IDC Japanは25日、国内タブレット端末の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数を発表した。これによると、2014年第3四半期の国内タブレット端末（eReaderを除く）の出荷台数は、前年同期比3.0％減の162万台となった。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初めてのことという。

　このマイナス成長の主要因としては、個人向け市場におけるAndroid搭載タブレットの出荷台数が大幅に減少したことが理由という。これにより、同市場向けタブレット出荷台数は、前年同期比13.7％減の113万台になった。

　一方、法人向けタブレット市場においては、WindowsOSおよびiOS搭載タブレット需要が堅調に推移しており、今四半期における出荷台数は前年同期比36.3％増の49万台となった。

　ベンダー別出荷台数シェアは以下の通り。


　「iPad Air」を中心として堅調な出荷を続けるアップルが49.3％を獲得して第1位を堅持した。2014年第2四半期（4～6月）以降、NTTドコモが4G搭載iPadシリーズの販売を開始したこともプラス要因として挙げられるという。

　第2位には、低価格帯タブレット端末を積極的に市場投入し、出荷台数を27万台に伸ばした台湾エイスースがランクインした。また、NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレット「Xperiaシリーズ」を出荷しているソニーがシェア8.6％を獲得して、前四半期と同様に第3位になった。

　以下の順位は、シェア6.3％を獲得したNECレノボが第4位に、法人向け市場を中心に安定してWindowsタブレットを供給しているマイクロソフトが第5位となった。

　今後の見通しに関して、IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村 融人氏は「個人向け市場では、Wi-Fi搭載の低価格帯アンドロイドOS搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、今後もその傾向が続く可能性が高い。対照的に、法人向け市場は、順調にプラス成長を続けており、今後も市場拡大が続くであろう」と分析している。

　今回の発表はIDCが発行する「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」にその詳細が報告されている。