ITRの調査「ITR Cross View：企業におけるモバイル活用の実態と展望2015 ― ユーザー調査と市場調査結果―」によれば、現在利用している会社支給タブレットのOSでは、「iOS」の比率が55.2％で過半数を占めた。

　しかし、次期製品で候補にしたいOSでは「Windows 8」（30.4％）が「Android」（29.5％）を上回った。また、Windows 7（9.3％）とWindows 8を合わせると39.7％で、iOS（41.6％）とならぶ水準になることがわかった。


　また、私物モバイル端末を業務利用している企業においてその効果を聞いたところ、「多少は効果がある」が62.0％となった。「大いに効果がある」の14.4％を足すと、8割弱の企業で効果が出ていることになった。

　一方、「ほとんど効果がない」と「むしろ悪影響の方が大きい」を足した比率が15.6％となり、全体的にはある程度の効果は出ているものの、期待したほどの効果が出ていない企業も他数存在することが分かった。


　私物モバイル端末の業務利用（BYOD）を推進する理由を聞いた質問では、「使い慣れたデバイスを利用することによる業務効率・生産性の向上」「従業員のモチベーション向上」「災害・事故時における業務の継続」といった回答が上位にきた。