記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 売上9割減、星野リゾート情シス部門の“生き残り”をかけた5つの取り組み 売上9割減、星野リゾート情シス部門の“生き残り”をかけた5つの取り組み 2021/06/23 1914年創業、長野県軽井沢に最初の旅館を開業し、今年で107年を迎えた星野リゾート。数年前、同社の情報システムグループはわずか4名だったが、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためITの内製化に取り組み、今では総勢30名を超えるチームに成長している。その過程で同社を襲ったのが新型コロナウイルスの世界的なパンデミックだった。"創業以来最大の危機"への対応とDXの取り組みについて、同社の情報システムグループ グループディレクター 久本 英司 氏が語った。
記事 営業戦略 上場企業で実践されている、ホントに売上につながる「セールスDX」とは？ 上場企業で実践されている、ホントに売上につながる「セールスDX」とは？ 2021/06/21 新型コロナウイルス感染拡大をキッカケに、ビジネスにおけるアプローチの仕方は大きく変容した。従来、訪問や対面が当たり前だった営業活動は、現在では物理的に人に会わないことが前提のオンライン商談に置き換わった。こうした急激な環境変化に対応しきれず、営業成果を大きく落とす企業も少なくない。今求められるのは、コロナ禍に負けず、企業の業績を数字として伸ばせる真の意味でのセールスDXのソリューションなのだ。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「消臭力」CMの仕掛け人・鹿毛康司氏が実践する「心」をつかむ方法 「消臭力」CMの仕掛け人・鹿毛康司氏が実践する「心」をつかむ方法 2021/06/21 思わず口ずさんでしまう音楽や、独特の世界で見る人の心を動かすエステーのテレビCM。家庭用消臭剤「消臭力」や防虫剤「ムシューダ」、冷蔵庫脱臭剤「脱臭炭」などがおなじみだ。その仕掛け人が、「お客さまの心に向き合う」をテーマに活動するマーケターでありクリエイティブディレクターの鹿毛 康司氏。テレビCMのみならず、TwitterやYouTubeなどを活用しながら話題を拡散していくマーケティングにも取り組む鹿毛氏に、消費者のインサイトをつかむ方法や、デジタルメディアの活用について聞いた。
記事 セキュリティ総論 製造業が狙われる？ 完全崩壊した「安全神話」、いま必要なセキュリティ対策とは 製造業が狙われる？ 完全崩壊した「安全神話」、いま必要なセキュリティ対策とは 2021/06/21 製造業がサイバー攻撃によって被害を受けるケースが増えている。先日、米巨大石油パイプラインが一時操業停止に追い込まれたり、国内企業では自動車会社が工場を停止せざるを得なくなるなど、甚大な影響が生じた事例も少なくない。こうした製造業へのサイバー攻撃の増加傾向は、さまざまな調査会社のレポートでも裏付けられている。なぜ、いま製造業の被害が増えているのか？ また、いますぐできる対策は何か？
記事 その他ハードウェア デロイト森正弥氏が説くエッジコンピューティング、工場・小売・医療の注目事例とは デロイト森正弥氏が説くエッジコンピューティング、工場・小売・医療の注目事例とは 2021/06/18 生産現場などデジタル化の恩恵が得にくかった領域でもDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた動きが活発だ。ここで注目されているのがエッジコンピューティングだ。日本ディープラーニング協会顧問であり、デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員として企業のDXやAIのビジネス活用を支援する森正弥氏が、その可能性を語った。
記事 セキュリティ総論 「平均36日」もかかるインシデント対応、サイバー攻撃に慌てないための“4つの備え” 「平均36日」もかかるインシデント対応、サイバー攻撃に慌てないための“4つの備え” 2021/06/17 サイバー攻撃が巧妙化・高度化する今日では、従来型の手法では脅威を検知できず、知らず知らずのうちに侵入を許すというケースが増えている。インシデント（事件）が明るみになってから慌てて対応していては、リスクの在りかや優先順位付けができなくなり、場当たり的な対策で終わってしまいがちだ。だからこそ「平時からの備え」が重要になる。ここではその具体的な取り組み方を考察する。
