矢野経済研究所は、日本、米国、西欧主要5カ国（イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン）、中国の乗用車向けテレマティクス市場の調査を実施し、「乗用車向けテレマティクスサービス市場に関する調査結果 2015」として発表した。

　本調査におけるテレマティクスサービスとは、Telecommunication（通信）とInformatics（情報科学）を組み合わせた造語で、自動車などの移動体に通信システムを組み合わせてリアルタイムに情報サービスを提供することができ、主に自動車メーカーが自社車両に向けて提供するサービスを指す。

　また、ディスプレイオーディオ（DA）とは、ナビゲーション機能をもたない「ディスプレイ＋AV機能（AM/FMラジオ程度）」製品のこと。オプションのリアビューカメラを装着すれば駐車支援システムにもなる。またスマートフォンと連携させれば、スマートフォン上のアプリケーション（音楽配信、ナビゲーション、SNSなど）をDAのモニター上で表示できる。

乗用車向けテレマティクスサービスの概況

　調査の結果、乗用車向けテレマティクスは、エンターテインメント・利便系テレマティクスサービス、走行系テレマティクスサービス、自動車新ビジネス系テレマティクスサービスの3分野で進展していくことがわかった。

　乗用車向けテレマティクスは主に自動車メーカー（完成車メーカー）が独自のサービスを展開してきた。Tier1といわれる1次請け自動車部品メーカーは自動車メーカーのテレマティクスサービス拡大に向け、主に地図配信、IPラジオ/音楽配信、SNSなどのエンターテインメントや利便性の高いテレマティクスサービスに協力体制をしいてきた。

　昨今では、IT・スマートフォン事業者が参入し、これまで自動車メーカーを中心に行われてきたテレマティクスサービスにオープンなネットワークを活用し、より幅広い情報を提供するサービスへと進化させてきている。この背景にはスマートフォン連携機能を利用した情報サービス利用が本格化することに加え、外部のサーバと車載機を連携させるためのクラウド環境が整備されてきたことがある。

　こうした流れのなかで、新たにテレマティクス保険、カーシェアリングサービス、タクシー配車サービス、各種のビッグデータを活用したサービスなど、自動車新ビジネス系テレマティクスサービスも提供され始めてきている。

　乗用車向けテレマティクスは上述したように、エンターテインメント・利便系テレマティクスサービス、走行系テレマティクスサービス、自動車新ビジネス系テレマティクスサービスの3分野に大別される。

　エンターテインメント・利便系テレマティクスサービスにおいてはこれまで自動車メーカー、および関連メーカーにより提供されてきたが今後はスマートフォン大手OSベンダー2 社をはじめとする、IT・スマートフォン業界の事業者が中心になるという。

　走行系テレマティクスサービスにおいては、自動車メーカーおよび関連メーカーに主導されるものと考えるが、電気自動車（EV）などにおいては一部、IT・スマートフォン業界の事業者も参入することが想定されると指摘した。

　また自動車新ビジネス系テレマティクスサービスにおいては、自動車メーカーや、IT・スマートフォン業界の事業者ばかりでなく、これ以外のサービス事業者も参入するという。


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