記事 AI・生成AI 莫大なコストがかかるMDM（マスターデータ管理）、AIは「救世主」になれるか？ 莫大なコストがかかるMDM（マスターデータ管理）、AIは「救世主」になれるか？ 2018/11/21 マスターデータ管理（MDM）の重要性は認識している一方で、コスト負担の大きさから実施をためらう企業は少なくない。そうした中、注目を集めているのがMDMでの人工知能（AI）活用である。過去の取り組みを学習し、人手の作業を代行できるAIは大きな可能性を秘める。ベンダー各社によるMDMツールへのAI機能の実装が進む中、ガートナーで主席アナリストを務めるサイモン・ジェームズ・ウォーカー氏が、MDMにおけるAIの可能性と今後を展望する。
記事 IT戦略・IT投資・DX “3世代同居”状態の企業IT、クラウド化で変わるシステム運用の最適解とは？ “3世代同居”状態の企業IT、クラウド化で変わるシステム運用の最適解とは？ 2018/11/20 ビジネス環境の変化が激しい中、柔軟な開発環境を構築できるクラウド活用は当たり前となった。一方、企業ITの環境はますます複雑化し、「IT運用」をいかに最適化するかが問われている。こうした現状に対し、どのように対応するべきか。デジタル変革を支援するマイクロフォーカスエンタープライズ 梅根 庸一氏と、クラウド移行を数多くサポートするNTTコミュニケーションズ 林 雅之氏に聞いた。
記事 経営戦略 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 2018/11/20 規制や社会的課題をテーマにしたPRである「パブリック・アフェアーズ」という仕事があることをご存知だろうか。新しいイノベーションを生み出す時には、既存の規制との調整や社会との利害調整がしばしば必要となる。そういった、社会性や公共課題を扱うコンサルティング会社である、マカイラの代表取締役 藤井宏一郎氏に、今求められているパブリック・アフェアーズの仕事と、SDGsとの関係を語ってもらった。
記事 金融業界 ペイパルが「アマゾン銀行」をつぶすワケ、“元祖フィンテック”が静かに築いた包囲網 ペイパルが「アマゾン銀行」をつぶすワケ、“元祖フィンテック”が静かに築いた包囲網 2018/11/19 20年前、1998年に創業した、「元祖フィンテック」こと米ペイパルが元気だ。直近数年の売上は前年比2桁の成長をするほどの強さで、オンライン決済分野での競合であるアマゾンを寄せ付けない。さらにペイパルは次々と新機軸を打ち出し、小売から金融に触手を伸ばす「アマゾン銀行」の参入障壁を高めている。
記事 経営戦略 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 2018/11/19 首相就任後、「メイク・イン・インディア（インドでモノづくりを）」政策を掲げ、外国資本からの投資を誘致する経済改革を進めるナレンドラ・モディ氏。3回目の訪日となったこの10月には「日印デジタル・パートナーシップ」にも合意し、特にデジタル分野における「戦略的なパートナー」としてさらなる連携を深めている。「ノウハウと技術力を備えた日本企業とのパートナーシップをさらに強固にしたい」と述べるモディ首相が、今後の日印連携のカギを握る日本の経営者にメッセージを送った。
記事 市場調査・リサーチ JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか 2018/11/19 電子情報技術産業協会（JEITA）ITプラットフォーム事業委員会では毎年、「ITトレンド調査」を実施している。IoTやビッグデータ、AIなどの新たな技術への期待がますます高まる2018年においてIT投資の傾向やニーズの変化とともに、この数年で注目されている技術の事例が紹介された。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東芝デジタルソリューションズ 錦織弘信社長が描くCPS戦略、匠の技とデジタル融合 東芝デジタルソリューションズ 錦織弘信社長が描くCPS戦略、匠の技とデジタル融合 2018/11/16 2018年5月に全社変革計画「東芝Nextプラン」において、「社会インフラ」「エネルギー」「電子デバイス」「デジタルソリューション」への取り組み強化を発表した東芝。「デジタルソリューション」事業の重責を負うとともに、ものづくりとデジタルの融合「CPS：サイバーフィジカルシステム」への取り組みのキーとなる企業が東芝デジタルソリューションズだ。同社は自らをどう変革し、生き残りをかけようとしているのか。東芝デジタルソリューションズの取締役社長 錦織弘信氏が語った。