記事 セキュリティ総論 日清食品グループの「ゼロトラスト」を徹底解説、VPNに頼らない在宅勤務環境とは 日清食品グループの「ゼロトラスト」を徹底解説、VPNに頼らない在宅勤務環境とは 2021/06/16 チキンラーメンやカップヌードルなどの即席麺で知られる日清食品グループ。同社グループは、1回目の緊急事態宣言で国内従業員3000名の在宅勤務を実現し、その後も出社率25％以下の制限を設けている。こうした同社グループのデジタル化を支えているのが、以前から取り組んできたゼロトラストのセキュリティ対策だ。同社グループはいかにして従来のセキュリティ対策から、ゼロトラストのセキュリティ対策へと転換できたのか。コロナ禍の影響も含めて、グループのセキュリティ対策をリードする日清食品ホールディングス 情報企画部 課長 岩下輝彦氏が語った。
記事 IT運用管理全般 はてなが取り組む「DevOps」、運用や営業担当を巻き込みDXに導く方法 はてなが取り組む「DevOps」、運用や営業担当を巻き込みDXに導く方法 2021/06/16 デジタルトランスフォーメーション（DX）の目的の1つは、企業がデータやデジタル技術を活用し、社会や顧客ニーズに柔軟に対応できるサービスや製品を提供できるようにすることだ。DXへの取り組みが活発化する今日では、自社内でなんらかのソフトウェアやシステム開発・運用に関わる企業も増えているだろう。そこでぜひ取り入れたいのが、アプリケーション開発と運用が協調するDevOpsの手法である。これをどのように取り組んでいくか、そのアプローチの1つを解説する。
記事 その他 野村HDや東海東京FH、SBIが語るデジタル証券、「小口化」「コスト減」で何が変わるか 野村HDや東海東京FH、SBIが語るデジタル証券、「小口化」「コスト減」で何が変わるか 2021/06/15 金融領域におけるブロックチェーンの活用として注目を集めるのがセキュリティトークン（ST）だ。株式や社債などの金融商品をブロックチェーンによる分散台帳技術を用いてトークンとして記録する技術のことで、STによる資金調達はセキュリティトークン・オファリング（STO）と呼ばれる。デジタル証券の事業化を推進する業界のリーダーとして、東海東京フィナンシャル･ホールディングス 常務執行役員の伴 雄司氏、SBI証券 執行役員 STOビジネス推進部長の朏 仁雄氏、野村ホールディングス（野村HD） 執行役員の八木 忠三郎氏、N.Avenue 代表取締役社長の神本 侑季氏（モデレーター）が、今後のSTO市場の見通しについて語った。
記事 その他 横浜銀行に聞くCVC設立秘話、王道の施策で目指す「三方よし」とは 横浜銀行に聞くCVC設立秘話、王道の施策で目指す「三方よし」とは 2021/06/14 多くの金融機関がベンチャー企業などとの外部連携を進めている。積極的にオープンイノベーションを進めている横浜銀行では、その中心的な施策の1つとして「CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）」にも取り組んでいる。同行は2021年1月、デジタルガレージとともにCVCの投資ファンド「Hamagin DG Innovation投資事業有限責任組合」を立ち上げた。横浜銀行とデジタルガレージのキーパーソンの話を基に、CVC活動の現状や課題、失敗しないための心構えなどを紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM ITエンジニアからの「キャリアチェンジ」は可能？後悔しないための仕事選び7つの要点 ITエンジニアからの「キャリアチェンジ」は可能？後悔しないための仕事選び7つの要点 2021/06/10 コロナにより、働き方が大きく変わったことで、生き方そのものを見直す人が増えている。それはITエンジニアも例外ではなく、「今のままエンジニアとして働いていくイメージが湧かない」「自分に合った仕事って何だろう」という思いを抱える人も少なくないようだ。ITエンジニアからの異職種への「キャリアチェンジ」は可能なのか？またそもそもどうすれば自身に最適な仕事が選べるのか。ベストセラー『科学的な適職』著者で、サイエンスライター・作家の鈴木祐氏と、エンジニアの転職に強い総合転職サイト「type」の平本佑美氏、元ITエンジニアで、編集職にキャリチェンジを果たしたSBクリエイティブ ＆IDEA編集部 編集長の岡本晋吾が語りあった。
記事 その他 非財務リスクとは何か？ システム障害やESGも関係、金融機関のリスク管理 最新動向 非財務リスクとは何か？ システム障害やESGも関係、金融機関のリスク管理 最新動向 2021/06/08 金融機関におけるリスク管理の重要性が増している。2023年3月には金融危機の再発防止を目的とした金融規制「バーゼルⅢ（以下、バーゼル3）」の最終パッケージが段階的に実施される予定だ。しかし、それだけでは網羅できない新たなリスクが顕在化してきている。それが、金融テクノロジーの急速な発達や気候変動などによる「非財務リスク」である。金融機関の実務担当者は、どのようにこの「非財務リスク」を管理していくべきなのか。トーマツ リスクアドバイザリー事業本部 マネージングディレクターの 森 滋彦氏に話を聞いた。
