったので、講演の内容と合わせて紹介しよう。
記事 システム開発ツール・開発言語 小中高校生が「AIプログラミング」で激闘、Rubyまつもと氏に続く才能は生まれたのか 小中高校生が「AIプログラミング」で激闘、Rubyまつもと氏に続く才能は生まれたのか 2017/04/21 日本人が開発した言語の中で、国際的な標準として高い認知を得ているプログラミング言語「Ruby」。その開発者であるまつもとゆきひろ氏の出身地、島根県松江市で2016年から始まった新しい取り組みのひとつが「スモウルビー・プログラミング甲子園（以下、スモウルビー甲子園）」である。高校生以下の若者たちが、GUIで簡単にプログラミング可能なスモウルビーという開発環境を使い、アルゴリズムの優秀さを競うことで新しい人材を発掘しようとする試みだ。2017年3月に松江市で開催された第2回大会の様子を現地で取材した。
記事 市場調査・リサーチ 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017/04/20 デロイト トーマツ コンサルティングは20日、テクノロジー・メディア・通信（TMT）業界における最新のトピックスについて、グローバルの動向に日本の動向を加えてまとめた「TMT Predictions 2017 日本版」を発表した。生体認証、DDoS攻撃といったセキュリティの話題から、テレビ広告、アナログレコード市場といったコンシューマー向けの話題まで。2017年のテクノロジー・メディア・通信業界に起こる「10のトレンド」を紹介しよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 東大 暦本教授やさとなお氏ら提言、AIや8Kは「体験の価値」をどう拡張できるか 東大 暦本教授やさとなお氏ら提言、AIや8Kは「体験の価値」をどう拡張できるか 2017/04/20 3月11、12日の2日間、東京・上野の東京国立博物館（通称「トーハク」）は「訪日外国人の記憶に残る日本文化体験」をテーマに、ICTを活用した鑑賞の可能性を探るべく、アイデアソンイベントを実施した。2日目の表彰式の後には、かつて電通でコピーライターやCMプランナーとして活躍し、現在はコミュニケーション・ディレクターとして活動する佐藤尚之氏をファシリテータに、アイデアソンの審査員を務めたラジオDJ サッシャ氏、ライター 橋本麻里氏、東京大学大学院情報学環 教授 暦本純一氏、東京国立博物館副館長 松本伸之氏の4人の審査員によるトークショーが行われた。年々、増える訪日外国人に「記憶に残る日本文化体験」を提供するために、ICTをどう活用すればよいのか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本メーカーはAmazon Alexaにどう備えるべきか？ IoT企業アプリックスの再成長戦略 日本メーカーはAmazon Alexaにどう備えるべきか？ IoT企業アプリックスの再成長戦略 2017/04/19 スマートフォンが登場する以前、携帯電話のJava実行環境で累計出荷台数8億台を誇った企業がアプリックス（旧アプリックスIPホールディングス）だ。その勢いのままで2003年には東証マザーズに上場した同社だが、Androidの登場以降、業績は徐々に低迷することになる。しかし、そのアプリックスがIoT企業として、再び成長戦略を描こうとしている。2017年2月から同社を率いることになった代表取締役 長橋賢吾氏に、これまでのアプリックスと現在、将来について話を聞いた。
記事 ロボティクス ドローンの農業活用メリットはどこにあるのか？ ドローン・ジャパン春原久徳氏が解説 ドローンの農業活用メリットはどこにあるのか？ ドローン・ジャパン春原久徳氏が解説 2017/04/19 日本の農業現場では、就農者の高齢化や就農人口の減少が問題となっている。そんな中で、農地面積の増加に伴う効率化や、経験が浅い就農者のための営農伝達の手段が求められている。今後、農業の産業化を推進していくためには、農業の情報化も避けて通れない道だ。その課題を解決するために、最先端のドローンを組み合わせた農業の取り組みが注目を浴びている。しかし、農業のドローン活用に本当にメリットはあるのか。ドローン・ジャパンの会長 春原久徳氏が「ドローン×農業」の現在と未来について解説した。
記事 AI・生成AI 「AIは今後、企業の顔になる」 アクセンチュアが5つの技術トレンドを発表 「AIは今後、企業の顔になる」 アクセンチュアが5つの技術トレンドを発表 2017/04/12 アクセンチュアがすべてのビジネスがデジタルになると提言をして約5年、AIやIoTの登場により、今や企業の競争戦略にとってテクノロジーは必要不可欠な存在となった。その最新調査「テクノロジービジョン 2017日本版」が発表され、ビジネスの成功に不可欠な5つのテクノロジートレンドが明らかになった。
記事 PaaS・FaaS・iPaaS・XaaS アプリケーションPaaS（aPaaS）選定に失敗しないための7つのポイント アプリケーションPaaS（aPaaS）選定に失敗しないための7つのポイント 2017/04/11 いまや日本企業においてもクラウド利用は当たり前になりつつある。そうした中、システムリソースの調達やアプリケーションのレンタルなどを目的としたクラウド利用から、コアのビジネスに迫るアプリケーション・プラットフォームサービス（aPaaS）としてのクラウド利用へのシフトが加速している。ただ、世の中には多様なaPaaSが存在しており、自社のアプリケーション特性に最適なベンダーの選定は容易ではない。ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの飯島公彦氏が、クラウドをアプリケーション・プラットフォームとして選択する場合の留意事項について解説する。