記事 AI・生成AI 「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」は本当なのか？ 「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」は本当なのか？ 2018/11/16 前回は機械翻訳の仕組みと特性、その限界について「Google翻訳」などを例に挙げて説明しました。まだまだ限界があるとはいえ、機械翻訳の精度は日々上がっており、補助的な役割であれば十分ビジネス利用に値します。では、「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」という世界は近いのでしょうか？今回は、機械翻訳が現在できることについて、翻訳タスクを「機械翻訳」「翻訳家が必要なケース」に分けて解説します。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 仁義なき「地図アプリ」戦争、なぜ最強グーグルにウーバーらは挑戦するのか 仁義なき「地図アプリ」戦争、なぜ最強グーグルにウーバーらは挑戦するのか 2018/11/15 このところ米国では地図アプリを巡る攻防が盛んになっている。これまで地図といえばGoogle Mapが大きなシェアを占めていた。しかしウーバー、リフトなどのライドシェアサービスを提供する企業が次々に独自の地図アプリ開発を宣言。自動運転を実現するには欠かせない地図を囲い込むことが成功の鍵になりつつある。
記事 AI・生成AI 機械翻訳の仕組みを図解、直訳タイプと意訳タイプの違いは？ 機械翻訳の仕組みを図解、直訳タイプと意訳タイプの違いは？ 2018/11/15 インターネット上で言語データを自由に集められるようになったことで、従来の機械学習とは全く違った統計学的なアプローチが可能になり、機械翻訳は急速に進歩しました。機械翻訳によって、外国語の学習はおろか翻訳家や通訳が不要になるとさえ言われてるようになっています。それは本当なのでしょうか。機械翻訳の仕組みを解説していきます。
記事 政府・官公庁・学校教育 自治体職員を“ロボット”で穴埋め？「RPAで働き方改革」の公算 自治体職員を“ロボット”で穴埋め？「RPAで働き方改革」の公算 2018/11/15 労働人口の減少や、働き方改革の対策手段として注目を集めるRPA（Robotic Process Automation）。人間の仕事をソフトウェアロボットに代行させて業務を自動化し、生産性向上を図る仕組みを指す。現在、多くの企業がRPAの導入を実施・検討しているが、注目すべきは地方自治体の取り組みだ。本稿ではRPAをいち早く導入した自治体の取り組みを紹介する。RPAは自治体業務の課題を解決し、地方活性化のトリガーとなるのだろうか。
記事 スマートフォン・携帯電話 テレワークで効果を出すために本当に必要なコト、〇〇が多いほど満足度が高い？ テレワークで効果を出すために本当に必要なコト、〇〇が多いほど満足度が高い？ 2018/11/14 社会環境やデバイスの進化、働き方の多様化に伴って、テレワークを視野に入れたモバイルデバイスを積極的に活用するモバイルファーストの時代が訪れつつある。そうした時代に向けて、いま企業が取るべき施策は何か。ユーザー企業の調査やコンサルティングを務めるアイ・ティ・アールの舘野真人氏が、人工知能（AI）との連携を含むモバイルシフトのトレンドや、モバイル活用成功の分岐点、さらにIT部門に求められる変化について解説した。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ GAFAの今後を左右する「テック規制論」、保守・リベラル・IT大手それぞれの立場 GAFAの今後を左右する「テック規制論」、保守・リベラル・IT大手それぞれの立場 2018/11/14 米テクノロジー大手が巨大化する一方で、相次ぐユーザー個人情報の漏えいや悪用が発覚している。