記事 業務効率化 苦境アパレルの救世主、「社内DX」と「サプライチェーンDX」が同時にかなう大逆転術とは 苦境アパレルの救世主、「社内DX」と「サプライチェーンDX」が同時にかなう大逆転術とは 2022/03/01 長引くコロナ禍によって、多くの産業が影響を受けてきた。アパレルはマイナスの影響を受けた産業の1つだ。外出自粛により消費者は百貨店などの店頭で衣服を購入する機会が減り、苦境に立たされる企業も続出している。この窮地を突破するには、デジタル化による業務効率化やサプライチェーンの最適化が必須だ。「コロナ前」をも上回る大逆転を狙える打開策を紹介しよう。
記事 システム開発総論 CI/CDとは何かをわかりやすく図解、具体的なツールや取り組み方とともに紹介する CI/CDとは何かをわかりやすく図解、具体的なツールや取り組み方とともに紹介する 2022/03/01 8 デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する中で、最も具体的な取り組みがアプリケーション開発だろう。先駆けとなったUberやAirbnbなどではアプリケーションそのものが「革新」だからだ。こうしたDXアプリケーションの特徴の1つがアジャイル開発によるものであることだ。そして、それを実現する手段として開発と運用を一体として考えるDevOpsが普及。そこからさらにそのためのツールとして、CI/CD（継続的インテグレーション／継続的デリバリー）が注目を集めている。ここでは、自動化の考え方を取り入れて、リリース頻度を高めるCI/CDについて、基礎から主要ツール、活用事例まで、わかりやすく解説する。
記事 営業戦略 “法務DX”が目指すものは？ナレッジ・マネジメントとの相乗効果による「機能の進化」 “法務DX”が目指すものは？ナレッジ・マネジメントとの相乗効果による「機能の進化」 2022/02/25 企業経営にデジタルトランスフォーメーション（DX）が多大な影響を与えているように、法務部門においてもDX推進は欠かせない。アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業 弁護士／Chief Knowledge Officer 門永 真紀氏は、「DXとナレッジ・マネジメントの掛け合わせによる相乗効果は、法務機能そのものを進化させ、企業内の法務部門の存在意義を大きく変える」と説く。DXとナレッジ・マネジメントが法務機能に与えるインパクトとはどのようなものなのだろうか。
記事 地銀 生き残りたい地銀は「経営統合」すべき？ 新規事業による“挽回”はムリな理由 生き残りたい地銀は「経営統合」すべき？ 新規事業による“挽回”はムリな理由 2022/02/25 2 コロナ対策での政府保証付き融資の急増もあり、足元の地方銀行の業績は一見好調だ。しかし地銀にとって厳しい状況が続いていることには変わりがない。地銀再編や店舗統廃合の動きも活発化してきている。「人口減少」「低金利」「デジタル化」という「三重苦」のきびしい時代、地銀はどのように変わっていくべきなのか。『銀行ゼロ時代』『地銀消滅』などの著者でもあるマリブジャパン代表取締役の高橋克英氏が、地銀の目指すべきビジネスモデルを解説する。
記事 セキュリティ総論 名和利男氏が明かす「やっている感を出すだけ」のセキュリティ対策から脱却する方法 名和利男氏が明かす「やっている感を出すだけ」のセキュリティ対策から脱却する方法 2022/02/24 リモートワークなどの働き方はもはや当たり前となった。それに伴い、サイバー脅威も巧妙かつ悪質化し、新たな被害も目立ち始めている。「日本では政府がセキュリティ対策に関する多くのガイドラインや法規制を施行してきたが、どれも企業目線になっていない」と指摘するのは、サイバーディフェンス研究所 専務理事／上級分析官 名和 利男氏だ。同氏は「企業の利益を守る」という観点から、本当に必要なセキュリティ対策について解説した。
記事 その他 内閣府「経済安全保障法制」にどう対応すべき？ 金融機関が注視すべきポイント 内閣府「経済安全保障法制」にどう対応すべき？ 金融機関が注視すべきポイント 2022/02/22 2月1日に「経済安全保障法制に関する有識者会議」による提言が公表された。金融機関では国を支えるインフラ作業として、とりわけ内国為替での対応における対応が重視される見通しだ。現在伝えられる要件をみると、金融機関における対応としては、サプライチェーンを踏まえた従来のサードパーティリスク対応の厳格化である、というのが筆者の見方である。そこで本稿では経済安全保障法案のポイントを探りつつ、金融機関における論点を整理してみよう。
