記事 IT戦略・IT投資・DX マイクロソフトとオラクルで「クラウドの相互接続」可能に シングルサインオンもOK マイクロソフトとオラクルで「クラウドの相互接続」可能に シングルサインオンもOK 2019/07/03 マイクロソフトとオラクルは戦略的提携の下で、両社が運営するクラウドであるMicrosoft AzureとOracle Cloudの緊密な相互接続を行うと発表しました。
記事 流通・小売業界 AIを使いたい小売・流通業へ、データサイエンティストが教える機械学習活用法 AIを使いたい小売・流通業へ、データサイエンティストが教える機械学習活用法 2019/07/02 人工知能（AI）の概念の一部であり、トレーニングすることでコンピューター自身にタスクを学習させる「機械学習」。過去のデータからパターンを見つけ、予測分析に生かすことのできるこの技術は、さまざまな業界で活用されています。本稿では、DataRobotで小売・流通業をメインに担当するデータサイエンティスト・中野高文氏が、5つの業務にわたる事例を基に解説します。「小売×機械学習」の可能性とは？
記事 BPO・シェアードサービス 「人手不足でもDX実現」、この難題を解決する“外部人材”の正しい生かし方とは 「人手不足でもDX実現」、この難題を解決する“外部人材”の正しい生かし方とは 2019/06/28 今、あらゆる業種・業態で人手不足が深刻化している。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に求められる人材は、社内に乏しいのが日本企業の実態だ。育成に時間がかかる以上、こうした人材は社外に求めざるを得ない。ところが、外部人材の管理・活用も限界を迎えつつある。このまま、優秀な人材が集まり、日々革新を続けているグローバル企業に侵食されるしか道はないのか。
記事 AI・生成AI 導入のハードル下げる「ロボットソフトウェア」、“素人”とロボットの距離は接近中 導入のハードル下げる「ロボットソフトウェア」、“素人”とロボットの距離は接近中 2019/06/28 人手不足や省人化のためにロボットを入れたい。しかしなかなかロボット導入は進まない。その理由の一つに、誰がどうプログラミングするのかという問題がある。また、ロボットをどの作業に入れるのかについて社内でイメージができていないというケースも少なくない。これらのハードルを崩すためにロボットメーカーやSIer各社が努力しており、ロボットを使いやすくするためのソフトウェア開発も進められている。今回は2つのトピックスを紹介する。
記事 AI・生成AI 「AIウイスキー」「AI俳句」も可能、人工知能が“発想と開発”を劇的に変える 「AIウイスキー」「AI俳句」も可能、人工知能が“発想と開発”を劇的に変える 2019/06/26 新商品開発に人工知能（AI）を導入することで、AIと協働して新たなアイデアを生み出すことはできないだろうか。たとえば、新たな商品をAIから提案されたらどうだろう。消費者の好み、ニーズ、これまでの販売数を加味し、その傾向を踏まえた商品を開発するのだ。我々は提案された多様な商品から選択し、さらにその上で創造力を発揮することにより、これまで以上に受け入れられる商品を生み出せるかもしれない。
記事 経営戦略 無印や村田製作所もコラボした“フィンランド・イノベーション”を支えるエスポー市 無印や村田製作所もコラボした“フィンランド・イノベーション”を支えるエスポー市 2019/06/26 世界最大級のスタートアップイベント「Slush」。その発祥地、フィンランドは今や欧州でも有数のイノベーションの地として知られつつある。そのフィンランドで首都ヘルシンキに次いで大きな都市がエスポー市だ。同市では地域のイノベーションのためのコミュニティ・エコシステム・プラットフォーム「エスポーイノベーションガーデン」が展開されている。エスポーイノベーションガーデンとはどんなシステムで、何が実現されているのか。エスポーマーケティング社の清水眞弓氏に話を聞いた。