記事 見える化・意思決定 大局観とは何か？部分から全体を類推する思考がプロジェクトマネージャーに必要なワケ 大局観とは何か？部分から全体を類推する思考がプロジェクトマネージャーに必要なワケ 2017/04/10 将棋や囲碁、チェスといったボードゲームの優れたプレーヤーは、自らの形勢を正確に判断することで勝利を引き寄せる。こうした形勢判断は、現実社会においてプロジェクトを推進するプロジェクトマネージャーにとっても重要なスキルである。このスキルを磨くには、部分から全体を類推するという「大局観」を鍛えることが重要だ。
記事 クラウド AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント 2017/04/05 アマゾンの巨大ECサービスを支える基盤として誕生し、常に進化を続けるアマゾン ウェブ サービス（AWS）。現在では世界190カ国、数100万を超える企業が活用し、業種や企業規模を問わず、日本企業にとっても欠かせないITプラットフォームとなってきた。AWSの持つスピード、堅牢性、安全性といったメリットを最大限発揮し、新規事業やスタートアップでの活用に加えて、従来はオンプレが当たり前だった基幹システムでさえ「クラウドシフト」が本格化している。一方、クラウドにはクラウドならではの「勘所」があり、それを押さえた事例で大きな成果が出ているという。そこで、アマゾン ウェブ サービス ジャパン パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘氏にクラウド活用の極意、ビジネスパートナーの選び方、システム部門の役割の変化などについて話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 ロボティクス アメリカのロボット事例まとめ、製造･物流･サービス･農業･医療でどう使われているのか アメリカのロボット事例まとめ、製造･物流･サービス･農業･医療でどう使われているのか 2017/04/05 前回はアメリカのロボット政策をマクロの視点から捉え、キーとなるロードマップ「From Internet to Robotics」について紹介した。今回はミクロの視点で、特に成長が著しい製造、サービス、農業、医療・ヘルスケアについて、足元ではどのようなイノベーションが起こっているのか、具体的な企業の動向を見ていく。また、勃興するスタートアップの背景には、失敗例も含めて過去の研究開発投資から生まれた技術・人材基盤が存在する。こうした近年のロボットスタートアップブームを下支えする基盤の歴史的経緯についても紹介していこう。
記事 ロボティクス 人工知能は、製造業のロボット活用をどう進化させるのか？ 動きを「自動生成」へ 人工知能は、製造業のロボット活用をどう進化させるのか？ 動きを「自動生成」へ 2017/04/04 労働力人口の減少などに伴って改めてロボットに注目が集まっているが、製造業分野での活用は古くからあり、決して目新しいことではなかった。しかし、人工知能（AI）の進化とともに、従来ロボットを導入する際に課題となる「動作のプログラミング」を自動化できるようになってきたため、まったく新しい適用分野が模索されている。AIはロボットをどのように進歩させるのか。今回は特に製造業分野での活用可能性を眺めてみよう。
記事 プリンタ・複合機 3Dプリントされたクルマはいつ「空を飛ぶ」のか？ 自動車業界を破壊する企業が登場 3Dプリントされたクルマはいつ「空を飛ぶ」のか？ 自動車業界を破壊する企業が登場 2017/03/30 3Dプリントがものづくりを変えると言われて久しいが、いよいよ本格化していくことになりそうだ。中でも変化の波にさらされそうなのが、今や日本の「お家芸」ともいえる自動車業界である。とはいえ、EV（電気自動車）はガソリン車両よりも部品数が少ないため市場に参入しやすいと言われていたものの、実際のところテスラ以外は死屍累々。ものづくりの難しさを見せつけた。しかし、ここにきてある企業が自動車業界の常識を完全に破壊する動きを見せている。
記事 金融業界 日本の保険業界、6割が「顧客体験をきちんと定義できていない」危険性 日本の保険業界、6割が「顧客体験をきちんと定義できていない」危険性 2017/03/28 日本の消費者は保険に複数の不満があり、その一方で保険会社の大半は業務変革に消極的――。最近PwCが行ったサーベイではこのような結果が導き出された。このままでは、日本の保険業界はデジタル化時代の競争に取り残されてしまいかねない。デジタルを活用して消費者の課題を解決し、優れた顧客体験を提供するためには何をすべきなのか。PwCコンサルティング 金融サービスチームがデジタル変革の重要性を説いた。
記事 金融業界 「銀行API公開」のセキュリティで金融機関、TPPs、ユーザーが注意すべきポイント 「銀行API公開」のセキュリティで金融機関、TPPs、ユーザーが注意すべきポイント 2017/03/28 日本国内でも、FinTech（フィンテック）への期待が高まっている。フィンテックを活用したサービスを生み出すために重要なのが、「銀行API」の公開である。この銀行API公開に向けて、金融庁や銀行をはじめとした金融機関、銀行APIを活用してサービスを提供する「TPPs：Third Party Providers」などは、それぞれの立場から議論を戦わせている。銀行API公開の主な争点は、APIを利用するTPPsを登録制にするか否かというところだ。FinTech普及をいち早く進めていきたい日本政府やスタートアップを含めたIT企業と金融業界の中で対立する部分はどういった点なのか。その背景に、「セキュリティ」の問題があるのは言うまでもない。
記事 IoT・M2M・コネクティブ NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 2017/03/27 AIやIoTなど、最新テクノロジーを容易に活用できるようになった現在、先進的な企業はITを積極的に活用し、自らのビジネスを加速させつつある。特にIoTの領域では、センサーを活用してこれまで見えなかった情報を見えるようにしたり、新しいビジネスモデルを創出したりする企業も登場している。先進的な企業の事例、同社が目指すビジネスの方向性などについて、NTTデータ イントラマート 代表取締役社長 中山義人 氏に話を聞いた。
