教育（Education）とテクノロジー（Technology）を融合させるEdTech（エドテック）が急速に立ち上がっている。子どものころからPCやタブレット、スマホを当たり前のように使っているデジタルネイティブ世代では、学習に関してもICTを違和感なく受け入れ、その効果は高いという。先ごろ東京ビッグサイトで開催された「教育ITソリューションEXPO」では、教育に活用できそうな先端のICT製品やデジタルコンテンツが数多く出展されていた。ここでは今回の展示会から、特に目を引いた製品やソリューションを中心に紹介していこう。

理化学研究所や京都大学らは6日、iPS細胞で作った網膜組織を患者の目に移植する臨床研究を行うことを発表した。2013年に行われた臨床研究では、患者自身から作ったiPS細胞をもとに網膜色素上皮（RPE）シートを作り移植を行ったが、今回の臨床研究では他人の細胞を使用する移植の研究も計画されている。こうした日本における再生医療の取り組みは、2014年の薬事法改正に後押しされる形で活発化している。日本のバイオベンチャーである「ヘリオス」や「サンバイオ」が取り組む、再生医療の研究最前線を紹介しよう。

自動車メーカーでは、いまやモデルベース開発（MBD）への取り組みが当たり前になっている。本田技術研究所 四輪R&Dセンター 常務執行役員 技術戦略担当の大津啓司氏は「開発効率が上がる、あるいは開発費が減るという理由で、我々はMBDに取り組んでいるわけではない。もはや必然としてMBDをやっている。やらなければ、競争力をキープできないからだ」と語る。大津常務は、なぜいまMBDが必然なのか、ホンダを取り巻くバックグラウンドとテクノロジーを踏まえながら、その理由について解説した。

配車サービスやライドシェアリング（相乗り）と自動運転の2つの技術は、あたかもクルマの両輪のごとく、新しいモビリティを構築し、次世代の輸送システムを発展させていくことになりそうだ。ライドシェアリングサービスを提供するスタートアップと大手自動車メーカーが提携する背景にあるものとは何か。Lyft、Cabifyの創業者らが、ライドシェアリングと自動運転の未来について議論した。

FinTech（フィンテック）分野の中で、借り手と投資家をマッチングさせるP2Pレンディングがよくも悪くも注目されている。この分野をリードするレンディングクラブを追うP2PレンディングサービスのスタートアップであるBuleVine、Insikt、Avantの代表が新経済サミット2016に登壇。破壊的なイノベーションを引き起こす可能性を秘めたP2Pレンディングのポテンシャルや法規制の課題について議論した。

NTTレゾナントは昨年、「おもてなしの実現」をキーワードに、スマートフォンの販売や、gooのパーソナライズ機能の強化、Q&Aサイト「教えて！goo」プラットフォームの無料開放などの施策を講じてきた。この結果、gooは今年3月時点で1億2500万UB（ユニークブラウザー）、教えて！gooも7400万UBを達成。同社 代表取締役社長の若井 昌宏氏は、「2016年度も、おもてなしのサービスをテーマとしてB2B2CとB2C分野ごとに進めていく」と語った。またNTTグループ全体のAI技術「corevo（コレボ）」の取り組みも紹介され、おもてなしを支えるAI技術として、ECサイト専用の検索サービスや、「教えて！goo」の恋愛相談サービスなどの発表も行われた。

ここ数年でドローンの社会的な認知度も高まり、技術革新も進んだ。世界中でコンシューマー用市場が活況を呈し、B2B市場も立ち上がった。最近は産業用ドローンがイノベーションを起こすコアテクノロジーになるのでは、という期待も高まり、日本においては千葉市が積極的にドローンの実証実験を行っている。千葉大学特別教授の野波 健蔵氏と、行政の立場からドローン導入を推進する千葉市長の熊谷 俊人氏、Wired誌の元編集長で、3D RoboticsのCEOを務めるクリス・アンダーソン氏、アクセンチュアの程 近智氏が、産業用ドローンの可能性と未来について熱い議論を交した。

ブロックチェーンは、いま世界で急速に利用が拡大している仮想通貨・ビットコインの根幹を支える技術だ。仮想通貨への応用以外にも多方面での利用が期待されている。この技術を活用したサービスを、より安心・安全に提供するために、一般社団法人日本ブロックチェーン協会が4月27日に設立された。記者発表会では、協会設立の目的や今後の活動、総通貨のブロックチェーン技術の開発、普及の将来像などが紹介された。当日は協会関係者のほか、自民党の議員や金融庁、経済産業省からも代表者が出席した。

2020年に向けて、政府や民間企業はさまざまな分野から日本の観光業活性化に取り組んでいる。こうした中で課題とされるのが、ホテルや旅館といった宿泊施設の不足である。民泊は、これを解決する手段となり得るのか。新経済サミット 2016に登壇した星野リゾート星野 佳路氏、ネクスト 井上 高志氏、ウォール・ストリート・ジャーナル ピーター・ランダース氏、楽天 山本 考伸氏が民泊のメリットと課題について議論した。

新経済連盟は、2030年までにインバウンドの観光だけで1億人・年間消費額30兆円の超観光立国を目指すという大目標を掲げた。これは自動車産業の輸出額よりも大きな野心的な数字だ。本当にこの高い目標を達成できるのだろうか？　新経済サミットでは、星野リゾート星野 佳路氏、ネクスト 井上 高志氏、ウォール・ストリート・ジャーナル ピーター・ランダース氏、楽天 山本 考伸氏が、日本の観光ポテンシャルを最大限に引き出すための施策について議論した。

日本マイクロソフトの西脇 資哲氏といえば、同社のエバンジェリストとして、パッケージソフトやクラウドサービスなどを解説するプレゼンターとして知られる人物だ。先ごろ同氏は、ドローンの専門カンファレンス「ジャパン・ドローン2016」に登壇した。ドローンマニアとしても知られる同氏は、趣味が高じ、いまや24基のドローンを所有するという。そんな同氏が、ITとドローンの親和性について解き明かした。

昨年の夏、ソニーモバイルコミュニケーションズとロボット開発ベンチャーのZMPによって設立され、大きな話題を振りまいた「エアロセンス」。同社はドローンによって、飛行計画から画像処理までを自動化してユーザーに提供する新ビジネスを展開しようとしている。先ごろ開催されたドローン専門カンファレンス「ジャパン・ドローン2016」に登壇した同社 取締役 嶋田 悟氏は、「我々は、ビッグデータが意味を成すプラットフォームとして、量産型のUAV（Unmanned Aerial Vehicle、以下、ドローン）が重要になると考えている」と語り、ビッグデータの活用にはドローンが欠かせないことを強調するととにも、自社の今後の方向性を示した。