IT大企業の自己統治（ガバナンス）能力に疑問符が投げかけられ、規制論が超党派で盛んだ。しかし、風当たりの強まりを逆手に取り、業界にとって都合の良い「規制」に換骨奪胎（かんこつだったい）しようとする兆候が見られる。10月から11月にかけて、決算への失望などからアマゾン、アルファベット（グーグル持株会社）、アップルら米テック大手の株が軒並み急落しているが、追い打ちをかけることとなるか。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 斎藤哲也氏インタビュー：哲学の入り口は「センター倫理」がちょうどいい 斎藤哲也氏インタビュー：哲学の入り口は「センター倫理」がちょうどいい 2018/11/14 センター試験を入り口に、西洋思想を学ぶ――そんな画期的な本が生まれた。『試験に出る哲学 「センター試験」で西洋思想に入門する』（NHK出版新書）は、高校公民科目「倫理」のセンター試験から、古代ギリシアから20世紀前半までの著名な哲学者のエッセンスを学べる話題作。ベストセラー『哲学用語図鑑』（プレジデント社）の監修で知られる斎藤哲也氏、初の書き下ろし新書だ。「センター試験の問題は、西洋思想へのよき入門になる」と語る斎藤氏に話をうかがった。
記事 AI・生成AI 夏野剛氏×中島聡氏がホンネでぶっちゃけ対談、「日本は“正規”雇用をなくせ」 夏野剛氏×中島聡氏がホンネでぶっちゃけ対談、「日本は“正規”雇用をなくせ」 2018/11/13 Windows 95を設計した日本人として知られる中島聡氏と、iモードの企画開発で有名な夏野剛氏が発起人となり、先ごろNPO法人「シンギュラリティ・ソサエティ」が創設された。そのローンチを記念し、両氏による対談「Invent or Die - 未来の設計者たちへ」が開催された。デジタル・ネイティブ世代の若者たちが「未来の設計者」として立ち上がり、来るべきシンギュラリティ時代の起業家として活躍するために必要なことは何か？ 両氏が熱く語りあった。
記事 中堅中小企業・ベンチャー その経営課題、本当に「人工知能」「RPA」が最善か？ 判断軸は「3つ」ある その経営課題、本当に「人工知能」「RPA」が最善か？ 判断軸は「3つ」ある 2018/11/13 中堅・中小企業がIT活用を検討する際に直面する悩みの一つが、「ある経営課題の解決策として、ITが本当に最善の選択なのか？」という問いかけだ。たとえば、働き方改革に伴う残業抑制に取り組もうとした場合、「経営コンサルティング」を受けて管理職や社員の意識を変えるべきなのか、それとも「業務システム改善」を行って効率化を図るのか。それを判断することは容易でない。だが、調査データをひもといて見ると、そのヒントが見えてくる。
記事 デジタルマーケティング総論 林直孝氏に聞く“パルコ流”デジタル戦略、「思わぬ出会い」はどう生み出す？ 林直孝氏に聞く“パルコ流”デジタル戦略、「思わぬ出会い」はどう生み出す？ 2018/11/12 日本の人口減少に伴う労働力不足や地方の消費市場縮退、電子商取引（以下、EC）の台頭などで大変革を余儀なくされる流通・小売業。その中で「接客」を軸にしたユニークなオムニチャネルを展開するのがパルコだ。同社では「デジタル、アナログの特性や強みを理解し、顧客視点での使いやすさを追求する」を念頭に、パルコグループ各事業のオムニチャネル化・ビジネスマネジメント改革を推進している。そのキーマンが、パルコの林 直孝氏だ。「パルコ流のデジタル戦略」とは何か。話を聞いた。
記事 ストレージ データが価値を持つなんて「当たり前」、ではなぜうまく扱う体制が構築できないのか データが価値を持つなんて「当たり前」、ではなぜうまく扱う体制が構築できないのか 2018/11/09 市場や技術の成熟を背景に、大量のデータを基にした、いち早い知見の獲得が企業の競争力を大きく左右するまでになった。そこで企業が直面している課題がある。それはデータの格納先がクラウドにまで広がったことだ。データを扱うプラットフォームの違いが、柔軟な分析のネックとなっている。この状況を打開する鍵は何だろうか。
