記事 クラウド 社内システムの「AWS化」がもたらすメリットとは？ 移行で注意すべきポイントはどこか 社内システムの「AWS化」がもたらすメリットとは？ 移行で注意すべきポイントはどこか 2017/03/15 アマゾンのクラウドサービス、AWS（Amazon Web Services）の波が、企業向けITの領域を一気に浸食してきている。新たなWebサービスを開始するような場合はもとより、重要な社内システムでさえもAWS上へ移行する企業も出てきており、本格的なクラウド時代が到来している。従来、クラウドはITリソースの増減の激しい分野に向いていて、トラフィックが一定の社内システムなどの領域には向かないとされてきたが、なぜ社内システムにもクラウドなのだろうか。そのメリットについて、改めて整理してみた。
記事 AI・生成AI ニューラルネットワークの基礎解説：仕組みや機械学習・ディープラーニングとの関係は ニューラルネットワークの基礎解説：仕組みや機械学習・ディープラーニングとの関係は 2017/03/15 「ニューラルネットワーク（Neural Network:NN）」とは、人間の脳内にある神経細胞（ニューロン）とそのつながり、つまり神経回路網を人工ニューロンという数式的なモデルで表現したものだ。近年、人工知能（AI）領域がブームになっているが、ニューラルネットワークは機械学習や深層学習（ディープラーニング）などを学ぶ際に知っておくべき基本的な仕組みである。NVIDIA（エヌビディア）CUDA & Deep Learning Solution Architect 村上真奈 氏が、ニューラルネットワークを学ぶ入門編として、仕組みや構造、機械学習、ディープラーニングとの関係性、さまざまなアプローチの具体例やディープラーニングの流れなどを解説する。
記事 市場調査・リサーチ 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 2017/03/14 今、世界が動いている。孤立主義が広がり、米国ではトランプ政権が誕生し、英国は欧州連合（EU）離脱を決定した。そのほかにも、重要な選挙を控える国は多い。政治だけではない。テクノロジーの変化も目覚ましく、AIの活用が自動車産業や住宅産業でも進み、IoTという概念も普及し、目新しいものでもなくなった。さらに、宇宙産業の成長も見逃せない。今、知らないと恥ずかしい「世界経済を動かす17トレンド」をフロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタントのローレン・テイラー氏が解説する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 「データ・人材・認知」で雇用創出、会津若松市は地方創生の新しいモデルになれるか 「データ・人材・認知」で雇用創出、会津若松市は地方創生の新しいモデルになれるか 2017/03/14 東日本大震災から6年が過ぎた2017年3月13日、アクセンチュアが展開している「福島イノベーションセンター」を大幅に拡充すると発表した。震災復興支援の一環として会津若松市に設けられた同センターだが、復興支援からさらに進んだ地方創生の足がかりとすべく、会津若松市や会津大学との協力体制をより強化する。会津若松市が2019年までに建設予定の「ICTオフィス」などを活用し、パートナー企業を含め200名を超える体制で最先端技術の開発、実証実験に取り組んでいくねらいだ。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 2017/03/10 「コンタクトセンターに電話がつながらない」──こうした課題1つを取っても、コンタクトセンターの目的や状況によって、取るべき対策は異なってくる。カスタマーエクスペリエンス（CX）向上には、自社の狙いを明確にして、コールの量と質をしっかりマネジメントすることが重要だ。加えて、クラウド化やオムニチャネル化への対応など、コンタクトセンターはいま変革の時期を迎えている。こうした新潮流の中、求められるコンタクトセンターシステム・サービスとは？
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 立教大 佐々木教授に聞く、データ活用に求められる「人」「組織」「インフラ」 立教大 佐々木教授に聞く、データ活用に求められる「人」「組織」「インフラ」 2017/03/07 センサーやネットワーク技術がよりコモディティ化し、あらゆるモノから得られた膨大なデータを自社ビジネスの新たな価値創造に活用する動きが広がってきた。一方で、ビッグデータ活用にはインフラ面の基盤整備と、「それを支える『組織』『人』の整備を並行して進める必要がある」と語るのは、立教大学の佐々木 宏教授だ。産学連携の取り組みなどを通じ、全国でも珍しい「文系人材のデータサイエンティストの育成」に取り組む佐々木氏に、企業がどのようにしてデータ活用基盤、組織、人材を整備していけばよいかを聞いた。
