記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク Salesforceの生成AIがビジネスに「超最適」なワケ、3つのメリットを解説 2024/07/30 多くの企業が営業活動で利用しているCRM(顧客関係管理)システムにおいて、世界トップのシェアを占めるSalesforce。アップグレードにより新機能が頻繁に提供されることが特徴の1つである同サービスだが、生成AIについてもすでにサービス提供を行っている。Salesforceの生成AIにはどのような特徴があるのか。Salesforceのスペシャリストとして認定される「Salesforce MVP」で殿堂入りを果たすとともに、日本でも数名しかいない、Salesforceに関する革新的人物に授与される「Golden Hoodie」も有するNTTテクノクロスの鈴木貞弘氏が、昨年、現地で参加した米国イベントの情報も交えて解説する。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 GRCとは何か?ガバナンス・リスク・コンプライアンスを守る代表4製品、導入7ステップ 2023/10/18 企業活動では売上や利益の管理といった「攻め」の業務だけでなく、ガバナンスの浸透やリスク管理をはじめ、コンプライアンス(法令順守)など、多くの「守り」の業務も必要となる。それらを一元的に管理し、企業経営をより安定させるためのツールが、それぞれの頭文字を取ったGRC/GRCツールだ。古くは不正会計で消滅したエンロンから、直近ではビッグモーターやジャニーズといった話題の企業もGRCに関する問題で存亡の危機にさらされている。さらにはGRCはIRM(Integrated Risk Management:統合リスク管理)と呼ばれることもある。ここではGRC/IRMの役割やツールの選び方、導入の手順やポイントについて解説する。
記事 情報共有 「説明がわかりにくい」ともう言われない、数字を使って具体的に話す「超簡単」な方法 2023/03/11 取引先へのプレゼンや上司への報告など、ビジネスパーソンが「説明」をする場面は多くあります。しかし、そこで「もっとわかりやすく話して」「具体的に言うと?」などと言われた経験はないでしょうか。そんな時は、たとえや比較に数字を用いることで、説明がぐっとわかりやすくなります。どのように数字を用いてわかりやすい説明をすればいいのか。実は、方法はとても簡単です。『得する説明 損する説明 できる人の話し方、その見逃せない法則』の著者である伊藤 祐氏が紹介します。
記事 情報共有 会議の「迷走」を回避?議論の生産性を「爆上げ」できるキラーフレーズとは 2023/03/06 会議中に、議論が長引いてどんどん論点がズレていったり、逆に議論が煮詰まってなかなか結論に達することができなかったりという経験があるビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。そんな会議の「迷走」を避け、議論を整理できる魔法のようなフレーズがあるのをご存知ですか?このフレーズを使えば、「迷走会議」と決別して、生産的な議論をすることも簡単です。そんなフレーズ2つを『得する説明 損する説明 できる人の話し方、その見逃せない法則』の著者である伊藤 祐氏が紹介します。
記事 情報共有 なぜ説明が伝わらないのか?「回りくどい」とは言わせない、相手の心を動かすフレーズ5選 2023/03/03 上司に意見をぶつけてみても、ちゃんと説明しても、「言いたいことが伝わらない!」と歯がゆい思いをしていませんか?説明力は、あなたが思っているよりも簡単に身につけることができます。ただし、その身につけ方にはコツがあります。いろいろな理論や理屈を勉強するだけでは、残念ながら説明力は向上しません。「説明下手で損をしている人」を救うための効果抜群のキラーフレーズを『得する説明 損する説明 できる人の話し方、その見逃せない法則』の著者である伊藤 祐氏がシェアします。
