記事 OS・サーバOS 「Microsoft 365」発表 Office 365とWindows 10などを統合し月額20ドルから提供 「Microsoft 365」発表 Office 365とWindows 10などを統合し月額20ドルから提供 2017/07/14 マイクロソフトはワシントンDCで7月9日から開催されたパートナー向けイベント「Microsoft Inspire 2017」で、「Microsoft 365」を発表しました。
記事 セキュリティ総論 ランサムウェア対策製品の選び方とは？ 最新技術は？ ランサムウェア対策製品の選び方とは？ 最新技術は？ 2017/07/13 ランサムウェアの被害が急増している。5月にはWindowsをターゲットとした「WannaCry」による大規模なサイバー攻撃が世界中で始まり、数十万台以上のコンピューターが感染し、身代金が要求された。ランサムウェアが厄介な点は、いずれの企業もセキュリティ対策を施しているにもかかわらず、被害にあう可能性があることだ。さらに従来のような標的型ではなく、バラマキ型が多いため、大企業のみならず、中小・中堅企業でも被害にあってしまう。喫緊の課題となったランサムウェア対策をどう進めていくべきなのだろうか？
記事 人材管理・育成・HRM 雇用の未来を占う「マッキンゼー報告」から何が読み解けるか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（88） 雇用の未来を占う「マッキンゼー報告」から何が読み解けるか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（88） 2017/07/13 ビッグデータ解析、モノとの連携（IoT）、人工知能（AI）、ロボットの実用化は、新ビジネス創出の有力な原動力だ。その一方で、「技術との競争」により既存の雇用の大部分が高い確率で消滅するという衝撃的な試算もあることから、その将来像には不安や懸念も少なくない。今回は、コンサルティング会社の米マッキンゼーが5月に発表したレポート取り上げて、雇用をめぐるグローバルな現状を概観してみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 月刊総務、リクルートワークス、ITRが断言、「総務」こそ働き方改革の要だ 月刊総務、リクルートワークス、ITRが断言、「総務」こそ働き方改革の要だ 2017/07/12 労働力不足が確実視される日本にとって、働き方改革は生産性を向上する切り札にもなる。しかし、企業における取り組みには、ばらつきが見られる。どうすれば「働き方改革」を加速できるのか。人事、総務、ITという立場から、リクルートワークス研究所 人事研究センター長の石原直子氏、ウィズワークス 取締役『月刊総務』編集長の豊田健一氏、アイ・ティ・アール 取締役 シニア・アナリストの舘野真人氏の3人がディスカッションを繰り広げた。モデレータは内田洋行 執行役員 知的生産性研究所所長の平山信彦氏が務めた。
記事 その他ハードウェア スマートスピーカーによる「家庭向けIoT」競争、アップルがアマゾンに勝てない理由 スマートスピーカーによる「家庭向けIoT」競争、アップルがアマゾンに勝てない理由 2017/07/11 アップル「HomePod」の参入により、スマートスピーカーによる「家庭内IoT」の普及競争が始まっている。アマゾン、グーグル、マイクロソフト、アップル、そして数々の新興メーカーがしのぎを削る中で、消費者は何を基準にデバイスを選び、どのように利用して行こうとしているのか。消費者の決め手は価格にあるようだが、今後のカギを握るのは、ある事業者との協業という声もある。
記事 AI・生成AI 日本だけじゃない「長時間労働」、解決には人工知能の力が必要だ 日本だけじゃない「長時間労働」、解決には人工知能の力が必要だ 2017/07/11 ITの進化や技術革新によって、労働者を取り巻く環境は劇的に変化した。インターネットとモバイルデバイスさえあれば、いつでも、どこからでも、どんな環境でも仕事ができる。技術の進化は労働者に「価値」と「ゆとり」をもたらす…はずだった。しかし、「労働者の生産効率性は過去25年間で最低水準だ」と指摘するのは、デロイトコンサルティングで企業のタレントマネジメントなどを手がけるジョシュ・バーシン（Josh Bersin）氏だ。同氏は、「これからの企業の成長戦略には従業員が成長できる環境を提供し、潜在能力を引き出してエンゲージメントを高めることが重要」と主張する。その真意は何か。話を聞いた。