記事 営業戦略 チャットボットなどの仮想アシスタント（VCA）導入、成功の7か条をガートナーが解説 チャットボットなどの仮想アシスタント（VCA）導入、成功の7か条をガートナーが解説 2017/03/06 iPhoneに備わっているSiri、あるいはAndroidのGoogle Nowといった「仮想顧客アシスタント（VCA）」がその利用領域を広げている。たとえば、マイクロソフトの女子高生AI「りんな」がアパレルブランドのWEGOでファッションアドバイスをしたり、ライフネット生命ではLINEやFacebook Messenger上で自動の保険診断・見積もりをするようになってきた。ガートナーは、2020年までに顧客サービスやサポート業務の25％にVCAが導入されるとの予測を発表しているが、企業はこれから仮想顧客アシスタントを具体的にどう導入していけばいいのか。ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのマイケル・マオズ氏が解説する。
記事 AI・生成AI iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） 2017/02/27 2月10日、「未来を創る若者たちへ」と題した対談イベントが行われた。登壇したのは、本イベントを主催した孫正義育英財団の代表理事で、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏、同副代表理事で京都大学 iPS細胞研究所 所長の山中伸弥氏、同理事で東京大学 第30代総長の五神真氏、同評議員でプロ棋士の羽生善治氏。人類がこれからシンギュラリティ（技術的特異点）を迎えるにあたって、若者たちはどのような未来を見据え、いま何に取り組むべきなのか。それぞれの知見や経験をもとに大いに語り合った。
記事 政府・官公庁・学校教育 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能（AI）、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 デジタルマーケティング総論 ビズリーチとエウレカが解説「マッチングサービス」を成長させる5つの視点 ビズリーチとエウレカが解説「マッチングサービス」を成長させる5つの視点 2017/02/24 人と企業、人と人、人とモノなどをつなげるマッチングサービス。従来では自分で行動して探すというスタイルだったが、今や、自分に適した企業や人やモノが自動で提案してくれるといったサービスも数多く登場している。そうした時代において、マッチングサービスの裏側ではどのようなことが行われているのか。「マッチングサービスの運営で大切にしていること」と題されたパネルディスカッションにおいて、キャリアトレックを運営するビズリーチの鈴木康弘 氏、青山弘幸 氏、Pairs（ペアーズ）を運営するエウレカの金子慎太郎 氏、金田悠希 氏が登壇し、マッチングサービスの現状とビジョンを語った。
記事 ITコスト削減 AIやIoTがオフィスも変える？ 大塚商会に見るITソリューション最前線 AIやIoTがオフィスも変える？ 大塚商会に見るITソリューション最前線 2017/02/22 近年、AIやIoTが注目を集めているが、いよいよオフィスでの実用化も始まっている。大塚商会主催の総合展示会「実践ソリューションフェア2017」では、「ITで育つ元気なオフィス。」をテーマに、既存環境でのコスト削減策や、攻めのIT投資方法など、オフィスに元気を与えるソリューションが提案された。ここではユニークな展示が数多く行われた同フェアの模様をご紹介しよう。
記事 医療業界 スマート医療機器、EHR／PHRの導入は進むか、医療ICT活用の現状と課題 スマート医療機器、EHR／PHRの導入は進むか、医療ICT活用の現状と課題 2017/02/21 クラウドサービスなどの普及に伴い、医療におけるICTの活用も進んできた。福井大学医学部附属病院の山下芳範 氏とソフトバンクの高橋宏祐 氏、MIT テクノロジーレビュー 編集長の中野克平 氏が、医療従事者と患者（ユーザー）、そしてメディアの立場から、「EHR（電子健康記録）」や「PHR（個人健康記録）」、スマート医療機器といった医療ICTの活用の現状と課題について語り合った。
