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- 2022/02/07 掲載
医師にビジネスは無理なのか? 起業家になるための「“who”から“why”への転換」
アカデミズムはビジネスに活用できるのか?
佐竹氏は慶應義塾大学医学部を卒業後、日本赤十字社医療センターなどで臨床業務に従事し、呼吸器内科医として勤務したあと、2012年より中国上海中欧国際工商学院、米国ジョンズホプキンス大学公衆衛生大学院に留学。帰国後、キュア・アップ(現CureApp)を創業した。また、現在も週に1度、医師としての仕事もしているという。いったい、どういった経緯でアカデミズムからビジネスの世界に進出したのか。
「きっかけは2013年に米国の大学院に留学した時に偶然読んだ論文です。この論文は臨床現場でのデジタル療法の可能性を示したものでした。初めて読んだときは衝撃が走りました」
現在CureAppは、治療用アプリを筆頭に医療の現場に従来はなかったテクノロジーを導入している。現在同社が開発している治療用アプリは、すべて佐竹氏が米国の大学院時代がルーツとなっているそうだ。
「日本に帰国して『米国で読んだ論文のような先進医療を日本で実現したい』と思い、2014年に創業しました」
診察できない「空白時間」に目をつけた治療用アプリ
「医薬品は使用される前に治験と言われる臨床試験を行い有効性を証明し厚生労働省から承認を受けます。世の中に数多あるヘルスケアアプリは治験などをすることなくリリースされていますが、医療機関でアプリによる治療が当たり前となるには、医薬品と同様にしっかりと有効性を証明するための治験を行い医療機器として薬事承認を受けることが必須だと考えました。そこで、国内では前例のなかったアプリの治験を実施することにしたのです」
こうして同社は、治療用アプリでの治験を日本で初めて実施した。アプリの治験は、慶應義塾大学医学部内科学教室(呼吸器内科)と共同で実施したという。
「現在、治療用アプリは質の高い医学的エビデンスを取得しています。最初にローンチしたニコチン依存症治療アプリは2019年12月に治験を終え、従来の禁煙治療よりも禁煙成功率が13%以上高いなどのポジティブな結果を得ることができました」
キュア・アップが開発するのは、日々の患者の行動データ、生体データから、個々人に合わせたオーダーメイドの治療法を提案できるアプリだ。
「現在展開しているニコチン依存症向け治療用アプリや高血圧症向け治療用アプリで言いますと、通院と通院の間の治療空白を埋めることができる点が大きなメリットです。従来の治療では患者さんは病院以外の時間では支援のない孤独な戦いを強いられます」
対して、この治療空白が治療用アプリでは対応可能だというのだ。
「患者さんに心理的に寄り添ったり、具体的な対処方法の提案を24時間できます。そのため、診察できない『空白時間』が生まれません。しかも、個々人のデータ解析することで、それぞれに最適な形でサポートを実施できます」
今後、行動変容で治療できる病気すべてに対応できれば、より一層治療用アプリが医療のインフラとして機能していくという。
【次ページ】Whoを意識するアカデミズム、whyを徹底するビジネス
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