「ドローン業界のアップル」世界市場でシェア7割のDJI副社長が語る、急成長3つの要因

遠隔飛行による「空撮」プラットフォームを提供し急成長

　DJIは2006年に設立されたベンチャー企業だ。中国南部の深センに本社を構え、材料や人材が集まるサプライチェーンの要衝という地の利を活かし、急成長を続けている。「第17回 日経フォーラム 世界経営者会議 2015」に登壇した同社副社長の鄭超文（ダニー・ジェン）氏は、以下のように語る。

「創業時に約20人だったスタッフは、今や4,000人規模にまで成長した。日本にも東京と神戸にオフィスを構え、DJIの製品は世界100か国以上、さまざまな業界で利用されている」（ジェン氏）

　DJIは、複数のプロペラを持つRC（遠隔操作）マルチコプターの機体の姿勢制御を行う「フライトコントローラー」のエキスパートとして創業した。アプリケーションも複数提供し、離陸の後も安定して操縦できるフライトコントローラーシステムで地位を確立し、初のコンシューマー向けドローンである「Phantom」をリリースする。

「今ではPhantomに続き、『Inspire 1』という4Kカメラを搭載可能なハイスペックなドローンをリリースしている。また、開発者向けのドローン『M100』とソフトウェアを使って、空中で動作する新しいハードウェアや、アプリケーションの開発などが行なえるプラットフォームを整備した」（ジェン氏）

　これにより、開発者は、同社のSDK（開発者向け環境）を利用して「Phantom」「Inspire 1」のプログラミングも可能ということだ。その他にも、ドローンの技術を用い、手持ちカメラのブレを防ぐスタビライザー「Osmo」や、「Ronin」というプロの映画撮影用の撮影システムを提供するなど、幅広い製品ラインナップを誇る。

「もともと趣味用のホビーから始まり、その後、さまざまな分野の産業用アプリケーションを提供している。たとえば、アメリカでは災害救助にもドローンが活躍しているし、ペルーでは都市計画で発見された遺跡の保護にドローンを活用している。さらに、ラグビーの日本代表チームでも、選手のポジショニングや戦術確認にドローンによる空撮を活用している」（ジェン氏）

　こうしたイノベーティブな企業姿勢が高く評価され、同社は、ドローン業界のアップルと呼ばれることもある。

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