記事 セキュリティ総論 ハッカーが企業を狙う、意外な“目的”とその手法とは ハッカーが企業を狙う、意外な“目的”とその手法とは 2022/02/21 近年、企業のWebサイトを狙ったサイバー攻撃が増加傾向にある。今やWebサイトを持つすべての企業は、常に見えない脅威にさらされていると言って良い。一方、多くの企業はサイバー攻撃の具体的なイメージがつかめないまま、対策が後手に回っている状況だ。攻撃者は何を目的に、どのような手口で企業から情報を盗み取るのか。攻撃者の「目的と行動」を明らかにしながら、どのような対策を講じるべきかを解説したい。
記事 営業戦略 コロナ禍における営業組織再編、“単なるデジタル化”で終わらない仕組み作りのコツ コロナ禍における営業組織再編、“単なるデジタル化”で終わらない仕組み作りのコツ 2022/02/17 新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、対面営業からオンライン営業へと急激な転換が進み、デジタル接点を活用したマーケティングの取組が加速している。こうした変化に対応していくためには、企業の営業組織を再編成していく必要がある。デジタルマーケティングの潮流が顕著になる中での営業組織の最適解とはどのようなものか。 BtoBビジネスにおける営業組織再編の進め方について『営業を変えるマーケティング組織のつくりかた』の著者、Nexal代表取締役の上島千鶴氏が解説した。
記事 その他 日本発のデジタル通貨「DCJPY」とは何か？ 機能やシステム構成、提供価値を解説 日本発のデジタル通貨「DCJPY」とは何か？ 機能やシステム構成、提供価値を解説 2022/02/17 中国のデジタル人民元や、米国連邦準備理事会、日本銀行などで中央銀行デジタル通貨（CBDC）の機運が高まる中、民間が開発を担うデジタル通貨も注目を集めている。3メガバンクなど70社以上からなるデジタル通貨フォーラムが2021年11月に公開した「二層構造デジタル通貨プラットフォーム」に関するホワイトペーパーは、日本発のデジタル通貨「DCJPY」が他のデジタルプラットフォームと多方面でつながり、さまざまな経済活動やビジネスが自らのニーズに合わせてデジタル通貨の機能を取り込むという展望が示されている。デジタル通貨DCJPYとホワイトペーパーで示されている「二層構造デジタル通貨プラットフォーム」について解説する。
記事 RPA・ローコード・ノーコード RPAによる自動化が「中途半端」で終わるワケ、ここからが本番のバックオフィスDX RPAによる自動化が「中途半端」で終わるワケ、ここからが本番のバックオフィスDX 2022/02/16 近年、一気に普及したRPA（Robotic Process Automation）。特に、定型的な業務も多い経理や人事、総務などのバックオフィス部門では、RPAで業務の効率化を図る企業が増えた。ただし、RPAを導入した企業からは、「かなりの定型業務はデジタル化できたが、データ活用までは至っていない」といった声も聞こえてくる。それはなぜなのか。その原因と対策を整理し、バックオフィスのDX（デジタルトランスフォーメーション）を一気に進める方法を解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX ハイブリッドクラウドは“もろ刃の剣”、「理想」と「現実」のギャップを埋めるには？ ハイブリッドクラウドは“もろ刃の剣”、「理想」と「現実」のギャップを埋めるには？ 2022/02/14 デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが待ったなしの状況下で、企業のITシステムがハイブリッドクラウド化する流れは避けて通れないだろう。クラウドの強みを活かしたアプリケーションや基幹システムへと刷新するためには、あらゆるクラウドプラットフォームを乗りこなす必要があるからだ。しかし、無計画に導入すれば複雑さは増し、運用コストは増大する。ではどう導入し、いかに運用すれば良いのだろうか。
記事 営業戦略 なぜDXに「カスタマー理解」が必須なのか？ ビジネスモデル再構築への“必要条件”とは なぜDXに「カスタマー理解」が必須なのか？ ビジネスモデル再構築への“必要条件”とは 2022/02/10 多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを迫られている。しかし、DXの本当の意味は、コンピューターの導入自体にはなく、新しいビジネスモデル「リテンションモデル」へシフトすることにある。リテンションモデルでは、カスタマーへの理解が大きな意味を持つという。リテンションモデルとは何か、カスタマーを正しく理解するにはどうすればいいのか、サクセスラボ 代表取締役 弘子ラザヴィ氏に話を聞いた。
