記事 セキュリティ総論 なぜ、PayPay銀行は「ゼロトラスト型・リモートアクセス環境」を実現できた？ なぜ、PayPay銀行は「ゼロトラスト型・リモートアクセス環境」を実現できた？ 2021/12/17 昨今、リモートワーク移行やクラウド利用などのシステム環境の変化につけ込もうとするサイバー攻撃が活発化してきており、対抗策として「ゼロトラストセキュリティ」に注目が集まっている。最近では、具体的なゼロトラストセキュリティの実装方法により関心が集まっており、その際に広く参照されているのが、NIST（米国標準技術研究所）のSP800-207「ゼロトラストアーキテクチャー」だ。ここでは、同ガイドラインを基に、ゼロトラストセキュリティ実現のポイントを解説する。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 「コロナ後」に必要なネットワークの可用性とは？ “変化への対応力”を実装する方法 「コロナ後」に必要なネットワークの可用性とは？ “変化への対応力”を実装する方法 2021/12/16 新型コロナウイルスは、我々の働き方を一変させた。そして、この変化はコロナ収束後も元に戻ることはないだろう。そこで重要な役割を果たすのがクラウドだ。クラウドこそが、これからの企業に必要な“変化への対応力”を決めるのだ。そしてクラウドが重要になればなるほど、その基盤であるネットワークにも、環境変化にダイナミックに対応できる能力が求められる。そのような柔軟かつ強靱なネットワークを、企業やクラウド事業者はどのように実装すればよいのだろうか。
記事 ID・アクセス管理・認証 セキュリティが“ビジネスの先回り”をするために、「SASE」（サシー）が必要な理由 セキュリティが“ビジネスの先回り”をするために、「SASE」（サシー）が必要な理由 2021/12/15 デジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるにつれて、データへの依存度は高まっていく。その上、コロナ禍を機に企業はリモートワーク、クラウドサービスの利用を促進。ここ1～2年で情報漏えいのリスクは急速に高まった。企業はいかにして、社内・社外の従業員の行動を介してクラウド、Web、オンプレミスのアプリケーション内を移動し続けるデータを制御し、漏えいを防げばよいのか？ その鍵を握る「SASE」（サシー）の必要性と運用のポイントに迫る。
記事 AI・生成AI 急躍進「SHEIN」の影で勢力伸ばす“AI企業”の正体、中国アパレルがもっと爆速になる理由 急躍進「SHEIN」の影で勢力伸ばす“AI企業”の正体、中国アパレルがもっと爆速になる理由 2021/12/13 中国のアパレル業界でAI導入が急速に進んでいる。この流れ作り出したのは、コロナ禍で単独急成長を遂げた「SHEIN」（シーイン）だ。テクノロジーを積極的に導入し、製品企画から販売までをわずか3日で実現する同社の成功を目の当たりにして、縮小傾向にあった業界内も熱を取り戻しつつある。だが、業界の中心にいるのはSHEINだけじゃない。知衣科技が提供する、画像解析でデザインをアシストするSaaS「知衣」（ジーイー）を導入する企業が2000社を超えた。近い将来、中国アパレルのスタンダードにもなり得る「AIアシストデザイン」の全容とは？
記事 クラウド 情シス業務「運用7割」の壁はどう壊す？ 保守からDXへ投資するための環境づくりとは 情シス業務「運用7割」の壁はどう壊す？ 保守からDXへ投資するための環境づくりとは 2021/12/10 現在、多くの企業の情報システム部門が、日々の既存システムの運用・保守に追われる中、経営層からはDX推進を指示されている状況にある。だが実態としては、ほとんどの情報システム部門の業務は、その70％が既存システムの運用・保守に割かれているという。この「70％」という壁を突き崩さないかぎり、DXと正面から向き合うことも、「2025年の崖」を飛び越えることも難しいだろう。ここでは、この壁を突破する根本的な対策について解説したい。
記事 システム開発ツール・開発言語 「人のOSがアップデートされた」、とあるベンチャーが完全別業態へピボットできたワケ 「人のOSがアップデートされた」、とあるベンチャーが完全別業態へピボットできたワケ 2021/12/09 「コロナ禍なので…」、この一年強、こうしたネガティブな発言はビジネスパーソンなら一度は聞いたことがあるかもしれない。しかし、コロナ禍を受けて、月商2,000～3,000万円と順調に成長していたウエディング事業から撤退、新事業に乗り出して急成長を遂げている企業がある。全国80カ所のリゾートホテルに宿泊・リモートワークできるサービスを展開しているリゾートワークスだ。同社はなぜウエディング業界からワーケーション業界に一気に舵を切ったのか。