記事 その他 横浜銀行に聞くオープンイノベーション、「意思決定のスピード問題」をどう解消するのか 横浜銀行に聞くオープンイノベーション、「意思決定のスピード問題」をどう解消するのか 2021/06/07 国内最大の地方銀行である横浜銀行では現在、外部のベンチャー企業や新興IT企業との協業を通じてイノベーションの実現を目指す「オープンイノベーション」を積極的に推進している。2021年2月にはデジタルガレージと共同でベンチャー企業に出資するためのCVCを設立した。これら一連の取り組みを始めた目的とは？ 同行のオープンイノベーションの経緯について、キーパーソンに話を聞いた。
記事 経営戦略 「地方銀行を破壊するのは誰か？」、スジの良いDXアイデアを生む発想術 「地方銀行を破壊するのは誰か？」、スジの良いDXアイデアを生む発想術 2021/06/04 経産省は2020年末、「DXレポート2」を公表した。そこで目に付いたのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）に未着手である、あるいは一部門で取り組み始めた」という企業が、全体の95％を占めるという数字だ。DXを推進してきたという自負を持つ人は認めたくないと考えられるが、退歩しているとさえ言える状況にある。ここで1つ挙がるのが、多くの企業が「（2018～2019年度あたりに）取り組んでいたものはDXとは言えないのではないか」という仮説である。この連載のテーマである「スジのいいDX」を改めて考えた上で、今回は本質的なDXが起きうるエリアとして、地方銀行のビジネスに焦点を当てる。ゼネコンや町役場が、DXによる新たな仕組みで、銀行ビジネスを代替するシナリオを作成し、検証する。
記事 その他 日本総研 翁百合理事長に聞く、「金融DX」の2大成功要因とは 日本総研 翁百合理事長に聞く、「金融DX」の2大成功要因とは 2021/06/03 「オープンAPIにより金融サービスの幅が広がり、ビジネスモデルが大きく変わる」と日本のフィンテックへの期待を表明するのが、内閣府「選択する未来 2.0」懇談会で座長を務める日本総合研究所理事長、翁 百合氏だ。フィンテックの新しい動きにより、既存の銀行システム、銀行、地方銀行も変わらざるをえなくなったとし、コロナ禍の今こそ変革のチャンスだと激励する翁氏に話を聞いた。
記事 AI・生成AI 【実践者に聞いた】社会人のための「AI学習法」、基礎から事業への応用まで 【実践者に聞いた】社会人のための「AI学習法」、基礎から事業への応用まで 2021/05/31 デジタル庁が発足し、あらゆる企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を目指す中、中核技術であるAIへの注目が高まっている。そんな中、AIを自分のビジネスに取り込みたい社会人向けに、学校法人金沢工業大学（KIT）虎ノ門大学院はAIカリキュラムを開講し、すでに多くの社会人がAIのビジネスへの応用を体得している。今回は、2020年にAI科目を履修した社会人3名に、AIを学ぶ理由や、学んで得られたことを聞いた。人事担当、経営者、コンサルタントと、三者三様だった実務への応用法も深堀りする。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 デジタル庁は「何に」「どのように」取り組むのか？ 5つの重点施策とは デジタル庁は「何に」「どのように」取り組むのか？ 5つの重点施策とは 2021/05/28 2021年4月14日、「デジタル庁」の発足を柱とするデジタル改革関連法案の審議が衆議院で始まった。デジタル社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進する新たな司令塔として、デジタル庁を2021年9月1日に発足する予定だ。デジタル庁とは、どのような体制で、どのように取り組む組織なのだろうか。デジタル庁の目指す姿と具体的な5つの重点施策を解説する。
記事 経費精算・原価管理 商談の質は「顧客情報の理解」で決まる？ダメダメ「マーケ・営業部門」の特徴とは 商談の質は「顧客情報の理解」で決まる？ダメダメ「マーケ・営業部門」の特徴とは 2021/05/28 コロナショックをキッカケに企業のデジタルツールの導入が加速したが、売上などの成果につなげられている企業は少ない。たとえば、「マーケティング部門と営業部門などで導入しているツールが異なり、同じ顧客データであるにも関わらず、連携がとれていないために有効活用できていない」といった声すら上がっている。このように、単にツールを活用すれば企業のDXが実現できるわけではないのだ。何に気を付ければ成果につながる改革となるのだろうか。
