IDC Japanは6日、国内タブレット端末の2014年第2四半期（4～6月）の出荷台数を発表した。

　これによると2014年第2四半期の国内タブレット端末（eReaderを除く）の出荷台数は、前年同期比19.3％増の197万台となり、四半期ベースでは前四半期に引き続き2桁のプラス成長を記録した。

　このプラス成長の主要因としては、NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の出荷台数が大幅に増加したこと、また、Windows OSおよびiOS搭載の法人向けタブレット需要が堅調に推移したことが影響した。

　個人向けタブレットの出荷台数が前年同期比14.3％増の155万台、法人向けタブレットも同比41.8％増の42万台と、いずれも好調な出荷実績となった。

　ベンダー別出荷台数シェアでは、「iPad Air」を中心として堅調な出荷を続けるアップルが39.4％を獲得して第1位を堅持した。2014年6月、NTTドコモがiPadシリーズの販売を開始したこともプラス要因として挙げられる。


　第2位には、LTE回線付き「ARROWSシリーズ」を積極的に出荷した富士通が12.1％のシェアを獲得し、前四半期から順位を2つ上げてランクインした。第3位には、「Xperiaシリーズ」の出荷台数を大幅に伸ばしたソニーがシェア11.1％を獲得してトップ3入りを果たした。また、エイスース（シェア10.8％）に続きシャープ（シェア10.1％）が第5位となり、国内ベンダー3社がトップ5入りを果たした。

　今後の見通しについて、IDC Japan PC,携帯端末＆クライアントソリューションシニアマーケットアナリストの木村 融人氏は「個人向け市場でWi-Fi搭載の低価格帯アンドロイドOS搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、また将来的にも5.5インチ以上の大型パネルを搭載したスマートフォン（ファブレット端末）との競合から、タブレットの出荷台数が減少する可能性がある」と分析している。

　今回の発表はIDCが発行する「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」にその詳細が報告されている。

　なお、米主要メディアによれば、アップルは10月16日にも新型のiPadを発表する見込みとなっている。