「コロナ以降のピボットは恥ずかしいことではない」と語る代表取締役CEOの高木紀和氏に話を聞いた。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 費用がかさむゼロトラスト、「ネットワーク」「運用コスト削減」を両立するSDPとは？ 費用がかさむゼロトラスト、「ネットワーク」「運用コスト削減」を両立するSDPとは？ 2021/12/09 デジタルトランスフォーメーション（DX）の進行とリモートワークの加速度的増加に伴うクラウドサービス利用の急拡大により、従来の「境界防御」をベースとしたセキュリティ対策は通用しなくなってきた。オンプレミスに設置・運用されていたサーバがIaaSやSaaSなどのクラウド環境に移行しつつあり、脅威も巧妙化しているからだ。社内外から企業アプリケーションへのリモートアクセスを可能にしながら機密データの保護を実現する、ゼロトラストによるセキュリティ環境の構築が求められている。本稿では「ゼロトラスト構築」のうちネットワークと運用コスト削減の両立するための「SDP」について解説する。
記事 デジタルマーケティング総論 「単なるリアルの代替」で終わらない、顧客をもっと知るためのウェビナー活用術 「単なるリアルの代替」で終わらない、顧客をもっと知るためのウェビナー活用術 2021/12/09 新型コロナウイルス感染症対策として直接対面が制限されたのを機に、ウェビナー（オンラインセミナー）は、実会場でのリアルセミナーに代わるタッチポイントとして急速に浸透した。以来2年近くが経過し、初めてウェビナーに取り組んだ企業にも一定の知見が蓄積されてきた一方、「ただ配信するだけ」になっている場合も多い。では今後、ビジネスシーンにおけるウェビナーの位置づけや、具体的な手法はどうあるべきなのだろうか。
記事 セキュリティ総論 クラウド型セキュリティゲートウェイとは何か？ 2割の企業が移行を検討のワケ クラウド型セキュリティゲートウェイとは何か？ 2割の企業が移行を検討のワケ 2021/12/09 新型コロナ対策を通じてオンプレミス型のネットワークの限界が顕在化した。エンドポイントが社外に拡大することによって、ゲートウェイ（GW）がボトルネック化したのである。この問題の対応に向けて脚光を浴びているのが、社外PCとクラウドとの通信をインターネット上で完結させ、オンプレミスのGWの問題を抜本的に解消するクラウド型セキュリティゲートウェイサービス（クラウド型セキュアゲートウェイ/クラウド型セキュリティGW）だ。そして、実はクラウド型セキュリティGWはネットワークを進化させる可能性を秘めていると説くのは、ガートナー リサーチ アドバイザリ部門 バイスプレジデント，アナリストの池田武史氏だ。
記事 Office、文書管理・検索 コンタクトセンター改善のカギはズバリ、必ず属人化するオペレーターの「あの工程」 コンタクトセンター改善のカギはズバリ、必ず属人化するオペレーターの「あの工程」 2021/12/08 顧客サポートの要であるコンタクトセンターは、ECや各種オンラインサービスの活況もあり、ますます重要度を増している。コンタクトセンターでの対応の善しあしが顧客満足度を大きく左右するため、運営側は体制の強化が喫緊の課題だ。しかし、製品やサービスの増加、問い合わせ内容の複雑化、コンタクトセンターの人材不足などから、業務改善は簡単ではない。そのような中で、AIを「賢く活用」して、問い合わせ回答業務の負荷を軽減するアプローチに注目が集まっている。
記事 システム開発ツール・開発言語 「ノーコード・ローコード」でDXがどんどん進むワケ、日清デジタル化事例の詳細も 「ノーコード・ローコード」でDXがどんどん進むワケ、日清デジタル化事例の詳細も 2021/12/08 昨今、DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を目にしない日はないほど、さまざまな分野でデジタル活用の機運が高まっている。その一方、デジタル化の手法が多様化しているため、どれを選択して良いか分からず頭を抱える人も多いのではないだろうか。そんな中、とりわけ注目を集めるのが「ノーコード・ローコード」ツールだ。ノーコード・ローコードが現場の変革にどのように貢献するのか、紐解きながら説明していこう。
記事 その他 なぜ日本では所得が上がらない？ 政府方針と調査から考察する「賃上げ」への道 なぜ日本では所得が上がらない？ 政府方針と調査から考察する「賃上げ」への道 2021/12/08 日本国内では社会経済活動の再開の動きが見られ、企業の人手不足感が再び高まりつつある。また、従業員の確保や定着化が重要な課題となり、その解決策として賃上げに踏み切る企業も出てきた。賃上げが実施されて消費の拡大による経済の好循環が生まれれば、景気回復への期待も高まる。しかし、諸外国と比べて、なかなか所得が上がらないと言われる日本で、果たして一定程度の賃上げは実現するのか。政府の方針や各種調査結果からその可能性を考察する。
