2013年の流行語大賞にもノミネートされた“バカッター”はTwitter（ツイッター）を揶揄した言葉であり、主にTwitterで自らの犯罪行為や不適切な投稿をする人のことを指す。過去にさかのぼってみても、大小多くの炎上が発生しているが、みなさんにとってもよく目にする炎上と言えばTwitterのイメージが強いのではないだろうか？それでは、なぜTwitterは炎上しやすいのか？その要因と特徴をFacebookやブログと比較し、各ソーシャルメディアでの利用上の注意点を解説する。

従業員によるソーシャルメディア炎上が依然として後を絶たない。これらは、まだまだソーシャルメディアを軽率な考えで利用する従業員が多いことの現れであり、企業としては未然にトラブルを防止するため、粘り強く従業員へ周知・徹底を続ける必要がある。今回は、ソーシャルメディアトラブルを防ぐためのリスクマネジメントを一過性のものとせずに、継続的に運用する方法を解説する。

企業にとって、ソーシャルメディアから得られる情報の重要性は前回の記事で解説した。しかし、その重要性はわかっていても、具体的にどのような手法で把握すれば良いのかということで悩む担当者も多いのではないだろうか。そこで便利なのがソーシャルメディア分析・監視ツールだ。ソーシャルメディアや匿名掲示板を分析すると言っても、それぞれに特徴があり、目的に応じて選定する必要がある。そこで今回は6社（＋8社）のソーシャルメディア分析ツールを中心に取り上げて、その特徴を比較する。さらにこれから、ソーシャルメディアの分析ツール導入を検討している企業はぜひ参考にしてほしい。

カップ焼きそばの「ペヤングソースやきそば」を製造、販売する「まるか食品」が事業継続の危機に立たされている。11日には商品への虫の混入が明らかになった問題を受けて、全商品の生産と販売の休止を発表した。12月22日に日本経済新聞が報じたところによると、年間売上高80億円の同社は今後、数十億円かけて設備の刷新も検討しているという。今回は、いくつかの食品会社で起きた異物混入問題とその初動対応を振り返り、企業のソーシャルリスク管理はどうあるべきかを解説する。

ソーシャルメディア活用というと、情報発信ツールとしてツイッターやフェイスブックを利用をイメージする人が多いだろう。しかし、ソーシャルメディアでは日々、生活者によって多くの情報共有が行われている。こうした情報を見れば、生活者が今、何に関心を持っているのか？あるいはどういった行動をとっているのか？などの知見を得ることができる。こうしたソーシャル上の情報を分析することで、企業はさまざまな課題が見えてくるわけだが、その取り組みにはまだ二の足を踏んでいる企業も多いのが実情だろう。今、企業がこれらのソーシャルメディア上の情報をどう活用するべきか？その手順と課題、取り組みについて解説する。

ソーシャルメディアの炎上が毎日のように巻き起こっている中、実際の対策に取り組む企業が増えてきた。本連載でもソーシャルメディアガイドラインの策定方法などについては何度も説明してきたが、いくらガイドラインを作ったとしても、教育が浸透しなければ意味をなさない。今回はソーシャルメディアのリスク対策について、どのような教育が必要なのか？実際に行うべき教育研修の中身について丁寧に解説したい。

前回は、自社の従業員によるソーシャルメディアへの悪ふざけ投稿によって起こる炎上対策を解説した。それと同時に広がりを見せているのが、客による悪ふざけ投稿によって起こる炎上である。従業員による悪ふざけと違って、企業は言わば被害者なのだが、これらの中には会社のブランドイメージを著しく傷つける行為もある。従業員以上に対応が難しい客の炎上トラブルにどう対応するべきなのか。事例を挙げながら対応策を解説したい。

最近、従業員によるソーシャルメディアへの不適切な写真の投稿が相次ぎ、テレビや新聞などの報道でも大きく報じられている。大手コンビニチェーンでは、悪ふざけで従業員が冷凍ケースに入った写真を投稿し休業。後にフランチャイズ契約の解除が発表された。この事例からもわかる通り、従業員の悪ふざけの投稿によって企業に与える損害が以前よりも増している。ますます深刻化するソーシャルメディアの炎上についてその背景と対策を解説する。

今月、中央官庁の内部情報などが誰でも閲覧できる状態になっていたことがニュースで報じられた。読売新聞によれば、確認できただけで4省庁の職員が業務に関するメールを公開設定のまま利用しており、このうち環境省の幹部らは国際条約の交渉過程を流出させていたとのことである。重要事項が外部に漏れることは、企業にとってもあってはならないことだろう。しかし、今回の中央官庁の情報漏えいともいえる事故は、FacebookやDropboxなどを情報共有ツールとして利用している従業員も増えている中、各企業にとっても決して対岸の火事ではない。今回は、グーグルグループでの情報漏えい事故がなぜ起きたのか？情報共有サービスやSNSで社内情報を共有する時の注意点について解説する。

ソーシャルメディアとスマートフォンユーザーが増加した今、実店舗においてはそれらを通じてクーポンの発行から店舗に誘導する「O2O」など、時代の変化に伴った新たなマーケティング手法が脚光を浴びている。実店舗にとって、新規顧客やリピーターの集客は永遠の課題ではあるが、今回は、新たな時代のマーケティング手法として、「ソーシャル（Social）」「ローカル（Local）」「モバイル（Mobile）」という3つの要素を取り入れた「SoLoMo」の活用法について解説する。

ソーシャルメディアは、モノを売るには適さない──今やこれは筆者も含めて多くのマーケターの見解でもあろう。ソーシャルメディアで直接的な宣伝は嫌われるからだ。しかし、筆者はLINEを知るにつれて「モノを売ることができる」との確信に至った。特にFacebookやTwitterがうまく活用できていない小売店などでも負担が少なく、導入する余地は十分にある。今回はLINEのビジネス活用法について、基本や仕組み、事例などを交えながら解説する。

「仕事をしていたはずが、気付いたらFacebookのニュースフィードをぼーっと眺めていた。」SNSユーザーが増えた今、そんな経験をした人が増加している。今どきのSNSユーザーはいつでも、どこでもスマホやパソコンから自分の近況を投稿したり、友達の投稿にコメントでき、リアルタイムにコミュニケーションを行っている。しかし、有効活用される一方で、SNSへのアクセス時間の増大により、生産性の低下が起きているとも言われている。今回は、そのような事態を招かないために実践したい「ソーシャルデトックス」について解説する。