苦境アパレルの救世主、「社内DX」と「サプライチェーンDX」が同時にかなう大逆転術とは
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長引くコロナ禍によって、多くの産業が影響を受けてきた。アパレルはマイナスの影響を受けた産業の1つだ。外出自粛により消費者は百貨店などの店頭で衣服を購入する機会が減り、苦境に立たされる企業も続出している。この窮地を突破するには、デジタル化による業務効率化やサプライチェーンの最適化が必須だ。「コロナ前」をも上回る大逆転を狙える打開策を紹介しよう。
（Photo/Getty Images）
大打撃のアパレル産業、旧態依然の体制はもう通用しない
コロナ禍によりアパレル産業が受けた打撃は大きい。たとえば衣服の生産についても、ASEAN諸国の工場が一時的にロックダウンし、サプライチェーンの分断が起きた。海外工場の場合は、生産計画の見直しにより生産量が抑えられると、オーダーに応じてくれないこともあった。加えて、貿易コストもかさむため、国内に生産拠点を戻すような動きも一部では見られた。このようなコロナ禍でビジネス変化だけでなく、消費動向を捉えたとき、そのニーズにも大きな変化が起きている。ユニクロやH&MといったグローバルSPA（製造小売型ストアーブランド）の低価格な衣服を求める消費者が増える一方で、少ロットでこだわりのある中高価格帯のオリジナル商品を希望する消費者も多くなり、近年の消費傾向は2極化しているのだ。
そのような状況のなか、アパレル産業には業界特有のマクロ的な課題も横たわっている。1つの衣服を商品として市場に流通させるには、素材（糸・生地など）、染色、縫製、服飾資材（ボタン・ファスナーなど）、検品、販売というように、さまざまな分業プロセスに関わる多くの事業者が必要になる。アパレル業界はこれまで、長年付き合いのある特定の業者へ直接発注する体制でモノづくりがなされてきた。
しかし時代の変化に伴って、多品種・少量生産のニーズも増えていくと、従来のような特定業者への大量発注は難しくなる。しかも衣服には季節性があるため、トレンドを追いながら、シーズンごとに多種多様なラインアップをそろえなければならない。となると、その都度、自社が求めるスキルを持つ業者を探して組み合わせながら、商品を開発する必要が出てくる。従来の手法が通用しなくなったアパレル産業は、サプライチェーンを含めた業務全体を見直すべきときが来ているのだ。
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・アパレル業界にも押し寄せるDXの波。デジタル化を阻む業界特有の事情とは？
・アパレル業界の課題をまるっと解決する救世主
・サプライチェーン最適化の重要性を物語る、原価が9％下がった事例も
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