記事 経営戦略 コロナ禍が示した“失われた30年”の根因とは? 「4つのムダ」でデジタル敗戦に一直線 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第143回) 2022/02/25 コロナ禍で図らずも露呈したのが日本のデジタル化の遅れだ。そこから浮かび上がる課題は次の4点に集約できる。第1に「何でもヒトがするムダ」、第2に「何でもIT化するムダ」、第3に「標準化できないムダ」、第4に「競争回避によるムダ」だ。これらはいずれも2段階による日本経済の失速と関係しているようだ。日本はなぜ情報革命の渦中で「失われた30年」を過ごしたのか、今回は4つのムダを手掛かりに考えてみよう。
記事 経営戦略 「電波オークション後進国」という日本の現実、2022年に必須な「国際標準」の議論 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第142回) 2022/01/17 大手通信企業のトップがオークション導入について言及するなど2022年は電波を巡る議論が一段と活発化しそうだ。移動の柔軟性を支える電波は、IoTやCASEが本格化する時代には、資本や労働と同様に重要な生産要素だ。その最適資源配分に向けて、既に世界の多くの国々では電波オークションが採用され、2020年にはこの分野の研究にノーベル経済学賞も授与された。まさに、より良い「マーケット・デザイン」を目指して現在進行形で英知が結集されている領域だ。今回は、新年特集号として、電波を巡る日本の政策論議について考えてみよう。
記事 経営戦略 総務省が見据える次世代電波政策とは? 「生産要素としての電波」を理解すべき理由 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第141回) 2021/12/22 2021年もコロナ禍が続く1年となった。その中にあって、アフター・コロナを見据えたデジタル社会の胎動を感じる場面も多くみられた。そのひとつが電波政策を巡る新たな政策指針の策定だ。経済価値を有する希少資源の電波をどのように資源配分し、経済社会の活力を取り戻すのか。今回は年末特集号として、2020年末から9カ月にわたって議論された「デジタル変革時代の電波政策懇談会」の最終報告を手掛かりに、電波利用の将来像を考えてみよう。
記事 経営戦略 成功体験を捨てられず20年続く「デジタル敗戦」、その深すぎる背景とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第140回) 2021/11/24 企業の情報システムは、業務手順や組織構造それらに従事する人材など、企業のさまざまな仕組みを正確に映し出す鏡だ。デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、こうした仕組みを抜本的に見直すことに他ならない。かつて称賛されてきた「日本型組織」の内部構造もその1つで、単に従来の仕組みをデジタル化するだけでは行き詰まる。情報技術との親和性が高いはずの金融機関も例外ではない。今回は日本型企業の組織構造に焦点を当て、「デジタル敗戦」の深い背景を考えてみよう。
記事 情報共有 「魔女狩り会議」「言い訳会議」、プロジェクトを失敗させる4つの「ダメ会議」とは? 2021/10/27 「プロジェクトがうまくいかない」「一生懸命頑張っているのに成果が出ない」といった悩みを抱えている企業や担当者は少なくないだろう。その原因は「会議」にあるかもしれない。これまで数多くのプロジェクトに携わってきた、プロジェクト進行支援家の後藤洋平氏は「プロジェクトを失敗させるすべての元凶はダメ会議にある」と言い切る。陥りがちな「ダメ会議」について解説してもらった。
記事 経営戦略 なぜ負け続ける? 「デジタル敗戦」で露呈した日本型コミュニケーションの弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第139回) 2021/10/20 ビジネス環境が大きく転換する時期には、それまで有利だった条件が不利な条件へと逆転することも多い。さまざまな危機を乗り越える中でかつて称賛されてきた「日本型コミュニケーション」もその1つのようだ。冷戦終結と同時に押し寄せたデジタル化と軌を一(きをいつ)にして日本経済は停滞局面に陥った。その後、長期にわたってこの陥穽(かんせい)から抜け出せないのはなぜか。今回は「企業内の仕組み」に焦点を当てコミュニケーションの特徴からその原因を考えてみよう。
