IT部門改革に必要な3つの取り組み

　それでは、ビジネスに直接貢献するIT部門となるためには、何が必要なのか。

　同レポートでは、実際に成果を上げている取り組み事例について考察した結果、「ITコア／ノンコアの切り分け」、「IT構成の最適化」、「IT組織・ソーシングの改革」という3つの取り組みを実施する必要があると考察している。その3つとは、以下の通りだ。



　なお、「ITコア／ノンコアの切り分け」、「IT構成の最適化」、「IT組織・ソーシングの改革」は、下図3のようにお互いが密接に関係している。



　また、「ITコア／ノンコアの切り分け」は、当該ITが競合他社との差別化にどの程度貢献しているか（競合差別化へのIT貢献度）、当該ITの市場からの調達がどの程度難しいか（市場調達難易度）という2軸で整理・マッピングすることが考えられる。これにより、ITを4つの領域に切り分けることができるという。

協調型アウトソーシングの推進

　さらに、3つの人材不足を解決するためには、役割分担を明確にした上で管理するという、多くの企業が活用している従来の分業型アウトソーシングでは不十分であると分析する。

　そこで、企業とアウトソーサーが主体的役割と補完的役割の両方を分担しながら相互に協調して業務を進める「協調型アウトソーシング」が有効な解決策となり得ると指摘する。



　今回の調査を受け、同社のアウトソーシング事業部長 プリンシパルの稲田俊郎氏は、次のように述べている。

「今回の調査によって、企業内におけるIT部門がその役割の変化に対応できていない状況が浮き彫りになったと思います。現在、IT部門はビジネスパフォーマンスの向上に貢献することが求められているにも関わらず、年齢構成の歪みや社内におけるIT部門の位置づけの低さなどにより、それらの期待に応えられていないばかりか、ますます厳しくなる状況に置かれているのが現状ではないでしょうか。レポートではそういった現状に対する分析と、我々が考える解決策を提示させていただきました。本レポートが皆様の課題を解決する一助になれば幸いと考えております。」（稲田氏）

　同社では、これからも「ビジネスに貢献するIT部門への変革」を実現するべく、包括的なサービスを提供していくとしている。