FPD市場、ここ2～3年の勢いはない

　謝氏によれば、2022年までのFPD市場のCACR（年平均成長率）は、全体で約4％ぐらいの伸びを見込んでいるという。デスクトップPC、ノートPC、タブレット市場に関しては、ほぼ横ばいだが、テレビや車載用FPDなどが成長する見込みだ。

「製品別にみると、ノートPC用やタブレット用では、LCD（液晶ディスプレイ）パネルメーカーが新製品を開発し、付加価値のある製品開発につとめているところだ。テレビのLCDパネルの売上は改善し、成長が見込まれるだろう。ただし、ここ2～3年前のような勢いはない。またOLED（有機EL）の成長も期待されるが、数値的には若干の修正が必要かもしれない」（謝氏）


　LCDテレビのサイズ推移を調べると面白いことがわかる。2007年からの10年間で、32インチから42インチへと進化しているのだ。これは年に1インチずつサイズが大きくなったという計算になる。

「2017年以降については、40インチ～45インチがメインストリームになり、55インチ以上も成長していく。2023年ごろまでのLCDの平均サイズは、45インチぐらいになるだろう」（謝氏）

　ただし、供給メーカー側は2016年以降、財務問題や低稼働率・低効率の影響を受けるため、古い工場を閉鎖する予定も多い。謝氏は「たとえばサムスンやLGは、2017年に古い5世代の工場を閉鎖する予定だ。中国・BOEでも閉鎖の可能性がある」と指摘する。

　LCDテレビの平均サイズが大きくなり、古い生産工場が続々と閉鎖される一方で、中国や韓国では代わりになる9.5世代以降の新工場計画を前倒しで進め、市場に投入していくことが見込まれている。

「FPDの世界はカーレースと同じ。勝ち抜いて行くためには、市場投入の速さが最も重要だ。需給バランスを見ると、需要が大きい年に大きな投資が行われ、翌年には供給過多を繰り返す」（謝氏）。

　テレビに使われる大型LCDパネルに関しては、2016年の投資バブルによって、下半期に過去最大のパネル価格の上昇が起き、パネルメーカーの利益率は20％超まで広がった。2017年も32～55インチのLCDテレビの利益は依然として堅調だ。ただしバブルのあおりを受け、2017年第2四半期からはLCDパネルの在庫調整が行われる可能性もあるという。

「中国では、低価格モデルの利益が少ない。たとえば65インチのLCDテレビは利益率が最も低く、55インチへの回帰が始まっている。これによりテレビブランドの競争が激化し、価格への圧力が増して、利益が低下するリスクが高まるかもしれない」（謝氏）

中国、インド、韓国の動向、工場建設ラッシュも一部停滞化

　世界的に見ると、液晶ディスプレイ工場の生産能力は、1枚のマザーガラスから取れる基板数（面取り数）を増やすことで年々進化してきた。マザーガラスのサイズと月／年間の処理数で、生産工場の生産能力と世代が表現される。

　まずアグレッシブに展開する中国では、大手のBOEやChinaStarの動向を注目すべきと謝氏は指摘する。

　第8世代（約2160×2460mm）の工場は、BOEでは中国内に3拠点、ChinaStarも2拠点あり、ここで量産稼働中だ。最新の第10世代（2880×3130mm）～第11世代（3100×3440㎜）の工場も建設中で、すでに第10.5世代（2940×3370mm）の工場は安徽省合肥市に建てられている。一方、ChinaStarも同レベルの工場を深せんで着工した。

「そのほかCECやHKCも第10.5世代の工場を計画中で、サムスンやLGなどのメーカーも含めると、中国は2020年までに計15の工場が新たに稼働することになる。新しいLTPSやOLEDディスプレイについても、第5.5～第6世代の工場が計14ほど稼働する」（謝氏）。

　また新興国のインドでも新工場の建設計画が始まっている。インドには液晶パネルの生産工場がなく、これまですべて輸入していた。

「インドのマハラシュトラ州に、Twinstarとインド政府が、国内初となる第8.5世代工場を建設する計画だ。2019年末には量産稼働を計画しているが、いま詳細を詰めている段階で最終計画は決定していない」（謝氏）。

　一方の韓国については、サムスンのTangjeong事業所にて、5.5/6世代のAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）の生産工場が稼働中だが、ほかにもテレビ向け10.5世代LCDパネル生産工場も建設しているところだ。

「LGでは第10.5世代のOLED生産工場を計画していたが、いまはペンディングの状態。これはTFT LCDの第10.5世代工場に移行しつつある。OLED TVの将来の成長は、パネルの供給に左右されるだろう」（謝氏）。

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