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中部電力グループでは、これまでエネルギーインフラ企業として培ってきたデータを次なる経営ビジョンの達成に向けて積極的に利活用していこうとしている。膨大なデータを事業横断・グループ最適で最大限に利活用をしていくには、データ活用基盤を整備することが必須となるが、現状の環境では「ある限界」に直面したという。中部電力 DX推進室 DX推進G 副長の牧 駿佑氏が、同社のデータ戦略やデータ利活用基盤整備の背景、今後の展望などについて話した。
電力の安定供給と新たな価値の創出の両立をめざす
一方、インフラ面は、電力によって燃料、運輸、公共インフラなどあらゆるモノの最適な制御が可能になり「社会インフラ全体が効率化されていく」という。こうした未来を想定し、中部電力グループでは「電力システムの脱炭素化」や「電力グリッドの高度化」、インフラとデータの融合による「新たな価値の創造」に取り組むとしている。
その実現にはDXが欠かせない。同社は「さあ、電力ネットワークがデータネットワークになっていく。」とのビジョンを掲げ、強力にDXを推進。その中心として、従業員の誰もがデータを利活用し、ビジネス価値を創造できるようなデータ利活用基盤の構築を進めている。
しかし、スモールスタートでデータ基盤を生み出し、利用が拡大する中で、徐々に「課題も見えてきた」と牧氏は明かす。ここからは同社が直面した課題と、どうやってそれを乗り越えたのか、さらには具体的なDX戦略やデータ戦略について、より詳しく見ていこう。
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・中部電力のDXには、大きく「2つの軸」がある
・牧氏が「オンプレミスのデータ基盤の限界を感じている」と語るワケ
・5年スパンで比較しても現行のオンプレミス環境の「約半額」で済むと試算
・移行を進める中で直面した「3つの課題」
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