記事 ロボティクス 千葉大 野波健蔵教授が語る「空の産業革命」 ドローン物流は実現するか？ 千葉大 野波健蔵教授が語る「空の産業革命」 ドローン物流は実現するか？ 2017/02/21 小型無人航空機（UAV）は、いまや劇的な変貌を遂げようとしている。ドローンの出現によって「空の産業革命」と言われる時代を迎えたからだ。東京オリンピックを迎える2020年までに、ドローンはどこまで進展するのだろうか。ラスト10マイルをドローンで集荷したり、宅配する新たな時代がついに到来するのか？ 千葉大学の野波 健蔵教授が、その道筋と最新ドローン技術について語った。
記事 AI・生成AI AIの翻訳は「ギャル語訳」を超えられるのか AIの翻訳は「ギャル語訳」を超えられるのか 2017/02/20 「第三次AIブーム」の呼び声のもと、情報処理技術の高度化に対して注目が集まっている。機械学習の技術を組み込んだ「Google 翻訳」は、まるでプロの翻訳家が仕事をしたかのように「英語から日本語」や「日本語から英語」の翻訳文を作れるようになりつつある。AIはこのまま「日本語から日本語」というハイコンテクストな翻訳まで実現してしまうのだろうか。
記事 流通・小売業界 小売・外食が「大変革」、秩序を変えるのはアマゾンやウーバーだけではない 小売・外食が「大変革」、秩序を変えるのはアマゾンやウーバーだけではない 2017/02/17 小売・外食業界に大きな変革の波が押し寄せている。背景にあるのはAI（人工知能）に代表される高度なIT基盤である。ここ数年の間に、業界の風景は一変する可能性が高く、秩序も大きく入れ替わるだろう。従来の延長線上での発想はリスク要因にもなりかねない。こうした変革をけん引するのはアマゾンやウーバーといった米企業だけではない。日本企業も台風の目となる可能性がある。
記事 ロボティクス 未来の成長産業市場とは？――未来技術がもたらす世界を予測する 未来の成長産業市場とは？――未来技術がもたらす世界を予測する 2017/02/14 21世紀に入り、科学技術は加速度的なスピードで進化を遂げています。特にITの進展に伴って、これまで夢物語として考えられていた未来の世界が、今世紀半ばには本当に実現しそうな勢いです。RSコンポーネンツ（以下、RS）では、これから数十年間内の未来に登場するであろう新たなテクノロジーを予測し、インフォグラフィックで紹介しています。果たして、これから先の未来どんなものが市場に登場し、私たちの身の回りの世界を変えてくれるのでしょうか？
記事 人件費削減・リストラ RPAで「ホワイトカラーの仕事の47%がなくなる」の意味 RPAで「ホワイトカラーの仕事の47%がなくなる」の意味 2017/02/13 労働者人口が大きく落ち込むと予想されている日本。生産性向上が必要になる中で、企業での積極活用が叫ばれているテクノロジーが、RPA（Robotic Process Automation：ロボティック・プロセス・オートメーション）である。7日に開催された日本RPA協会の主催セミナー「やらざるを得ないRPAと取り組みの実態」では、いまITにおいてキーワードになりつつあるRPAについての解説が行われた。
記事 AI・生成AI AIに「認証制度」は必要？ ガイドラインを整備する功罪とは AIに「認証制度」は必要？ ガイドラインを整備する功罪とは 2017/02/10 2016年12月28日、AIネットワーク社会推進会議事務局が「AI開発ガイドライン」（仮称）を策定するための論旨をまとめた文書を発表した。その中にはAIの認証制度に関する記述があり、それをフォローする報道も見受けられた。最低限のルールやガイドライン（法律・倫理）は必要としても、学術研究も続いているサイエンス分野ともいえるAIに認証制度は必要なのだろうか。
記事 ロボティクス 2020年までに世界ロボティクス関連市場で起こる10のトレンド 2020年までに世界ロボティクス関連市場で起こる10のトレンド 2017/02/10 人工知能（AI）、センサー、半導体技術などの進化は、産業用ロボットやサービスロボットの能力、性能、自律性、機能、使いやすさ、費用対効果のイノベーションを促進し続けている。こうした中でIDCは、世界ロボティクス関連市場の2017年から2020年の進展を特徴付ける要素や企業の動きなどの予測を提供するレポート「IDC FutureScape: Worldwide Robotics 2017 Predictions」に基づき、2017年以降の10大予測を発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「データアグリゲーション（DA）」とは何か？GEが実践するIoTプラットフォームの価値協創 「データアグリゲーション（DA）」とは何か？GEが実践するIoTプラットフォームの価値協創 2017/02/09 来たるべきデジタルトランスフォーメーションに向け、IDCの鳥巣悠太氏は「2017年、このIoTプラットフォーム上でIoTデータと非IoTのデータが組み合わさる『データアグリゲーション（DA）』が注目される」と語る。IoTのキーワードとなるであろう「データアグリゲーション」を、GEやアクセンチュア、コマツ、東京電力といった企業の事例を交えて紹介しよう。
