ソーシャルは、コンシューマーITとしての普及が先行してきたが、今やビジネスシーンでも、生産性の向上や創造的価値の創出、あらたなユーザー体験などのうえで無視できない存在となりつつある。しかし、アクセンチュアの森泰成氏は、「単にソーシャルツールを導入するだけでは、コラボレーションによる十分な効果は得られない」と警鐘を鳴らす。では、一体どうすればよいのか？森氏は、自社の経験を踏まえ、企業がチャレンジすべきアクションについて考察した。

多くのIT部門では、管理部門から「ITコストの削減」「ビジネス価値の創出」「業務の効率化」といった頭の痛い課題を解決するように迫られているはずだ。先ごろ開催された「XPマイグレーションSummit2013」の特別対談では、昭和シェル石油で情報企画室長を務める久保 知裕氏とアクト・コンサルティングの野間 彰氏の対談が実現。デスクトップ環境のグローバルな標準化や、PCマイグレーションといった具体的な内容をベースに、いかに自社のITマネジメントを改革を成功させたか、その事例について語った。

今、いたるところでビッグデータのビジネス活用の動きが始まっている。つい先日もNTTドコモがモバイル空間統計データの販売を発表したばかりだ。「XPマイグレーションSummit 2013」に登壇したボストンコンサルティングの井上 潤吾氏は、「ビッグデータ活用の機会を最大限に引き伸ばすためにはどうしたらよいのか？」という視点で、コンサルティングの立場からビッグデータの価値や変革、活用事例などについて解説した。

世界的にも日本の観光への評価は高いはずだが、現実では観光客の誘致に悩んでいる。これは一体どういうことなのだろうか？　先ごろJTBの主催で開催された「第1回JTB交流文化フォーラム」では、森ビルの小笠原正彦氏、筑波銀行の渡辺一洋氏、ユニバーサルデザイン総合研究所の赤池学氏、JTB総合研究所の日比野健氏と、モデレータとして首都大学東京の本保芳明氏が登壇し、「観光立国の実現に向けた企業の戦略・役割はどうあるべきか？」をテーマに議論が交された。

「ツーリズムによる経済的波及効果と雇用創出効果は非常に大きいものがあるが、日本は海外への旅行者が多く、海外から訪れる観光客と約700万人もの差がある」と語るのは、先ごろ「第1回JTB交流文化フォーラム」の講演に立ったジェイティービー 代表取締役社長の田川博己氏だ。観光立国の実現に向けた課題には何があり、どうやって解決していけばよいのだろうか？

ビッグデータといえば、これまで自社データをどのように活用するかというコンテクスト（文脈）の中で語られてきた。しかし今後、ビッグデータはデータの連携・融合による新たなフェーズに入るという。「ビッグデータはマーケティング分野を中心として、他社・外部データの活用によって大きな価値が生まれるフェーズに入っていく」と予測するのは野村総合研究所（以下、NRI)の城田真琴氏だ。ビッグデータのカバレッジが拡大し、データ活用のステップも広がり、データの価値も増大する。このようなビッグデータ第二章に向けて、企業が考えておくべきことは何だろうか？

今や企業のWebサイトは、宣伝や広報の媒体としてのみならず、顧客との関係を強化するうえでも重要な存在になった。しかし、Webサイトを確実にビジネスに結びつけることができている企業は、まだごく一部に過ぎないのではないだろうか。こうした中、サントリー酒類やベネッセコーポレーション、常陽銀行らが取り組んでいるのが、徹底した顧客志向のWebサイト戦略だ。その重要性について、サントリー酒類の室元隆志氏は「ユーザーをしっかり見つめないとWebビジネスは成功しない」と指摘する。各社担当者が、自社のWebサイトの構築やリニューアル時、キャンペーン時に行った成功事例や失敗事例について、つまびらかに語った様子をお届けしよう。

グローバル経営コンサルティング会社のA.T. カーニーが開催した「最強の業務改革セミナー」では、真の業務改革を推進するポイントについて、生産業務・サプライチェーンと情報システムの業務改革という観点から、経験豊かなコンサルタントが解説した。いずれもコストに大きく跳ね返ってくるところだが、どのように各分野の業務のあり方を見直すべきか、また変革を進めていくべきか、基本的な考え方とアプローチについて紹介。さらに実行フェーズで成功の確率を上げるために押さえたいポイントについても解説がなされた。

A.T. カーニーは1926年に米国シカゴで創立されたグローバルな経営コンサルティング会社だ。その大きな特徴の1つは、戦略立案だけにとどまらず、専門分野に特化したコンサルタントが現場に入り込み、実行を徹底して支援することにある。先ごろ開催された「最強の業務改革セミナー」では、同社のコンサルタントが業務改革を推進するためのポイントについて解説した。ここでは、業務改革を実現するフレームワークと、“聖域”化されて改革に着手しづらい本社間接部門の業務改革について紹介する。

クルマから抽出したビッグデータを「宝の山」とするべく、各社が取り組みを進めている。富士通の川崎晃部長は「目的なく社会をとらえても、ビッグデータは人の役に立たない。新しいサービスや商品につなげるには、データの集積度を上げて、最終的に一人ひとりに価値をフィードバックすることが重要だ」と説く。本稿では、自動車から得られる移動軌跡情報（プローブデータ）をどう取得し、それを具体的にどのような形で活用しているのか、実際のIT活用の取り組みまでを紹介する。

今や自動車は、従来のガソリンや軽油だけでなく、電気、ガス燃料、バイオ燃料、水素など、多様な燃料で駆動することが求められつつある。これらのエンジンは、既にさまざまな形で実車に採用されているが、その開発プロセスは複雑さを増している。「PTC Live Tech Forum 2012 東京」で登壇したトヨタ自動車 第2技術開発本部 エンジン統括部 エンジン統括室長 児玉憲和氏は、「いいクルマづくりには、PLMソリューションが欠かせない」と指摘する。児玉氏は、同社のエンジン開発について、設計からデータ管理に至るすべてのプロセスにおけるPLMの活用方法について解説した。

消費者にさまざまな価値を提供する手段として位置情報サービスが脚光を浴びている。この6月にグーグルがマップを3D化したり、アップルがiOS6から独自マップを採用したり、位置情報サービスをめぐる覇権争いも始まった。なぜいま位置情報サービス競争なのか？「要因として挙げられるのが“SoLoMo”だ」と指摘するのは、「ITロードマップセミナー AUTUMN2012」に登壇した野村総合研究所の亀津 敦氏だ。現在のGPSよりも精度の高い準天頂衛星や、ロケーション・インテリジェンスといった新しい技術も登場しつつある。