同業種同士の物流共同化を進める共通プラットフォームを構築している大塚倉庫。同社によれば、物流業界では人手不足やトラック不足が深刻化しており、医薬品の品質確保と安定供給を実現するには、各メーカーが自前で物流の仕組みを構築していた従来の方法ではなく、たとえ競合他社であっても共同物流を積極的に推進することが必要であるという。


　今回の発表は、大塚グループの医薬品と一部競合する陽進堂が、大塚倉庫の共通プラットフォームを活用して共同物流の仕組みを共に協力し設計するというもの。なお大塚倉庫では、2015年6月には外用鎮痛剤「ゼノール」ブランドの三笠製薬と共同物流をすでに実現させている。　

　この共同物流により、大塚倉庫の国内医薬品物量シェアは、全体のおよそ4分の1となる約26パーセントを超える見込み。同社では、今後も共通プラットフォーム化を提唱し、メーカーの物流共同化を進めていく。