記事 政府・官公庁・学校教育 中国がコロナショックを“即”乗り越えたワケ、BATHとデジタル強国戦略の内実とは 中国がコロナショックを“即”乗り越えたワケ、BATHとデジタル強国戦略の内実とは 2021/05/27 コロナ禍で世界経済が落ち込む中、中国国家統計局は2021年1月、同国の2020年の実質GDP（国内総生産）が前年比2.3％増と発表し、いち早く経済危機を脱する予測を出した。IMF（国際通貨基金）が2021年4月に発表した「世界経済見通し」でも、2021年の世界経済の成長率予測（6％）に対し、中国はそれを上回る8.4％増と見込む。同国のGDPの40％程度を占める「デジタル経済」について、戦略の変遷やアリババやテンセントなどの巨大プラットフォーマーの取り組みを野村総合研究所（NRI）未来創発センターの上級コンサルタントを務める李 智慧氏の論考を紹介する。
記事 中堅中小企業・ベンチャー 「2021年版中小企業白書」の要点まとめ、調査で見えた中小企業の現実 DXや外部活用は 「2021年版中小企業白書」の要点まとめ、調査で見えた中小企業の現実 DXや外部活用は 2021/05/25 中小企業庁は2021年4月、中小企業の動向などについて取りまとめた「2021年版 中小企業白書」を公開しました。中小企業白書は、中小企業基本法に基づく年次報告書であり、これが58版目となります。今回は中小企業者への新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響に加え、それによるデジタル化の動向や課題などについても記されています。本稿では700ページ超に及ぶ「2021年版 中小企業白書」の中から、注目すべきポイントを紹介します。
記事 AI・生成AI 4年後あなたの仕事はこう奪われる 「AIネイティブ新卒」の恐るべき実力 4年後あなたの仕事はこう奪われる 「AIネイティブ新卒」の恐るべき実力 2021/05/24 「AIに仕事を奪われる」とは、AI（人工知能）技術の進展・普及に伴いよく聞かれる言葉となりましたが、実は仕事を奪うのは「AI」だけではありません。意識せずともAIサービスが周囲にあり（AIネイティブ）、プログラミング教育、AI教育を受けてきた若手人材もまた、AIを使いこなし、あなたの仕事を奪う存在なのです。そのような若手を「AIネイティブKIDS」と呼び、著書『管理職はいらない』でAI時代に生き残れる管理職の条件を説いた野口竜司氏が、「AIネイティブKIDS」第一世代が職場にやってくる2025年をシミュレーションしました。
記事 その他 アイデアを生む「アジェンダのない会議」、今後はどう実現していくべきか アイデアを生む「アジェンダのない会議」、今後はどう実現していくべきか 2021/05/24 在宅勤務が広がると、オフィスでの何気ない会話がなくなる。このため、アイデアが出にくくなるといわれる。創造的な活動において、非公式の会話が重要な役割を果たすことは間違いない。シリコンバレーへの先端IT企業の集積が、それを示している。しかし、オフィスで非公式な接触があっても、必ずしもアイデアが生まれるわけではない。逆に、オンラインの接触からアイデアが生まれることもある。今後、さまざまな働き方を模索することが必要だ。
記事 その他 プロの投資家人気集める「低流動資産」、なぜ株式より高収益？訳あり資産のカラクリ プロの投資家人気集める「低流動資産」、なぜ株式より高収益？訳あり資産のカラクリ 2021/05/21 近年、世界でPE（プライベートエクイティ）ファンドやVC（ベンチャーキャピタル）などの低流動性資産への投資が増加傾向にある。背景には、いわゆる伝統的資産（国内外の株式・債券）への投資だけでは、十分な収益をあげることが難しくなってきたことが関係している。伝統的資産に比べ、比較的高いリターンが期待できる低流動性資産は、機関投資家にとって魅力的な投資対象となっているようだ。とはいえ、流動性が低いなどの特徴を持つ低流動資産への投資には、注意すべき点が多い。そこで今回、低流動資産への投資のポイントについて、あいざわアセットマネジメント 代表取締役社長の白木信一郎氏に解説してもらった。