記事 その他 めぶきFGが考える金融DXとは？ 行き着く先は「〇〇」という確信 めぶきFGが考える金融DXとは？ 行き着く先は「〇〇」という確信 2022/02/10 めぶきフィナンシャルグループでは、リアルの顧客接点を通じたコンサルティング営業で地域経済を強力にバックアップするとともに、デジタル技術を活用したDXの取り組みも積極的に進めるという。この「リアルとデジタル」の両面戦略の目指すところについて、前編に続き同グループ取締役社長と常陽銀行頭取を務める笹島律夫氏に話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 敵をだまして防御する「サイバーデセプション」とは？ クラウドリスクを回避せよ 敵をだまして防御する「サイバーデセプション」とは？ クラウドリスクを回避せよ 2022/02/10 クラウドシフトが進む中、複雑化する設定やサービス内の連携の脆弱ポイントを狙うサイバー攻撃も増加してきた。リモートワークを狙い撃ちする攻撃も目立つなど、攻撃の手口は巧妙化が進んでおり、従来のセキュリティ対策では不十分なケースも出てきている。そのような状況で、“おとり”を使って防御する「サイバーデセプション」と呼ばれる手法が注目されている。その特徴や仕組みについて解説しよう。
記事 政府・官公庁・学校教育 「技術スキル領域62位」の衝撃、日本のデジタル競争力が低い理由 「技術スキル領域62位」の衝撃、日本のデジタル競争力が低い理由 2022/02/10 新型コロナウイルス感染拡大の影響により、デジタルトランスフォーメンション（DX）の動きが加速し、企業は、価値を創出するビジネスモデルの展開が重要となっている。このような中、人材の思考・発想も大きな転換が求められ、特にデジタルや中長期的な視点も踏まえた人材育成やその根幹となる公教育のあり方も構造転換が必要だとされている。デジタル競争力を高めていくための教育・育成とは何か。学校の教育・人材育成システムと、企業現場のDX推進人材、そして、未来の人材像について政府の取り組みを踏まえて解説する。
記事 ストレージ ストレージの第一人者が語るデータシェアの可能性、東北で芽吹くスーパーシティとは？ ストレージの第一人者が語るデータシェアの可能性、東北で芽吹くスーパーシティとは？ 2022/02/09 デジタル技術の発達によって日々膨大なデータが生成され、その量や種類は年々増している。それらのデータをいかに有効に活用するかが、DX（デジタルトランスフォーメーション）実現の鍵を握っている。東北大学 電気通信研究所 ブロードバンド工学研究部門 教授の田中陽一郎氏が、“DXの原点”と語る「データシェア」（データの共有）の重要性と、これからのストレージ基盤の果たす役割について、東北大でのプロジェクト例を交えながら解説した。
記事 業務効率化 社内だけの話じゃない、東大 柳川教授が「バックオフィスDX」にこれだけ期待を寄せる理由 社内だけの話じゃない、東大 柳川教授が「バックオフィスDX」にこれだけ期待を寄せる理由 2022/02/08 コロナ禍をきっかけにデジタル化の波が急速に世界中に押し寄せた。いま我々は、産業構造の転換期に直面している。東京大学大学院の柳川 範之教授は、日本企業がこの大変化に乗り遅れないための方策として「バックオフィス部門の業務改革が非常に重要になる」と語る。その真意に迫る。
記事 システム開発ツール・開発言語 医師にビジネスは無理なのか？ 起業家になるための「“who”から“why”への転換」 医師にビジネスは無理なのか？ 起業家になるための「“who”から“why”への転換」 2022/02/07 「産学連携」という言葉もあるようにアカデミズムの知見をビジネスに取り入れる手法は古くから注目されている。しかし、この2つの本質は異なるものであり、成功させることは決して容易ではない。だが、この困難を医療の現場で成功させているのが、CureApp（キュアアップ）だ。同社が開発した治療用アプリ「治療アプリ」は薬事承認や保険適用されるなど、従来の医療を変えうる事業を展開している。アカデミズムはいかにしてビジネスで大きな価値を残せるのか。医学の道を歩みながらも、現在CureAppの最高経営責任者（CEO）を務める佐竹晃太氏に聞いた。