記事 システム開発ツール・開発言語 Fintech（フィンテック）スタートアップ21社まとめ、金融の世界を塗り替える企業たち Fintech（フィンテック）スタートアップ21社まとめ、金融の世界を塗り替える企業たち 2018/11/08 最近、新聞やインターネットなど各メディアを通して「フィンテック（FinTech）」という言葉が登場する機会が増えている。以前は専門性が必要だった分野でもスマートフォンやPCから誰でも利用できるため、既存の金融サービスを揺るがすとも言われている。フィンテック関連サービスは、会計・経理といった法人向けから個人の決済、貯蓄、仮想通貨など多岐に渡って展開されており、多くの人々にとってより身近な存在となってきた。本稿では、J-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとに注目すべきスタートアップをピックアップし、その事業内容とともに総覧として紹介する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本で進まないアジャイル開発、組織のどこに問題があるのか？ 日本で進まないアジャイル開発、組織のどこに問題があるのか？ 2018/11/08 IoTやAI、ロボティクス、AR／VRなどの革新的技術を駆使したスマートビジネスが台頭している。それらは従来からのビジネスモデルや市場構図を変える可能性を秘めるものの、技術が未成熟で一筋縄でいかない。こうした状況下ではアジャイル開発が有効だが、国内の調査では44％の企業が実施していない。そこでITR 取締役 リサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリストを務める金谷敏尊氏が、国内外におけるスマートビジネスの現状や課題、日本企業が何をすべきかを解説する。
記事 AI・生成AI 一覧表で確認、AIとRPAの「活かし方」 一覧表で確認、AIとRPAの「活かし方」 2018/11/07 今注目すべきものは何かと聞かれれば、「AI（人工知能）」や「RPA（Robotic Process Automation）」「チャット」を挙げる人は多いだろう。特に少子高齢化よる労働人口が減少している日本においては、AIやRPAで“人手不足”を補う動きが活発化している。では、これらの技術を適切かつ、効率的に活用するにはどのような心構えが必要なのか。ITRの取締役でシニア・アナリストを務める舘野真人氏は、「利用の主体は“人”であることを念頭に３つの技術を効果的に取り入れるべきだ」と指摘する。
記事 流通・小売業界 国内小売業はこのままアマゾンに駆逐されるのか、イオン、セブン＆アイの行く末は？ 国内小売業はこのままアマゾンに駆逐されるのか、イオン、セブン＆アイの行く末は？ 2018/11/07 イオン、セブン＆アイHDなど「総合小売業」の2018年3～8月期中間決算が出そろった。イトーヨーカ堂が4期ぶりの営業黒字に転じ、イオンもGMS部門の営業赤字を半減させるなどGMS（大型量販店）の業績が回復しているが、それは「復活」を意味するのか？ また、総合小売2強はレガシーのGMSを立て直しながら、デジタル化で「アマゾン・エフェクト」に対抗する防衛体制を増強している。総合小売業界の、生き残りをかけたレースが激化している。
記事 データ戦略 準備で「8割」？ “ビッグデータの末路”から日本を救うには 準備で「8割」？ “ビッグデータの末路”から日本を救うには 2018/11/06 我々はIoTなどによりビッグデータに囲まれて生活することが当たり前になった。数年前に比べて、データの重要性への理解や活用へのモチベーションが上がった理由として、AIがビジネスに応用され始めたことがある。しかしながら、データ活用のすべてをAIが解決してくれるわけではない。手元にあるデータを解決すべき課題に合わせて、「使えるデータ」にできなければAI活用にも結びつかない。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 激変する小売業、顧客にも従業員にも求められる「体験」を革新する方法とは 激変する小売業、顧客にも従業員にも求められる「体験」を革新する方法とは 2018/11/06 ITを駆使した無人店舗の登場、メーカーのSPA（製造小売）化、EC事業者による既存小売業の買収、リアルの店舗とネット通販を組み合わせたオムニチャネルの台頭……等々、小売業界は大変革の時代に突入している。消費者の購買行動も大きく変わった。ただものを「買う」のではなく、購買に至る「体験」に価値を感じる人が増えた。一方、慢性的な人手不足も深刻な課題だ。従業員の離職率向上に取り組まなければ、現場が立ち行かないケースも増えている。激しい地殻変動が起きる小売業界で勝ち残る秘策とは何か？ そのヒントを探る。