記事 サーバ AI活用に必須のGPUサーバ、「第3の調達方法」を知っているか AI活用に必須のGPUサーバ、「第3の調達方法」を知っているか 2019/06/25 AIやディープラーニングは、さまざまな領域での活用が期待されている。しかし、これらをフル活用しようとすると、それ相応のマシンスペックが必要になる。特にディープラーニングでは、求められる認識精度が高いレベルであればあるほど、ハイスペックなGPU搭載マシン（以下、GPUサーバ）の利用が必須となる。マシンの調達に際し、自社購入あるいはクラウドサービス利用かを検討するだろうが、どちらにも一定のリスクが存在する。そこで本稿では“自社購入”“クラウド利用”のそれぞれの特徴を考察し「第3の調達方法」を紹介する。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 【事例で学ぶ】BI失敗あるあるは「アクセス解析」で改善できる 【事例で学ぶ】BI失敗あるあるは「アクセス解析」で改善できる 2019/06/25 BIツールなどのデータ分析ダッシュボードは、組織の意思決定に必要であるが、肝心なのは“導入後”だ。「AIドリブンな組織を作る5ステップ」の第4回では、ダッシュボードを利用するユーザーからのフィードバックの収集方法と、ダッシュボードを改善して利用率を向上させる方法について、当社（mynet.ai）の取り組みを踏まえて紹介する。利用率改善には“ユーザーの声を聴くこと”だけが大事だと考えている方にはぜひ読んでほしい。
記事 製造業界 CASEで一気に増えた「車載カメラ」、ハッキングされる危険性は？ CASEで一気に増えた「車載カメラ」、ハッキングされる危険性は？ 2019/06/25 画像認識や音声認識の分野でディープラーニングの活用は確実に進んでいる。顕著なのは製造業や自動車業界で、特にCASE時代の自動運転やADAS（高度安全運転支援システム）機能において、画像認識の応用範囲が広がりつつある。必然的にカメラを多数搭載する自動車が増えており、各種制御を担っている。これらの車載カメラのセキュリティについて考えてみたい。
記事 人材管理・育成・HRM ファーウェイの次は“クルマ”が危うい、中国コネクテッドカー構想が米につぶされる ファーウェイの次は“クルマ”が危うい、中国コネクテッドカー構想が米につぶされる 2019/06/24 世界最大の次世代5G通信機器メーカーである中国の華為技術（ファーウェイ）を安全保障上のリスクとみなし、同社と米企業や海外企業が取引できないようにする禁輸措置やさらなる脅しを次々と繰り出す米トランプ政権。米国製の技術や部品を禁輸にすることで、中国企業やその取引先を瞬殺できる「経済的な武器」の威力が世界に示された。ますます米中貿易戦争が激化する中、米国の次のターゲットになるのは、急速に世界市場に進出を始めた中国車ではないか――。その理由を以下に示す。
記事 AI・生成AI ANAとJALも採用予定の「顔認証技術」、一方米国では規制が進むワケ ANAとJALも採用予定の「顔認証技術」、一方米国では規制が進むワケ 2019/06/20 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）や見解を述べたい。第17回に取り上げるキーワードは「顔認証技術」。特にこの技術の利用の広がりについて、NECの先行事例を挙げながら考察してみたい。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「空回り」せず、顧客体験（CX）を企業戦略に落とし込んでいく方法 「空回り」せず、顧客体験（CX）を企業戦略に落とし込んでいく方法 2019/06/19 近年、急速に注目を集めているキーワードが「カスタマー・エクスペリエンス（CX）」である。「顧客体験」と訳されるCXは、これからの企業が最も重視すべきテーマとなりつつある。ただし、「CXとは何か」を十分に議論・認識せず「CXの向上」に取り組んでいる企業も少なくない。ではどうすれば良いのか──。自身の経験を基に昨秋『CX戦略』を著した野村総合研究所 田中達雄氏と、CXプラットフォーム「KARTE」を提供するプレイドの代表 倉橋健太氏に「CXの本質」を聞いた。