記事 運輸業・郵便業 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 2022/02/04 「トラックドライバー不足は、課題の本質ではない」──面食らう人もいるかもしれない。トラックドライバー不足は表層的なものであって、課題の本質は輸送リソースの不足によって「荷物を運んでもらえない」輸送難民を生み出すという懸念にある。極論だが、トラックドライバーの数が減少しても、フィジカルインターネットなどによって輸送リソースが拡大すれば、課題は解決する。本件に限らず、物流が抱えるあらゆる課題を解決する担い手として期待されるのが、高度物流人材である。本稿では、高度物流人材について解説しつつ、高度物流人材が物流業界に与えるインパクトについて考える。
記事 その他 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 2022/02/04 2016年に常陽銀行と足利ホールディングスが経営統合したことにより発足しためぶきフィナンシャルグループは、国内第3位の規模の地銀グループとして存在感を示すだけでなく、DXやコンサルティング事業など独自の取り組みで注目を集める。これら施策の背景や現状、将来の目標などについて、同グループ取締役社長と常陽銀行頭取を務める笹島律夫氏に聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは 2022/02/03 企業の人材獲得が激しさを増している。デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要なデジタル人材はもとより、あらゆる業種・業界で人手不足が深刻さを増している。採用担当者からは「求人を出したのにまったく応募がない」といった悲痛な声も聞こえてくる。もちろん少子高齢化が原因の1つだが、決してそれだけではない。現実に優秀な人材の獲得に成功した地方の中小企業も存在するのだ。ここでは、こうした企業の事例も交えて、新しい人材獲得の手法を考えたい。
記事 セキュリティ総論 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 2022/02/03 コロナ禍によって働き方の多様化が加速し、デジタルトランスフォーメーション（DX）によるビジネスのデジタル化が進展する一方、サイバー攻撃は増加傾向にある。特に2021年は「二重脅迫型」や「RaaS（Ransomware as a Service）」などビジネスモデルが確立したランサムウェアの脅威がより台頭した。そこで、徹底的な調査と研究から2021年の脅威動向を振り返りつつ、2022年に起こり得るサイバー脅威予測を見ていこう。
記事 流通・小売業界 創業130年 ライオンのDX戦略、部長が明かす「社内DX」に不可欠な2種の人材 創業130年 ライオンのDX戦略、部長が明かす「社内DX」に不可欠な2種の人材 2022/02/02 120年以上に及ぶオーラルケア事業を通じて日本の「歯みがき習慣」に影響を与え続けてきたライオンは現在、データとAIを活用した「習慣の科学」で、新たなヘルスケアサービスを生み出そうとしている。その戦略や課題、データ活用事例について、同社 DX推進部長の黒川 博史氏に語ってもらった。
記事 その他 オープンハウスが目指す“スーパーアプリ”への道、「PayPay」を目標にしたワケ オープンハウスが目指す“スーパーアプリ”への道、「PayPay」を目標にしたワケ 2022/02/02 異業種参入が続く金融サービス分野だが、東京、名古屋、福岡を中心に不動産業を展開するオープンハウスの100％子会社おうちリンクは2021年8月、住信SBIネット銀行と銀行代理業委託契約を締結して銀行代理業許可を取得しフィンテック事業を展開すると発表した。オープンハウスグループ 取締役副社長を務め、オープンハウス おうちリンクで代表取締役を務める鎌田和彦氏に不動産事業の今後の展望、金融業参入に対する考えを聞いた。
記事 見える化・意思決定 なぜ日本企業の「稼ぐ力」は伸びないのか？ 毎日のPDCAに潜む営業改革の大ヒント なぜ日本企業の「稼ぐ力」は伸びないのか？ 毎日のPDCAに潜む営業改革の大ヒント 2022/02/02 今、日本企業の「稼ぐ力」が問われている。自社に稼ぐ力はどれだけあるのか、継続的に稼ぐ力を高めるにはどうすればよいのかを把握できている企業はどれほど存在するだろうか。コロナ禍や労働人口の減少、国際競争の激化といった不確実な市場環境の中で、営業組織における計画、実行、最適化のサイクルを回し、企業の稼ぐ力を長期的に高めるための考え方やソリューションを紹介する。