記事 バックアップ・レプリケーション バックアップ/リカバリの「4つのポイント」を押さえて「攻めのIT」を実現する方法 バックアップ/リカバリの「4つのポイント」を押さえて「攻めのIT」を実現する方法 2018/11/05 システム基盤をクラウドにシフトする「クラウドファースト」の時代において、従来型のバックアップ/リカバリの基盤では対応が困難になってきている。オンプレミスからパブリッククラウドに分散する、多様で増加を続けるデータに対して、データ保護にも新たなテクノロジーが求められている。クラウド時代のバックアップ/リカバリの4つのポイントとは。
記事 クラウド 東大、関谷准教授が指南、 "戦略なしクラウド"を脱却する究極の極意 東大、関谷准教授が指南、 "戦略なしクラウド"を脱却する究極の極意 2018/11/05 次世代ビジネスを支えるデータセンター利用が拡大している。ただし、その実態は、オンプレミスとクラウドの使い分けや将来像を描くことなく、オンプレミスで構築した機能を仮想マシン上にそのまま移行しただけの「将来設計のないクラウド」が多い。それでは、クラウド本来のメリットを引き出すのは難しい。東京大学 情報基盤センター 准教授 関谷勇司 氏に、企業のクラウド活用の実態と、次の一歩につながるクラウド活用のポイントを聞いた。
記事 製造業界 【8分野】粒子線治療から洋上風力発電、工場セキュリティ--日立が示すITの応用力 【8分野】粒子線治療から洋上風力発電、工場セキュリティ--日立が示すITの応用力 2018/11/05 先ごろ開催された日立製作所のプライベートイベント「Innovation Forum 2018 TOKYO」。本イベントの展示ブースでは、同社のビジョンが前面に打ち出されていた。ここでは、医療から製造、発電、働き方改革まで幅広く取り扱う同社のソリューションや製品の中から、各カテゴリーごとに目を引いたものを紹介していきたい。
記事 流通・小売業界 ローソン 竹増貞信社長が語るデジタル戦略、2025年に「店舗」はどうなるのか ローソン 竹増貞信社長が語るデジタル戦略、2025年に「店舗」はどうなるのか 2018/11/05 AIによる発注業務の自動化支援やRFIDタグによる清算の自動化など、デジタルによる店舗開発に積極的なローソン。実はその根底には、人との触れ合いによる温かで安心できる店を作りたいとのヒューマンファーストの考え方がある。理想の実現に向け、ローソンはどのような青写真を描いているのか。また、そのための方策とは。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したローソン 代表取締役 社長の竹増貞信氏が、同社のデジタル戦略とコンビニの未来像について語った。
記事 経営戦略 「とにかく自前主義はダメ」、“日本型技術革新”のキモとは 「とにかく自前主義はダメ」、“日本型技術革新”のキモとは 2018/11/02 オープンイノベーション・ベンチャー創造協議会（JOIC）はこの6月、「オープンイノベーション白書 第二版」を公表した。オープンイノベーションの必要性は声高に叫ばれているものの、日本のオープンイノベーションは進んでいるとは言い難い。白書を通じて見えてきた日本における課題や成功に必要な要因を、事務局が設置されているNEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）のイノベーション推進部に聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 前 文部科学大臣 林芳正氏が断言、AI時代には3つの力が必要だ 前 文部科学大臣 林芳正氏が断言、AI時代には3つの力が必要だ 2018/11/02 名古屋で誕生したシンクタンク「The International Academic Forum」(以下、IAFOR)が開催した「IAFOR グローバルイノベーション＆バリューサミット2018東京」において、前 文部科学大臣 林芳正氏が登壇。「Society5.0」に向けた日本の次世代教育構想について講演した。