記事 AI・生成AI インドのAI戦略はスタートアップと政府協力の国家防衛戦略に成長するのか？ インドのAI戦略はスタートアップと政府協力の国家防衛戦略に成長するのか？ 2017/02/09 AI（人工知能）がメディアをにぎわせている。日本では囲碁や将棋でAIがプロ棋士と互角以上の勝負を展開しているが、インドでも、昨年10月、Sanjiv Rai氏が開発したAI「MogIA」が、ドナルド・トランプ氏の大統領選挙の勝利を予測したと報道されるなど、AI熱が高まっている。しかし、ビジネスや行政など、人々の生活に広くAIが一般化するには、さらなる研究が必要だ。IT大国インドのAI事情はどうであろうか。アジアでのビジネスを支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングの現地コンサルタント、ガガン・パラシャーが解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 東大 稲田修一教授が指摘「データを取らないと見えない、見えないと変革できない」 東大 稲田修一教授が指摘「データを取らないと見えない、見えないと変革できない」 2017/02/08 いまや、ビジネスはデータ抜きでは語れない。社内外の膨大なデータを活用し、新しい製品やサービスの創出や改善、広告やマーケティングなどに役立てることは、すべての企業が取り組むべきテーマとなっている。こうした変化は、従来は「コストセンター」とみられていたコンタクトセンター/コールセンターの役割にも変化をもたらしている。以前は把握できなかったデータが技術革新などにより見える化されることで引き起こされる改革とは？ 東京大学 先端科学技術研究センター 特任教授 稲田 修一氏に、企業におけるデータ活用の現状と課題、コンタクトセンター/コールセンターの活用について話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IHI村野氏「AIは必須」、自動倉庫やスマートファクトリーにどう取り組むのか IHI村野氏「AIは必須」、自動倉庫やスマートファクトリーにどう取り組むのか 2017/02/07 製品の稼働状況を監視するグループ共通のリモートメンテナンスプラットフォーム「ILIPS（IHI group Lifecycle Partner System）」により「製品・サービスの高度化」「ものづくり高度化」に取り組むIHI。前編に続き、後編ではIHI 高度情報マネジメント統括本部長 執行役員の村野 幸哉氏に、同社のIoTの取り組みを通じて得られた価値を、今後のビジネスにどのように生かしていくのかについて聞いた。
記事 製造業界 自動車部品最大手ボッシュが考える「未来のクルマ」と3つの技術ポイント 自動車部品最大手ボッシュが考える「未来のクルマ」と3つの技術ポイント 2017/02/06 IoTの進展に伴って、クルマはクラウドなどと連携して付加価値の高いサービスが提供されるようになってきた。一方でそれをさらに進展させるための多様な技術の進展にも注意を払っておく必要がある。世界最大の自動車部品メーカー、ロバート・ボッシュGmbH（以下、ボッシュ）のクラウス・メーダー氏は「未来のクルマは“マルチモーダル”へと発展していく」と指摘する。同社の考える未来のクルマ、そしてそれを支える技術とはいかなるものなのか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IHI 村野 幸哉 執行役員に聞くIoT戦略、グループ共通プラットフォームの狙いと成果は IHI 村野 幸哉 執行役員に聞くIoT戦略、グループ共通プラットフォームの狙いと成果は 2017/02/02 「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4分野でグローバルに事業展開する総合重工業メーカー、IHI。同社は2013年度より、各事業体の共通プラットフォームの強化をはじめとするIoTの取り組みを本格化させている。2016年4月からは「製品・サービスの高度化」「ものづくりの高度化」の領域で「お客さまへの価値提供」に主軸を置いた取り組みを続けるIHI 高度情報マネジメント統括本部長 執行役員の村野 幸哉氏に、同社のIoTへの取り組みについて聞いた。
