現代は消費者向けの製品や技術の進歩を、企業のITが採り入れていかなければならない時代になっている。いわゆるコンシューマライゼーションの到来だ。BYODもその変化の1つであり、ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント 兼最上級アナリストのジーン・ファイファー氏は「2014年までに9割の企業は、パーソナルデバイス上でエンタープライズアプリケーションをサポートすることになる」と指摘する。一方で、ファイファー氏はモバイル対応をめぐって企業内のエンドユーザーとIT部門との間には緊張関係が高まるとも指摘する。企業のモバイル活用における課題とは何か、その課題に対応するために企業は自社のモバイル活用戦略をどのように変えていく必要があるのか。

1922年に米テキサス州で誕生したワークカジュアルブランドの「ディッキーズ」。今や世界110か国以上で展開し、グローバルでの従業員数は約7000名、ブランド小売の売上規模は約2,000億円にのぼる。同ブランドの本格的な日本展開のために設立されたウィリアムソン・ディッキー・ジャパン合同会社は、わずか3か月という短期間での事業立ち上げを目指してクラウドERPを採用した。その取り組みと実際の効果について、ウィリアムソン・ディッキー・ジャパン・リミテッド 日本法人副社長の松岡 洋平 氏が語った。

1983年4月15日の開園から今日でちょうど31年、今も衰えない人気を維持し続ける東京ディズニーリゾート。30周年を迎えた2013年の来園者数は3129万8000人（2013年4月～2014年3月末）で、前年から14.8％の伸びを記録。12日には累計6億人の来場者となった。運営会社であるオリエンタルランドの2014年3月期予想の営業利益は1066億円、営業利益率は23.2％で、共に過去最高になる見込みだ。その人気の秘密は一体にどこにあるのか。東京ディズニーランドのオープンに合わせて、初代ナイトカストーディアル（夜間の清掃部門）・トレーナー兼エリアスーパーバイザーとして、ナイトカストーディアル・キャストを育成した、ヴィジョナリー・ジャパン 代表取締役の鎌田洋氏が、代官山 蔦屋書店で行われた講演会にて、そのノウハウを明かした。

2013年5月にガートナーが実施したユーザー調査によれば、現状では多くの企業がまだオンプレミス型のERPを使っているものの、約4割の企業がクラウドERPに高い関心を示しているという結果が得られたという。今やSAPやオラクルはもとより、富士通のGLOVIA、NECのEXPLANNERもクラウド対応する一方で、WorkdayやNetSuiteといったクラウドERP専業事業者も存在感を示してきている。そもそもクラウドERPとは何なのか、どんなタイプのものがあるのか、また実際の選定／導入をどのように進めていけばいいのか。ガートナー リサーチ部門 リサーチディレクターの本好宏次氏が解説した。

ガートナーの調査によれば、パブリッククラウドコンピューティングに対するビジネス部門の関心度合いは、IT部門の4倍の速さで高まっているという。ソリューションの構築方法や市場投入のスピードを大きく変えているクラウドコンピューティンは、今後どのように発展していくのか。ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント兼最上級アナリストのジーン・ファイファー氏が語った。

世界史上、統計学で最も儲けた国は日本だと語る統計家の西内啓氏。同氏は、その根拠となる1つの日本語として“Kaizen”を挙げ、「世界中のビジネススクールの教科書に載っている」と指摘する。しかしこの知恵は日本の製造業からいきなり生まれてきたものではなく、その背景には戦後来日して、国内製造業に様々な支援を行った米国の統計学者 ウィリアム・エドワーズ・デミング博士の教えがあるという。デミング博士が授けた知恵とは何か、その知恵を日本が活かすことができたのはなぜか、さらに今後日本はデータ分析にどう取り組んでいけばいいのか。先日行われたOracle Business Analytics Forumにて、西内氏が語った。

これまでパナソニックでは、コンシューマ向け商品を展開する世界各国で別々の商品情報提供サイトを構築していた。しかし現在の消費チャネルにおけるWebの占める比率は年々高まってきており、世界共通で良質のコンテンツを発信していくことが業績の拡大に大きな影響を及ぼすようになっている。そこで同社が取り組んだのが、各国の現行サイトをグローバルで統一されたイメージの商品情報提供サイトへと刷新することだ。

今や企業が抱えるアプリケーションは多岐にわたり、またその保守・運用だけでも情報システム部門の大いなる負荷となっている。こうした問題に対して、ガートナーはアプリケーションのペース・レイヤ戦略を提唱する。これは、“アプリケーションを使用目的と変更の頻度で分類し、分類ごとに、異なる管理とガバナンスのプロセスを定義する新しい手法”と説明されるものだ。このペース・レイヤ戦略を実行することで得られる成果とは、一体どのようなものなのか。ガートナー エンタプライズ・アプリケーション＆アーキテクチャ サミット 2014にて、米ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデントのデニス・ゴーハン氏が語った。

2013年12月に幕張新都心に巨大なショッピングモールをオープンさせたイオン。2013年2月期の年間売上高は約5兆6,853億円で、国内小売業でトップの座を保持している。その一方、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏は「WebやITの分野では非常に遅れていることを痛感している」との思いから、2012年8月、新たなEC基盤を構築してその上に「イオンスクエア」というポータルサイトを立ち上げた。その時に小玉氏は、Eコマースでは最後発に当たるイオンが新しいWebビジネスを成功させるために考えるべき8つの仮説を立てたという。それは一体どのようなものだったのか。またその結果は。

世界16か国に62拠点を持つ大手自動車部品メーカーのカルソニックカンセイ。2011年からの中期経営計画の中で、グローバルPDM（Product Data Management）の構築を目指し、2014年5月カットオーバー予定のCADデータ管理システムを構築した。アカマイ・テクノロジーズ主催のAkamai Enterprise Conference 2014にて、カルソニックカンセイ 研究開発センター・本社 グローバルテクノロジー本部 デジタル化推進グループ 部長の四方力氏が、その取り組みについて明かした。

構造化データに加え、ソーシャルメディアや各種センサーから収集する非構造化データを含めた膨大なデータを意思決定に活用していくことが、企業での大きなトレンドとなっている。さらにそのビッグデータをビジネス価値に変換していくスピードこそ、企業の生き残りの鍵を握るといっても過言ではない。一方、モバイル端末の急速な普及によって人々のワークスタイルは変化し、どこでも意思決定ができるようになった。そこで求められるのは、データの鮮度、場所を選ばない、視覚性という3つの条件を担保できる情報インフラだ。Oracle Business Analytics Forumにて、日本オラクル 製品戦略事業統括本部 戦略製品&BA推進グループ 担当ディレクターの石家丈朗氏が語った。

2020年夏季オリンピックの招致活動で、大きな存在感を示したフェンサーの太田雄貴氏（森永製菓）。フェンシング3種目のうちの「フルーレ」で、2008年の北京五輪では個人銀メダル、2012年のロンドン五輪でも団体戦で銀メダルを獲得し、日本における“フェンシングの顔”になった。その太田氏が現在のポジションを築くまでには、“唯一無二になりたい”という強固な信念があった。グローバル人材育成や組織開発を展開するアルー主催のセミナー「貫け、志 切り拓け、世界！」にて、元広告批評編集長の河尻亨一氏がファシリテーターを務め、太田氏とアルー 代表取締役社長 落合文四郎氏とのディスカッションが行われた。