記事 その他 野村HD執行役員 池田 肇氏に聞く「証券DX」、ITや医療技術革新で証券はどう変わるのか 野村HD執行役員 池田 肇氏に聞く「証券DX」、ITや医療技術革新で証券はどう変わるのか 2021/05/19 コロナ禍の世界的経済の低迷を抑えるため、膨大な資金がマーケットに入っている。相場が上がるとともに、投資の小口化や時間分散・積み立て投資を可能にするデジタルサービスの恩恵を受けて、若い人を中心にこれまで投資に縁遠かった人々が参加している。従来とは異なる投資行動をする投資家に向けて、どういう金融サービスを提供すべきなのか？ 2019年に設立された社内横断組織「未来共創カンパニー」を率いてオンラインサービスの強化を進める、野村ホールディングスの池田 肇 執行役員に「証券DX」成功の秘訣を聞いた。
記事 AI・生成AI 「事例ある？」と聞いているうちは、今後も日本のAI導入は進まないと言えるワケ 「事例ある？」と聞いているうちは、今後も日本のAI導入は進まないと言えるワケ 2021/05/19 すべてのビジネスパーソンが、AIとのかかわり方を考えるべき時代になった。AI活用事例は随所で発表されているが、日本ではまだまだ主流になったとは言いがたい。「AI白書2020」によると、日本のAI実導入率はわずか4.2％にとどまる。一体、何が原因なのか。今後、日本企業はどう変わっていくべきか。2021年3月に「“経験ゼロ”から始める AI時代の新キャリアデザイン」を上梓した、パロアルトインサイトCEO／AIビジネスデザイナー 石角 友愛氏に話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 エンドポイントセキュリティ最新動向、中長期的な方針はWin10対応とベンダ選定 エンドポイントセキュリティ最新動向、中長期的な方針はWin10対応とベンダ選定 2021/05/14 新型コロナウイルスの感染が再び拡大しつつある中、多くの企業はDX（デジタルトランスフォーメーション）を見据えた取り組みを同時に進めるといった難しい舵取りを迫られている。そこで忘れてはならないのが、従業員が日々利用するPCなどの「エンドポイント」のセキュリティ対策だ。ここでは、企業のエンドポイントセキュリティ対策の傾向を紹介しつつ、今後求められる対策の在り方を考える。
記事 流通・小売業界 ローソンの小売DX、Amazon Goに負けないレジなし店舗「Lawson Go」の作り方 ローソンの小売DX、Amazon Goに負けないレジなし店舗「Lawson Go」の作り方 2021/05/12 スマホをゲートにかざして入店し、手に取った商品を持って退店するだけで買い物完了──、小売業界でもDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが進むが、その代表例といえば、2018年にオープンしたレジなしコンビニ「Amazon Go」だろう。そして、国内コンビニチェーンのローソンでも、2020年2月よりレジなし店舗「Lawson Go」の取り組みが進んでいる。ローソンが考える未来型店舗とはどのようなものか、同社のオープンイノベーションの取り組みからDX実現のポイントを紹介しよう。
記事 その他 bitFlyerやLayerX、JDDが語るブロックチェーン、なぜ「20年前のECと同じ」なのか bitFlyerやLayerX、JDDが語るブロックチェーン、なぜ「20年前のECと同じ」なのか 2021/05/11 新型コロナウィルス感染症の世界的なパンデミックによって、リモートワークやペーパーレス、オンライン営業などビジネスモデルや働き方を変革するデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが加速している。その中で改めて注目を集めているのがブロックチェーンだ。ブロックチェーンがもたらすビジネスの進化や産業、社会のあり方の変化について、bitFlyer Blockchain 代表取締役の加納裕三氏、LayerX CEOの福島 良典 氏、Japan Digital Design CTOの楠正憲氏（モデレーター）が語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 DX推進指標とは何か？ 5分でわかる「DX自己診断ツール」を使いこなす方法 DX推進指標とは何か？ 5分でわかる「DX自己診断ツール」を使いこなす方法 2021/05/11 経済産業省は、2018年9月に発表した「DXレポート」の中で、各企業におけるDXが進まない場合、「2025年以降、最大年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」旨の警告をした。しかし、自社の課題を自己診断するのは難しく、DXを進めることができない企業が多い。そこで経産省が公開したのが、DXに関する自社の課題を把握・共有するための質問（キークエスチョン）などで構成された「DX推進指標」だ。本稿では50ページ超の「『DX 推進指標』とそのガイダンス」をとりまとめ、わかりやすく解説する。