記事 IT戦略・IT投資・DX テスラが示す本当の価値、DXに必要な「データ」とは、これまでと何が違う？ テスラが示す本当の価値、DXに必要な「データ」とは、これまでと何が違う？ 2022/02/01 人類が悠久の昔から連綿とつくり上げてきた狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会。これに続く第5の新たな社会として、日本政府は「Society（ソサエティ）5.0」というコンセプトを提唱しています。それ以前の情報社会（Society4.0）の時代では、インターネットの出現によってデジタル産業が躍進し、その筆頭に躍り出たのがGAFAでした。そして5.0の時代では、あらゆるものがデータ化される時代となります。そのため、膨大な量のデータをいかに集め、分析し、活用するかについて、これからの企業は問われていくことになります。しかし、ただデータを集めればいいというわけではありません。書籍『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』（英治出版）を再構成して解説します。
記事 AI・生成AI 「創業70年以上大企業」CDOらが語るDX人材戦略、内部登用と外部採用のバランスとは？ 「創業70年以上大企業」CDOらが語るDX人材戦略、内部登用と外部採用のバランスとは？ 2022/01/31 デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進したいが、担い手としての人材が不足している──、そんな悩みを抱える企業は多い。DXに取り組む伝統企業はDX人材をどのように抜擢・育成しているのか、味の素 取締役 代表執行役副社長 Chief Digital Officer（CDO）の福士博司氏、出光興産 デジタル・DTK推進部 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌（情報システム部） デジタル・DTK推進部長の三枝幸夫氏、パイオニア モビリティサービスカンパニー Chief Customer Officer & Chief Marketing Officerの石戸 亮氏、ビズリーチ 代表取締役社長の多田洋祐氏（モデレーター）など、創業70年以上の「老舗企業」のDX責任者が人材戦略について語り合った。
記事 AI・生成AI 味の素や出光、パイオニアの最高デジタル責任者が語る「CDOの役割」とは？ 味の素や出光、パイオニアの最高デジタル責任者が語る「CDOの役割」とは？ 2022/01/28 デジタルトランスフォーメーション（DX）推進は多くの企業で重要な経営課題となっているが、鍵を握るのが「最高デジタル責任者」の存在だ。創業70年以上の「老舗企業」でのCDOは、自らの役割をどのようにとらえ、プロジェクトを前進させているのか。味の素 取締役 代表執行役副社長 Chief Digital Officer（CDO）の福士博司氏、出光興産 デジタル・DTK推進部 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌（情報システム部） デジタル・DTK推進部長の三枝幸夫氏、パイオニア モビリティサービスカンパニーCMOの石戸 亮氏、ビズリーチ 代表取締役社長の多田洋祐氏（モデレーター）がCDOの役割とDX推進組織を立ち上げ、運営する方法について議論した。
記事 その他 オープンハウス代表 鎌田和彦氏に聞く「不動産業とDX」、“難しい”フィンテックに挑むワケ オープンハウス代表 鎌田和彦氏に聞く「不動産業とDX」、“難しい”フィンテックに挑むワケ 2022/01/28 「好立地、ぞくぞく。」をスローガンに掲げ、東京、名古屋、福岡を中心に不動産業を展開するオープンハウスグループ。同社の100％子会社、おうちリンクは2021年8月、住信SBIネット銀行と銀行代理業委託契約を締結して銀行代理業許可を取得し、金融・フィンテック領域に参入した。「DX（デジタル変革）が遅れている」とも言われる不動産業者が同領域に参入した意図とは？ オープンハウスとおうちリンクの代表取締役 鎌田 和彦氏に話を聞いた。
記事 その他 欧米には3～5年遅れ、国内金融機関のデジタルバンキングを阻む壁の乗り越え方 欧米には3～5年遅れ、国内金融機関のデジタルバンキングを阻む壁の乗り越え方 2022/01/28 デジタル化の波が金融業界にも訪れ、新興勢力がけん引する「ネット経済」が勢いづいている。今や実物経済に近づきつつある中、これまで地域に根差してきめ細やかなサービスを提供してきた地域金融機関は今後どう事業を展開していけばいいのか。その鍵を握る「デジタルバンキング」について、その定義や基盤構築、国内外の現状、実現を阻む課題について、日本金融通信社 特別顧問 小俣 修一氏が解説する。