記事 製造業界 デンソー 若林宏之専務が語る、AI活用の画像分析と自動運転への取り組み デンソー 若林宏之専務が語る、AI活用の画像分析と自動運転への取り組み 2017/02/02 クルマの安全性確保、あるいは自動運転を目的に、さまざまなセンサー技術を活用する取り組みが始まっている。デンソー 取締役・専務役員 若林宏之氏は、画像センサー、ミリ波レーダ、LIDAR（Laser Detection and Ranging）、V2Xを組み合わせた「センサーフュージョンが重要になる」と指摘する。このうち、画像センサーについては、DNN（Deep Neural Network）によるAI（人工知能）技術の開発体制も推進しているという。2020年に向けて、デンソーの自動運転への取り組みと開発状況はどの程度進捗しているのか。
記事 ウェアラブル 大成建設とリコーに学ぶウェアラブル活用法、業務プロセス改善はこうして進んだ！ 大成建設とリコーに学ぶウェアラブル活用法、業務プロセス改善はこうして進んだ！ 2017/02/02 スマートフォン、タブレットに続く技術であるウェアラブル端末。ゲームなどのエンターテインメント分野での活用が進む中、企業での導入は進まず、成功事例も失敗事例も知見を蓄積できていない。しかし、野村総合研究所（以下、NRI） IT基盤イノベーション本部 デジタルビジネス開発部 上級研究員の亀津敦氏は、ウェアラブルビジネスは「次のステージに行くタイミングにある」と見ている。一方、ガートナー ジャパン リサーチ部門 テクノロジ＆サービス・プロバイダー パーソナル・テクノロジ 主席アナリストの蒔田佳苗氏は、大成建設、リコー、京都第二赤十字病院で見られたウェアラブル活用法と、実践された業務プロセス改善を紹介する。
記事 金融業界 国内FinTech市場は「圧倒的に高い」成長、ブロックチェーンやテレマティクス保険など 国内FinTech市場は「圧倒的に高い」成長、ブロックチェーンやテレマティクス保険など 2017/02/01 IDC Japanが発表した2017年の国内金融IT市場動向調査によると、国内金融機関による「FinTech」関連IT支出額は、2017年の約110億円から2020年には約338億円まで拡大することがわかった。中でもブロックチェーンやトランザクションレンディング、テレマティクス保険などに関する投資は「圧倒的に高い」成長率となる見込みで、「さらに上ブレする可能性もある」という。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 2017/02/01 少子高齢化が進み、日本の労働人口が下り坂を迎える中、企業においては少ない人的リソースで効率的に成果を生み出す、「新しい働き方」を模索する企業が増えている。在宅勤務やテレワークといったワードが、再び注目を集めているのも、こうした企業側のニーズが背景にある。この働き方改革の鍵を握るのが、AIやICTの活用だ。12/9に品川のマイクロソフト本社で開催された「マイクロソフトとソフトバンクが提案する『働き方改革』への第一歩」では、SurfaceHubやOffice365、ソフトバンクブレーンなど、新しい働き方を実現する上で武器となる、最新のソリューションが紹介された。本レポートではそのセミナーの詳細をいち早く紹介する。
記事 ウェアラブル 新日鉄住金ソリューションズとHTCが描くウェアラブルの未来、VRxARxAIは融合するのか 新日鉄住金ソリューションズとHTCが描くウェアラブルの未来、VRxARxAIは融合するのか 2017/01/31 VR（Virtual Reality、仮想現実）やAR（Augmented Reality、拡張現実）、そしてAIは注目を集めており、2025年までにVRハードウェアで311億ドル、ソフトウェアで277億ドルの市場になると見込まれている。そこで、HTC VR New Technology バイスプレジデントのレイモンド・パオ 氏が、VRテクノロジーの発展を促すベンチャーキャピタルの動きを解説し、新日鉄住金ソリューションズ 技術本部 システム研究開発センター イノベーティブアプリケーション研究部 統括研究員の笹尾 和宏 氏が、ウェアラブルデバイスとAR、AIを組み合わせることで可能になる技術を解説する。