記事 経営戦略 DXの正体はかつての〇〇、なぜ「日本型システム」は相性が悪いのか? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第138回) 2021/09/22 企業は資本と労働の結節点だ。技術革新はその仕組みに変革を突き付け、かつては有利に働いた仕組みを不利なものへと転化させる。数々の危機を乗り越えて称賛されてきた日本型システムもその1つのようだ。ITイノベーションが次々と押し寄せる中で、日本経済はなぜ周回遅れの停滞に陥ったのか。今回は「場」としての労働市場に市場原理ではなく組織原理が強く機能する日本型システムの弱点を考えてみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「今は情シスにとって大チャンス」会社を変えるIT部門のありかたとは?情シス悩み相談 2021/09/17 コロナ禍やDX(デジタルトランスフォーメーション)の進展により、情報システム部門に求められる役割は確実に変化している。しかし現場においては、その変化に戸惑ったり、あるいは経営層とのすり合わせに難渋したりと、苦労が絶えない。PC・ネットワークの管理・活用を考える会が2021年7月に開催したイベントにおいて、情シス部門に属する参加者の切実な悩みに、識者3名が答えた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 情シスアンケート、コロナ禍で予算は減った?モチベーションは? 2021/09/15 新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークシフトが進んだ中、大きく負荷がかかった職種の1つが企業の情報システム部門だろう。テレワークの環境整備に始まり、事業の在り方の見直し、DX(デジタル変革)の推進など、求められる業務内容も変容したはずだ。本記事では、「PC・ネットワークの管理・活用を考える会」のオンラインイベントでわかった、情報システム部門所属の参加者が感じている「モチベーション」「今感じている現場の課題」などを紹介していく。
記事 リーダーシップ 『世界一わかりやすいDX入門』著者が解説、DX実践は5つのステップを意識せよ 2021/08/27 国内のあらゆる業界で進められているDX(デジタルトランスフォーメーション)。「そろそろ我が社も」という方も、「推進してみたけれど、思うような成果が出ない」と感じている方もいるだろう。一体、何をどこから変革すべきなのか? ITエンジニアとしてマイクロソフト・楽天・アマゾン ウェブ サービス ジャパンなどを遍歴し、『世界一わかりやすいDX入門 GAFAな働き方を普通の会社でやってみた。』(東洋経済新報社)の著者であるKADOKAWA Connected代表取締役 各務茂雄氏が、実践的なDXの推進方法について語った。
記事 経営戦略 なぜドコモ ahamoの「価格」がイノベーションなのか? “創造的破壊”と言えるワケ 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第137回) 2021/08/26 ICT市場の発展・拡大を目的とするMM総研大賞の授賞式が7月に開催された。18回目となる今年は、既存インフラの限界を超えた高速大容量通信を可能にする構想、盗聴が理論上は不可能となる量子暗号通信技術の事業化、産業設備のデータ統合を実現するAIプラットフォームなど、コロナ禍で弾みがついたデジタル化の次なる展開を見通した16の取り組みが表彰された。その中で大賞に輝いたのは、大胆な料金プランを実現した「ahamo」だ。技術そのものの革新性というよりも、オンライン契約に特化した新たな「価格設定」の仕組みが高く評価されたのはなぜか。今回はこの点を考えてみよう。
記事 経営戦略 不況時に失業を補ってくれる「日本型システム」、見落とされている大きな弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第136回) 2021/07/28 配置転換や出向などで労働移動を促す日本型のシステムは、企業の「内部労働市場」を外部の企業や産業に拡張する仕組みだ。コロナ禍の現在だけでなく、石油ショックのような大きな経済危機の際にも見られた。当時は斜陽産業から成長産業へ「工場ぐるみの労働者移転」が話題になった。こうした取り組みで危機を乗り切ったことが「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の称賛にもつながったようだ。しかし、そこには弱点もありそうだ。
