調査結果によると、社内の業務で利用されているスマートフォンのOSの割合は、iOSが71.6％、Androidが57.3％、Windowsが10.0％となった。タブレットのOSは、iOSが73.6％、Androidが34.5％、Windowsが24.9％となった。タブレットにおけるWindowsの利用率は2013年に実施した前回調査の17.3％から大きく上昇しており、Windowsタブレットが浸透し始めた。一方、Androidは前回調査の42.2％から大きく下落した。

　利用している業務内容としては、電子メール、スケジュール管理、情報／コンテンツの共有が中心となっており、販売管理や在庫管理、顧客管理、会計管理というような基幹業務での利用はまだ少ない状況となった。

　また、モバイル管理ソフトウェアやクラウドサービスを使ってスマートモバイルデバイスを管理している企業は60.4％、表計算ソフトウェアなどでインベントリ情報など簡易的な管理しかしていない企業は21.6％、その他1.2％、まったく管理していない企業は16.8％となった。

　従業員1,000人以上の企業では約80％の企業がモバイル管理ソフトウェアやクラウドサービスを使って管理しているのに対し、従業員100～999人未満の企業では簡易的な管理か、まったく管理していない企業が約50％、99人以下の企業では約60％を占めた。