記事 その他 トレジャリー業務をDXする「FinOps」はなぜ重要？ CitiやJPモルガンが挑むワケ トレジャリー業務をDXする「FinOps」はなぜ重要？ CitiやJPモルガンが挑むワケ 2021/12/07 1 銀行APIの解放、BaaS専業銀行の誕生、APIプラットフォームの登場など、フィンテックを巡る動きは、依然として目まぐるしいものがある。その背景には、銀行界がDXを推進するにあたり外部に金融業務を"機能"として提供し、新たなイノベーションを創出しようという動きがみられる。今回はこうした動きの中から、企業のトレジャリー業務自動化を支援するを中心に、その最新動向を解説する。
記事 その他 ガートナーが「99.8％のデジタルビジネスが失敗」と語る理由、IT部門は何を担うべきか ガートナーが「99.8％のデジタルビジネスが失敗」と語る理由、IT部門は何を担うべきか 2021/12/06 最近、「デジタル化」という言葉を聞かない日はない。ただ、その言葉が持つ本来の意味を理解して正しく使っているだろうか。「デジタルという言葉は人を動かしたり、企業文化を変えたりする、などの力を持っている。誤解がないように使うことが重要」──。ガートナージャパンでバイスプレジデントを務める鈴木 雅喜氏がそのように指摘する理由や、デジタルビジネスの難しさ、今後のIT部門役割について語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東大柳川教授が警鐘鳴らす、成長を妨げる？日本企業のあるある経理部門の「大問題」 東大柳川教授が警鐘鳴らす、成長を妨げる？日本企業のあるある経理部門の「大問題」 2021/12/06 コロナ禍をキッカケに急速に国内企業のデジタルシフトが進んでいるが、業務上の都合などにより改革の進まない部門もある。特に、紙を使った業務や属人的な業務が多いバックオフィス部門のデジタル化に課題を感じている企業は少なくない。ビジネススピードが加速している現代において、今後非効率なバックオフィス部門を抱える企業は淘汰される可能性すらある。どうすればバックオフィス部門の課題を解決することができるのだろうか。東京大学大学院経済学研究科 経済学部 教授の柳川範之氏に、解決策を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 「DX実践手引書 ITシステム構築編」とは？ DXへの“技術的支援”を担う指南書の中身 「DX実践手引書 ITシステム構築編」とは？ DXへの“技術的支援”を担う指南書の中身 2021/12/03 企業における「デジタルトランスフォーメーション（DX）」重要性についての認知は高まっているものの、DXを推進できるレベルに達していない企業が多いのが現状だ。情報処理推進機構（IPA）が2021年6月に公開した「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2020年版）」によると、DX先行企業の割合は倍増したものの、全社戦略に基づく部門横断的なDXを推進できるレベルに達していない企業が約9割であるという。そうした中、IPAは2021年11月16日、DX未着手・途上企業の担当者向けの「DX実践手引書 ITシステム構築編」を公表した。企業のDX実現を技術的側面で支援する同書に関して、今回は特に重要な位置づけを占める「データ活用」に焦点をあて、同書の内容を解説する。
記事 IT運用管理全般 元東急ハンズ・メルカリCIO長谷川秀樹氏が指南、イケてるDX企業になる4つのステップ 元東急ハンズ・メルカリCIO長谷川秀樹氏が指南、イケてるDX企業になる4つのステップ 2021/12/03 「日本のDXを加速させること」をミッションに掲げ、ネット企業の「新時代の仕事の流儀」について啓蒙を続けているロケスタの長谷川秀樹氏。かつて同氏は、東急ハンズの情シス部門において、レガシーシステムをAWSで完全クラウド化し、自社開発の推進にも成功した。2018年にはメルカリのCIOに着任し、辣腕を振るった経歴も持つ。今回、同氏に日本企業のDX化を成功させるために求められる重要なポイントを聞いた。
記事 セキュリティ総論 DXの「足かせになる」ネットワークから脱却、ゼロトラスト環境構築の前に知るべきこと DXの「足かせになる」ネットワークから脱却、ゼロトラスト環境構築の前に知るべきこと 2021/12/02 昨今のビジネス環境は変化が著しく、市場競争の激化も相まってデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが加速している。DXによってレガシーシステムから脱却するメリットの1つは、IT環境の柔軟性が向上し、多様な働き方に対応できる点が挙げられるが、そうなると従来とは異なるセキュリティ対策が求められるようになる。レガシーなネットワーク環境からの変化と、それに伴い対策するべきポイントを解説する。