記事 ビデオ会議・Web会議 「Zoom」AI翻訳企業買収 対「Teams 2.0」、ビデオ会議2大覇者の進化のゆくえ 2021/07/15 「コロナ禍」でリモートワークが日常になる中、ビデオ会議/Web会議市場は2020年に急成長した。中でも「Zoom」と「Microsoft Teams」(以下、Teams)は、それぞれの強みを生かしてユーザー数を大幅に伸ばし、混沌とした同市場の戦場から「2大覇者」として浮き上がってきている。今後も成長が見込まれるビデオ会議/Web会議市場でしのぎを削る2大企業の動きに迫る。
記事 見える化・意思決定 居酒屋が『ウイイレ』作ってみた。イカセンターが挑む爆速DXの裏側 2021/07/15 「港町でしか食べられない透明なイカ刺しを都内で楽しめる」をウリにする居酒屋、イカセンター。同社が人件費・原価という“飲食店の2大コスト”を抑えるために着手したのは、イカセンター版『ウイニングイレブン』開発だった。DX(デジタルトランスフォーメーション)の今を取材した、ノンフィクションライター・酒井真弓氏の著書『ルポ 日本のDX最前線』の中から、イカセンターのDX事例を紹介する。
記事 経営戦略 コロナ禍なのに失業率が急増しないワケ、日本独特の「雇用調整」の特徴とは? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第135回) 2021/06/23 コロナ渦でみられる経済現象を読み解くには「市場と組織」のマトリクス分析が役に立つ。たとえば、人流抑制で大打撃を受けた航空会社の従業員は、社員の身分を維持したまま、自治体や別の企業へ出向の形で職場を移しているが、この現象は「場」としての市場に「組織原理」を働かせる日本型の仕組みそのものだ。「場」としての市場で文字通り「市場原理」が働き、労働移動を実現する米国型とは対照的だ。今回は、日米の失業率にも表れているこの違いを見ていこう。
記事 経営戦略 日本企業の体質チェック法、「市場と組織」のマトリクス分析とは? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第134回) 2021/05/31 半導体や電子機器の分野を中心としたマイクロ・エレクトロニクス化で優位性を発揮した「日本型システム」がデジタル敗戦に至った要因は何か。これを探る有力な分析ツールは、取引が行われる「場」と「原理」に着目した「市場と組織」のマトリクス分析だ。今回は、日本経済の「取り逃した未来」を分析する際に役立つこの枠組みを解説しよう。
記事 経営戦略 バブル期に日本企業が大成功できたワケ、日本的雇用と取引はどう機能していたのか? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第133回) 2021/04/20 「デジタル敗戦」の根因を突き留めるには、かつて称賛された「日本型システム」とは何だったのかを理解しておくことが重要だ。その手がかりは、バブル経済のピークに公表された『平成2年版経済白書』にある。「対面的情報交換と柔軟な組織構造を形作る日本的雇用」や「企業間の安定した緊密な情報共有を可能にする長期継続取引」など、当時成功していた日本経済の「強み」に焦点を当てた分析がなされている。富を生み出す源泉がシフトする中で、これらの「強み」が「弱み」に転化し、DXが求められている。
記事 業務効率化 仕事のミスはあなたのせいじゃない。失敗学の権威が語る、ミス直後に本当にすべきこと 2021/03/16 (株)JVCケンウッド PS 無線システム事業部 品質保証部 本村和也 >「自分の役職がミスをした」と置き換える。 ともすれば自責にして悩みがちですが、するべきは再発防止の仕組みづくりですね。