記事 製造業界 エッジAIとは何か？ なぜクラウドではなく「現場近く」でのAI活用が必要なのか エッジAIとは何か？ なぜクラウドではなく「現場近く」でのAI活用が必要なのか 2019/06/17 現場に近いデバイス（エッジデバイス）に人工知能（AI）の学習モデルを実装し、異常判定を下したり、予兆保全を行ったりする「エッジAI」が注目を浴びている。最近ではさらに一歩進んで、エッジ側で学習モデルから予測までの処理が完結できるソリューションも登場してきた。なぜクラウドではなく、エッジで処理する必要があるのか。従来からあるクラウドAIとエッジAIの違いは何か。
記事 人材管理・育成・HRM 約半数が“2年以内に辞めたい”──「ミレニアルの意識調査」デロイトが発表 約半数が“2年以内に辞めたい”──「ミレニアルの意識調査」デロイトが発表 2019/06/17 5月28日、デロイト トーマツ コンサルティングが「ミレニアル年次調査2019」を発表した。今回で8回目となる「ミレニアル年次調査」は、同社が42カ国のミレニアル世代と10カ国のZ世代を対象に行った調査である。調査発表会では、まずグローバルの傾向、日本の傾向について説明し、最後に同社 執行役員のキャメル・ヤマモト氏がいま企業の人材活用に何が求められているかを語った。
記事 ロボティクス GROOVE X 林要氏：「しゃべらないし役に立たない」ロボットが海外で大絶賛された理由 GROOVE X 林要氏：「しゃべらないし役に立たない」ロボットが海外で大絶賛された理由 2019/06/14 2018年12月、家族型ロボット「LOVOT[らぼっと]」がGROOVE Xから発表された。GROOVE Xは、かつてソフトバンクロボティクスの「Pepper」のプロジェクトメンバーだった林 要氏が2015年に立ち上げた企業だ。累計87.5億円の資金調達、約3年半の歳月を重ねてLOVOTは完成した。このロボットは、人間の業務を自動化したり危険な作業を代替してくれるものではない。あえて言えば、“役に立たない”。しかしこの“役立たず”なロボットは、2019年1月に開催された世界有数の家電見本市「CES」において世界の350社以上のメディアから取り上げられ、現地でも人気を博した。その理由を林氏に尋ねた。
記事 AI・生成AI 相続の問題は、AI融合の「ハイブリッドFinTech」で乗り切るべき理由 相続の問題は、AI融合の「ハイブリッドFinTech」で乗り切るべき理由 2019/06/13 高齢化が進む中、日本社会が直面する課題は数多い。中でも今後、深刻さを増すとみられるのが「相続」の問題だ。日本で毎年相続される財産は総額で50兆円とされる。しかも、そのうち分割が難しい不動産と自社株の占める割合は3分の2にも上ることが、円滑な相続の阻む“壁”となっている。「相続」をどうすれば円滑化できるのか。状況を打開するためにキャピタル・アセット・プランニングが取り組んだ切り札が「遺伝的アルゴリズム」によるAIを活用した独自シミュレーションシステムだった。
記事 リーダーシップ SOMPOに聞く、エッジAIセンターはなぜクラウドではなくオンプレで構築したのか SOMPOに聞く、エッジAIセンターはなぜクラウドではなくオンプレで構築したのか 2019/06/13 フィンテックをはじめ、金融業界のデジタル変革の取り組みに注目が集まっている。保険業界で積極的にデジタル化の取り組みを進めているのがSOMPOホールディングスだ。2016年度の中期経営計画からデジタル戦略を明確に打ち出し、2017年4月には東京と米シリコンバレーに「SOMPO Digital Lab」を立ち上げた。同社のデジタル戦略とそれを支えるIT基盤について、データ戦略統括 / チーフ・データサイエンティストの中林紀彦氏に聞いた。
記事 AI・生成AI なぜ多くのAIプロジェクトはPoCで終わるのか？ 失敗から見えてきた5つの「落とし穴」 なぜ多くのAIプロジェクトはPoCで終わるのか？ 失敗から見えてきた5つの「落とし穴」 2019/06/13 現在、多くの企業が人工知能（AI）のビジネスへの活用に取り組んでいる。すでにいくつかの成功事例も出てきているが、その裏側では、PoC（概念実証）から先に進めず、頓挫するAIプロジェクトが増えているのも事実だ。なぜ、多くのAIプロジェクトは失敗するのか。そこには、いくつかの“落とし穴”が存在することが分かってきた。
