「日本再興戦略 2016」のスポーツビジネス市場の目標は、2025年に15兆円

　日本のスポーツビジネスを成長産業にすることは、政府の「日本再興戦略 2016」でも目標とされている。一方、2025年に15兆円市場へ成長するための具体的な道筋は見えていない。デジタルテクノロジーがその起爆剤になると期待されているが、スポーツを対象としたITソリューションの市場は欧米に比べて発展途上であるといえる。

　海外ではその象徴として、「Sports-Tech market map」や「Sports vendor landscape」といったスポーツに関わるスタートアップやITベンダーの俯瞰図が存在する。しかし、日本ではどういうプレイヤーがどのようなビジネスを展開しているかが整理されておらず、「知る人ぞ知る」という状態になっている。

　そこで同社では、スポーツビジネスに関わる企業や投資家が、市場環境を理解し、スポーツテック業界が一丸となって市場を拡大していくための道標により、スポーツ関連のIT産業への投資促進などを目指し、「スポーツ領域を対象に」「ITを活用した新しいソリューションを提供する企業」を図で表現した「Sports-Tech Landscape」2017を作成、公表したという。

「観る」「支える」「する」「創る」を支えるスポーツビジネス

　NTTデータ経営研究所が作成した「Sports-Tech Landscape」2017は、縦軸にスポーツビジネスの基本要素である「観る」「支える」「する」「創る」を置いている。それぞれの要素は次の通り。

・観る：「今までにない観戦体験」「スポーツ観戦をより身近に」といった価値を実現するソリューション。

・支える：「個人やチームのパフォーマンスを最大化」「観る人やする人の活動環境を整える」といった価値を実現するソリューション。

・する：「スポーツをもっと楽しく」「誰でも楽しめるように」という価値を実現するソリューション。

・創る：特に「従来の定義を超えたスポーツの創出」を実現するソリューションに着目し、「する」と分けている。

　横軸は、ビジネスモデルをB2CとB2Bで表現した。ただし、各社のビジネスモデルは単純化することが難しいため、どちらかといえば「B2C寄り」、どちらかといえば「B2B寄り」ということで配置している。



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