記事 情報共有 【ひな形多数】生産性が上がる、Web会議のアジェンダ/議事録/TODOの書き方 2020/12/23 オンライン(Web)会議は対面会議に比べて「同時に一人しか話せない」「相手の様子が分かりづらい」「デジタルデータしか使えない」という機能的な制約があります。また「Zoom疲れ」という言葉が生まれたように、オンライン会議が続くと疲れます。本稿では、効率的・効果的にオンライン会議を行うためのポイントを、会議前のアジェンダ作り、会議後の議事/TODO作りにフォーカスして、テンプレートともに解説します。
記事 情報共有 チャットコミュニケーションで「絶対に知っておくべき」8つのルール 2020/12/22 コロナの影響を受けてテレワークに移行したものの、チャットでのコミュニケーションにやりづらさを感じている、という方はいませんか?急ぎの用件なのに相手がいつまでたっても返信をくれなかったり、一部のチャットだけが盛り上がって疎外感を覚えるメンバーが出たり、チャットですべて共有されているにも関わらず伝達のすれ違いが生まれたり……。その原因は、実はあなたや所属する組織のチャットリテラシーの低さにあるかもしれません。2016年からほぼ全員がテレワークを実践する企業、メンバーズの執行役員 池田 朋弘氏が、チャットでのコミュニケーションをもっとスムーズにする8つのポイントを紹介します。
記事 リーダーシップ DXできる企業が持つ6つの組織カルチャーとは?ITR 内山悟志会長が詳解 2020/12/16 コロナ下において「デジタルトランスフォーメーション(DX)」を実現するためには、小手先ではなく、組織そのものが大きな変化を遂げなくてはならない。アイ・ティ・アール(ITR)会長の内山 悟志氏は、「デジタルを“手段”ではなく“前提”」として捉えることを強調し、組織カルチャーに求められる6つの要素、そして新しい組織カルチャーを手に入れるための3つの施策を紹介した。
記事 業務効率化 リアルなDX推進を『いちばんやさしいDXの教本』著者が語る DXは、なし崩しに進めよう 2020/12/10 DX(デジタルトランスフォーメーション)の先進事例としてよく取り上げられる企業と言えば、アマゾンやネットフリックス、ウーバーなど名だたる海外企業だ。だが、多くの日本企業にとってそれらは、遠い世界の話のように思える。国内企業が現実的にDXを推進するにはどうしたらいいのか。その疑問に、 『いちばんやさしいRPAの教本』『いちばんやさしいDXの教本』著者であり、自社でDXの旗振り役も担ったディップ 進藤圭氏が答えた。
記事 設備投資 【IT投資動向調査2021速報】新規導入可能性1位は「5G」、2位~5位は? 2020/11/25 新型コロナウイルスの感染症の拡大を受けて、多くの企業がテレワーク環境の整備を急ピッチで進めた。現在は、そこで浮き彫りになった課題を基に、第二波、そして次の第三波に備えた対応策やビジネスに貢献するIT施策の検討を進めていることだろう。アイ・ティ・アール(ITR)が実施した「投資動向調査2021」速報値を基に、ウィズコロナ時代に加速すると見込まれる「デジタル化の潮流」「企業のIT戦略の方向性」の最新動向を同社シニア・アナリスト 三浦 竜樹氏が解説した。
記事 情報共有 戦略論の名著『知識創造企業』を解説、中間管理職がホンダを成功に導いた 2020/07/08 時代とともに戦略論は進化しているが、あらゆる状況に当てはまる万能な戦略論はない。そこで必要なのは戦略論の古典から良い部分を抽出し、それを取り込む発想だ。かつて日本IBMのマーケティングマネージャーとして同社の成長を支えた永井 孝尚氏は、押さえておくべき戦略論の名著として『知識創造企業』を挙げる。競争力を左右する「知識」が企業内でどのように育まれるのか、ホンダの事例を交えながら同氏が解説した。
記事 経営戦略 マッキンゼーの7Sとは何か?図でわかりやすくフレームワークを詳解 2020/05/01 組織名が変わり、構造が変わり、すべてが新しく変わっても何度も同じような不祥事を起こしたり、経営危機に陥る企業や組織があります。組織の変革が求められる際、ただ組織の構造や戦略を変えるだけでは組織は変わらないと30年以上も前に提唱した人々が居ました。コンサルティング業界で有名なマッキンゼー・アンド・カンパニーのウォーターマン氏とピーターズ氏です。2人は組織研究を進めていく中で、ある結論に至りました。それが今回紹介する分析ツール「マッキンゼーの7つのS(以下、7S)」です。(2015年10月7日公開、2020年5月1日に一部改訂)