記事 AI・生成AI NVIDIA×IBM：ディープラーニングの本格活用になぜ特別なマシンパワーが必要なのか NVIDIA×IBM：ディープラーニングの本格活用になぜ特別なマシンパワーが必要なのか 2019/06/13 「ディープラーニング」を本格的にビジネスの現場に取り入れる動きが、ここにきて急速に高まっている。しかし、現実にディープラーニングで具体的な成果をあげている企業はまだ少ないようだ。なぜ本格活用は進まないのか。そして成果をあげるために必要なこととは何か。GPU分野のトップベンダーであるNVIDIAと人工知能分野のリーダー企業である日本アイ・ビー・エムが語り合った。
記事 AI・生成AI ディープラーニングのビジネス活用、「いざ実践」時の課題はどこに？ ディープラーニングのビジネス活用、「いざ実践」時の課題はどこに？ 2019/06/13 医療現場における画像診断や自動運転、製造業での品質検査や故障予知など、さまざまな領域で活用が進んでいる「ディープラーニング」。しかし、ディープラーニングをより効果的に実施するためには、データの蓄積からクレンジング、タグ付けなど膨大で地道な作業が必要となる。ビジネスへの適用を検討する企業は多いものの、どこから手を付けていいのかと悩む企業も少なくない。
記事 AI・生成AI なぜNTT東日本はAI・IoTに「本気」なのか？スマートイノベーションラボの裏側 なぜNTT東日本はAI・IoTに「本気」なのか？スマートイノベーションラボの裏側 2019/06/13 NTT東日本は2018年6月、通信ビルなどの自社アセットを活用した共同実証環境である「スマートイノベーションラボ」を設立した。パートナー企業や大学などと共に、AI（人工知能）・IoT（モノのインターネット）技術を活用したビジネスモデルの早期実現、社会実装による社会課題の解決を目指している。同社の取り組みは、今後のAI・IoTの普及にどう貢献していけるのか。またそれを支えるプラットフォームへのこだわりとは。3人のキーパーソンに話を聞いた。
記事 業務効率化 3年半で120業務を自動化、リクルートに聞くRPA適用業務の公式とは 3年半で120業務を自動化、リクルートに聞くRPA適用業務の公式とは 2019/06/13 近年、業務効率化の手段のひとつとしてトレンドになっているRPA（Robotic Process Automation）。リクルートグループで制作・宣伝・流通機能を担うリクルートコミュニケーションズが自らの業務課題を解決するためにこのRPAを導入したのは、2015年秋。現在同社では、リクルートグループを横断してRPA導入～運用保守まで行っている。これまで120以上の業務を自動化させてきた同社のRPA活動創始者にして拡大リーダーである同社 小路聡氏に、そのキーファクターを聞いた。
記事 AI・生成AI IBMのCDOが明かす「自社のAI活用事例」、“AIエンタープライズ”への道のりとは IBMのCDOが明かす「自社のAI活用事例」、“AIエンタープライズ”への道のりとは 2019/06/12 経営資源としてのデータの存在感は強まるばかりだ。企業における「チーフ・データ・オフィサー（CDO）」の役割の重要性が認識される一方、データの整備が難しい、データを使いこなすのが難しい、データ活用を促すチーム連携が難しいといった課題も明らかになってきた。そこで米IBMでグローバルCDOを務めるインダーパル・バンダーリ氏と、日本アイ・ビー・エム IBM クラウド事業本部 IBM Data and AI事業部 Products & Solutions統括部長の村角 忠政氏に、データを起点とした事業変革の事例やデータ・プラットフォーム活用術について話を聞いた。
記事 運輸業・郵便業 日本郵船が取り組む「船舶IoT」とは何か？主要システム「LiVE」「SIMS」の役割とは 日本郵船が取り組む「船舶IoT」とは何か？主要システム「LiVE」「SIMS」の役割とは 2019/06/12 業種や規模を問わず、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」への取り組みが加速化する中、130年以上の歴史を持つ日本郵船もまた、IoT（Internet of Things）やAI（人工知能）によって事業変革を行っている。同社が推進する「船舶IoT」とは、果たしてどのような取り組みなのか。 ビッグデータ活用チーム チーム長の山田省吾氏が事例や課題、将来像など網羅的に語った。