記事 データ戦略 2020年代のIoT市場予測をITR 金谷氏が解説、関連テクノロジーの採用動向は？ 2020年代のIoT市場予測をITR 金谷氏が解説、関連テクノロジーの採用動向は？ 2021/12/01 産業界でデジタルシフトが進み、企業もIoTシステムのデータ分析や活用ニーズが増えてきた。それに伴い、IoTに関わる技術分野が多様化しており、各分野の技術開発や市場展開も活発な動きを見せている。このような状況を踏まえ、アイ・ティ・アールの金谷敏尊 氏が、テクノロジー活用の現状、IoT推進において考慮すべき課題と今後のトレンドについて説明した。今後のIoT市場を左右する「Hyper Scaler」とは。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 斬新なANAの「社内DX」3つの成功事例、なぜ「内製開発」が重要なのか？ 斬新なANAの「社内DX」3つの成功事例、なぜ「内製開発」が重要なのか？ 2021/11/30 多くの企業がDXを通じた改革を模索する中、成果を上げているのがANAホールディングス（以下、ANA）である。2019年に経済産業省と東京証券取引所から「攻めのIT経営銘柄」に選定されたほか、デジタル時代を先導する企業を表彰する「DXグランプリ」も受賞している。これらの受賞には、顧客や客室乗務員の「困った」「こうなら良いのに…」といった意見をデジタルで解決する文化が関係しているという。ここでは、そうした単なるテクノロジー導入だけではないANAのDXの取り組みを紹介する。
記事 その他 静岡銀行頭取が語る金融DX、地銀が成長を続けるための“顧客データ基盤”とは 静岡銀行頭取が語る金融DX、地銀が成長を続けるための“顧客データ基盤”とは 2021/11/30 静岡銀行はこの10年、粛々と業務効率化に挑んでおり、その延長線のDXに挑んでいる。静岡銀行 代表取締役頭取 全国地方銀行協会会長 柴田 久氏、Treasure Data 取締役会長 芳川 裕誠氏らが静岡銀行が現在進めているDXの取り組みの背景や将来展望、さらには海外における地域金融機関のDX動向などについて意見を交わした。
記事 流通・小売業界 物流不動産ビジネスに新たな風、「立地と賃料がすべて」の固定観念は変わるか 物流不動産ビジネスに新たな風、「立地と賃料がすべて」の固定観念は変わるか 2021/11/30 高速道路IC周辺などに真新しく巨大な倉庫を見かけたことがある方も多いことだろう。ECビジネスの拡大などを背景に、ここ数年、日本各地において倉庫・物流センターの建設ラッシュが続いている。このような物流センター・倉庫など物流関係不動産の建築、売買、賃貸、リノベーションなどを、物流不動産ビジネスと呼ぶ。物流不動産営業の世界では長らく「立地と賃料で営業が決まる」と言われ続けてきたが、ここに来て物流センターを借りるテナント企業に対して、積極的に提案営業を仕掛けていこうという流れが生まれ始めた。日本GLPの事例を交えながら、物流不動産の未来を考えたい。
記事 セキュリティ総論 竹中工務店が実践する「攻めのサイバーセキュリティ」とは？ DXに必要な3つのポイント 竹中工務店が実践する「攻めのサイバーセキュリティ」とは？ DXに必要な3つのポイント 2021/11/26 竹中工務店が実践する「攻めのサイバーセキュリティ」とは？ DXに必要な3つのポイント世の中の変化に合わせ、デジタル技術を活用して社内の業務変革に取り組む動きが活発化しているが、そこで避けられないのがセキュリティ対策だ。オンプレミス環境に閉じていた時代とは異なり、クラウドサービスを活用して情報を共有し、さまざまなステークホルダーとコラボレーションを進める中で、企業はどのように情報漏えいなどのリスクに対処するべきだろうか。建設大手の竹中工務店の取り組みから、そのヒントを探る。
記事 ERP・基幹システム DX基盤になぜ「ロバスト性」が不可欠か？今の“フィット”は将来の“ギャップ”になる DX基盤になぜ「ロバスト性」が不可欠か？今の“フィット”は将来の“ギャップ”になる 2021/11/26 デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが進行する中で、基盤である企業ITシステムにはロバスト性（頑健性）が必要だと、アイ・ティ・アール（ITR）のプリンシパル・アナリスト 浅利 浩一氏は語る。これからのDXの高度化・最適化に向けた企業ITシステムの最適解と「IT組織運営」の勘どころとは。
