ノートPCの国内出荷台数35％減、2008年以降最大の減少

　JEITAが発表した4月のパソコンの国内出荷台数は、64万9千台で前年比69.2％となった。うちデスクトップは18万8千台で同81.8％、ノート型は46万2千台で同65.1％と大幅な減少となった。特にA4型・その他ノートは4割超の減少となった。前年割れは6か月連続となる。


　出荷金額ベースでも497億円で前年比71.6％となった。うちデスクトップは151億円で同83.5％、ノート型は346億円で同67.4％となった。

　調査対象となったのは、アップルジャパン、NEC、オンキヨー、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンといった計11社の主要メーカー。

　低価格製品が数多く登場するタブレット端末に押されているほか、昨年発売されたWindows 8が「不発に終わった」こと、そのために2013年末をめどにWindows 8.1が投入されることが発表されていることなども買い控えを引き起こしているものとみられている。