記事 人材管理・育成・HRM 人材不足のIT業界で「戦力外オジサン」がはびこるワケ 人材不足のIT業界で「戦力外オジサン」がはびこるワケ 2019/06/11 日本は人手不足が深刻になっており、企業は人材の確保に悪戦苦闘している。IT業界もシステムの需要に対して技術者が不足するという状況が続いているが、一方で、余剰人員が大量発生する問題も指摘されている。人手不足と余剰人員問題が同時発生するIT業界は、日本社会の縮図といえる。
記事 ロボティクス 【事例】人手不足解消の切り札、「AI清掃ロボット」で最も重要なこと 【事例】人手不足解消の切り札、「AI清掃ロボット」で最も重要なこと 2019/06/10 いま世の中で最も浸透しているサービスロボットといえば、やはり清掃ロボットだろう。すでに家庭には多くのコンパクトな清掃ロボットが普及している。ビル管理のパイオニアであるグローブシップは、先ごろソフトバンクロボティクスの業務用AI清掃*ロボット「Whiz*」を試験的に導入し実証実験を行っている。同社は、これまでも多くの清掃ロボットを導入してきたが、どのような視点で製品を選んでいるのだろうか。
記事 AI・生成AI 【実例】製造業のAI活用が失敗、PoCがうまくいかなかった本当の理由とは 【実例】製造業のAI活用が失敗、PoCがうまくいかなかった本当の理由とは 2019/06/10 PoC（概念実証）の対象となる機械やシステムなどの規模が大きくなると、多くの人がプロジェクトに参加するようになる。その結果、担当者間のコミュニケーション不足や急な設計方針などで問題が生じることがある。つまり、PoCがうまくいかないケースには、そうしたAI技術以外が原因となることも多い。そこで今回はどうすればAI活用のPoCが成功するかについて、実際の製造企業の失敗例を基に考えてみる。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 世界2位の総合メディア企業が「ホームセキュリティ」に参入したワケ 世界2位の総合メディア企業が「ホームセキュリティ」に参入したワケ 2019/06/07 全世界で2番目の売り上げと5番目の加入者数を誇るメディアコングロマリットのコムキャスト。同社は米NBC、米MSNBCなどのテレビネットワーク、ユニバーサル映画などを傘下に抱える。そのコムキャストは「Xfinityホーム」というホームセキュリティに特化した部門を設立し、米国では最大規模のホームセキュリティプロバイダーの一角となっている。なぜコムキャストは、ホームセキュリティビジネスに参入したのだろうか。
記事 IT戦略・IT投資・DX IBMが“4万人超”の経営者に聞いて分かった、DX時代に「うまく機能するCIO」の条件 IBMが“4万人超”の経営者に聞いて分かった、DX時代に「うまく機能するCIO」の条件 2019/06/07 デジタルとフィジカル（物理世界）にあるリソースを融合させ、ビジネスモデルを新しい方向に変化させる──。「デジタルトランスフォーメーション」（DX）に取り組む企業が増えているが、その推進役としてのCIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）の役割も、この数年、大きく変わってきた。これからのCIOの役割、そして、ITインフラ戦略の最適解とは？ IBMが過去15年にわたって実施してきたエグゼクティブインタビューから見えてきた最新動向を紹介する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ J、V、Bリーグで激論、誤解していた「“ファン”と“来場者”の違い」とは J、V、Bリーグで激論、誤解していた「“ファン”と“来場者”の違い」とは 2019/06/07 2020年の東京五輪を控え、スポーツ業界は大きなビジネスチャンスを迎えている。国内にプロリーグを持つサッカー（Jリーグ）、バレーボール（Vリーグ）、バスケットボール（Bリーグ）ももちろん例外ではない。しかし足元では、厳しい運営にあえぐチームが多いのも事実だ。少子高齢化が進む日本で、スポーツ興行の鍵を握る「顧客体験（CX）」をどうデザインしていけばよいのか？ J、V、Bリーグそれぞれのキーマンが熱く議論を交わした。