記事 医療業界 遠隔医療のグローバル最先端、世界のスタートアップがいま取り組む3つの領域 遠隔医療のグローバル最先端、世界のスタートアップがいま取り組む3つの領域 2021/11/25 新型コロナウイルスの流行により、ヘルスケア領域でもDXが加速した。その中でも特に加速したのが、遠隔医療の領域である。米国の市場調査会社Grand View Research, Inc.によると、世界の遠隔医療市場は2021年の80億ドルから2028年の239億ドルと、約3倍に増加すると考えられている。この遠隔医療の領域について、「ビッグテック（GAFAM+BAT）＆ヘルステック・スタートアップ100社：世界のITヘルスケア市場注目ビジネス事例研究2021」の調査を担ったカンディード 新居示雄氏が解説する。
記事 クラウド 【特集】AWSと探す、中堅中小企業におけるビジネス改革の糸口 【特集】AWSと探す、中堅中小企業におけるビジネス改革の糸口 2021/11/25 パンデミックや自然災害など、企業の経営活動を取り巻く環境は、昨今ますます厳しくなっている。この苦境を生き残り、成長を続けるために、大企業が中心となってテレワークの導入や業務のデジタル化に取り組む中、「何から始めたらよいかわからない」「自社の規模では難しい気がする」「デジタルがわかる人材が社内にいない」などの理由から足踏み状態となっている中堅中小企業も少なくない。本特集では、中堅中小企業が抱える課題や成功事例を通して、柔軟で無駄のないデジタル経営の道しるべを解説する。
記事 RPA・ローコード・ノーコード DXが進む企業・進まない企業の“差”は何か？「人材不足」はもう言い訳にできない理由 DXが進む企業・進まない企業の“差”は何か？「人材不足」はもう言い訳にできない理由 2021/11/24 DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む企業にとって、深刻な問題となっているのがIT人材不足だ。DXを推進したくても、それを担える人材がそもそもいない。しかし、企業によってはこの問題を“ある方法”で克服し、DXを前に進めることに成功している。IT人材不足で立ち止まる企業と、前進できる企業は何が違うのだろうか。
記事 その他 官民一体でつくる「規制のサンドボックス」とは？ P2P保険基盤が認められた経緯 官民一体でつくる「規制のサンドボックス」とは？ P2P保険基盤が認められた経緯 2021/11/24 さまざまな業界で新たなテクノロジーを採用するとともにデジタルトランスフォーメーション（DX）が進んでいる。一方、大企業の新規事業やスタートアップ企業などが新たなビジネスを展開するに当たって既存の規制が障壁となりそうな場合もある。新たなサービスや金融ビジネスのための「規制のサンドボックス」について、内閣官房 成長戦略会議事務局 企画官 松山 大貴氏、Frich 代表取締役 CEO 富永 源太郎氏、glafitの代表取締役 CEOを務める鳴海 禎造氏、EY Japan RegTechリーダー 小川 恵子氏らが語り合った。
記事 経営戦略 成功体験を捨てられず20年続く「デジタル敗戦」、その深すぎる背景とは 篠﨑教授のインフォメーション･エコノミー（第140回） 成功体験を捨てられず20年続く「デジタル敗戦」、その深すぎる背景とは 篠﨑教授のインフォメーション･エコノミー（第140回） 2021/11/24 企業の情報システムは、業務手順や組織構造それらに従事する人材など、企業のさまざまな仕組みを正確に映し出す鏡だ。デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、こうした仕組みを抜本的に見直すことに他ならない。かつて称賛されてきた「日本型組織」の内部構造もその1つで、単に従来の仕組みをデジタル化するだけでは行き詰まる。情報技術との親和性が高いはずの金融機関も例外ではない。今回は日本型企業の組織構造に焦点を当て、「デジタル敗戦」の深い背景を考えてみよう。
記事 政府・官公庁・学校教育 なぜ日米企業のDX推進に大きな差が出る？「DX白書2021」が示す不都合な真実とは なぜ日米企業のDX推進に大きな差が出る？「DX白書2021」が示す不都合な真実とは 2021/11/22 新型コロナウイルス感染拡大の影響など、企業の取り巻く環境は大きく変化し、将来予測がより困難となった。環境変化への迅速かつ柔軟な対応や、システムのみならず企業文化や事業変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が重要となっている。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は2021年10月11日、「DX白書2021」を公表した。今回は、384ページにも及ぶ同書の中でも、特に重要な第2部の「DX戦略の策定と推進」について解説する。