記事 流通・小売業界 ローソン 白石卓也 執行役員が考える「次世代コンビニ」とはいかなるものか？ ローソン 白石卓也 執行役員が考える「次世代コンビニ」とはいかなるものか？ 2017/07/10 出店戦略や店内の品揃えなど「データ活用」の先駆者であるコンビニ業界も、IoTやAIを活用し、新たな価値を創造しようと取り組んでいる。専用の買い物かごと専用レジにより、自動的に精算、袋詰めまで行ってくれる「レジロボ」の実証実験で注目を集めるローソン。同社はテクノロジーをどのように経営に活用し、「データドリブン」な経営を行っていくのか。同社が掲げる「次世代コンビニ」の姿について、同社 執行役員 オープン・イノベーションセンター長 兼 経営戦略本部 副本部長の白石 卓也 氏に聞いた。
記事 セキュリティ総論 ランサムウェアは脅威だが、コストはかけられない… 低コストで効果的な対策とは ランサムウェアは脅威だが、コストはかけられない… 低コストで効果的な対策とは 2017/07/10 企業や個人のPCを乗っ取って、ファイルを暗号化、またはロックすることで、身代金を要求する拡散型のランサムウェアが猛威をふるっている。たとえばWannaCryのようなランサムウェアは、どんな企業・個人でも被害にあう恐れがあり、特にセキュリティ対策に無頓着だった中小企業や個人も本腰を入れて対策を練らなければいけない状況だ。とはいえ、セキュリティ対策にはコストがかかるし、ユーザーの利便性もトレードオフの関係になってしまうという悩みもある。企業・個人にとって本当に効果的に働き、マルウェアの脅威から守ってくれる対策はないのだろうか？
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンが狙う「ITによる物流支配」、目指すのはシェアリングエコノミー？ アマゾンが狙う「ITによる物流支配」、目指すのはシェアリングエコノミー？ 2017/07/07 ヤマト運輸の当日配送撤退を受け、アマゾンが独自配送網の構築に乗り出した。以前から予想されていた通り、アマゾンが組むことになったのは、3PL（サード・パーティ・ロジスティクス）企業だった。今後のネット通販は、物流網がカギを握ることになるが、3PLの形態はますます注目されることになるだろう。一方、米国を見れば「アマゾンフレックス」といったシェアリングエコノミーにも乗り出しており、日本でも展開が予想される。
記事 製造業界 クルーズコントロールが「完全自動運転のロードマップ」とは異なる理由 クルーズコントロールが「完全自動運転のロードマップ」とは異なる理由 2017/07/07 クルマを一定速度で巡航させる装備、オートクルーズ・コントロール。日本ではクルーズコントロールは長い間、普及させることが難しかった。それは渋滞が多く、高速道路であっても交通量が慢性的に多い我が国では、一定の速度を維持して走行を続ける機会があまりにも少ないからである。ブレーキを踏むと解除されてしまい、再び設定し直さなければならない煩わしさから、輸入車には装備されていても使わないオーナーが圧倒的だったのだ。しかし、そんな使えない装備が突如、便利この上ない装備へと変貌を遂げた。エンジン、AT、ブレーキといった3つの機構を協調制御することにより、クルマは飛躍的に安全なクルージングを実現したのである。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 現地で見た「サンフランシスコ流の働き方」、なぜ割高でもコワーキングが流行るのか 現地で見た「サンフランシスコ流の働き方」、なぜ割高でもコワーキングが流行るのか 2017/07/05 「コワーキングスペース」。ここ数年、日本でもひんぱんに耳にするようになった言葉だ。アメリカを起点に広がったコワーキングスペースは、今では全世界で7,000以上の運営企業が存在し、年率約23％で増加している。なぜ、ここまで市場が拡大しているのか？ 世界的に市場をリードする米WeWorkの現地取材も交え、TwitterやUber、Airbnb、Pinterestらも拠点を構えるサンフランシスコにあるコワーキングスペースの最前線をレポートする。
記事 AI・生成AI 現在のAIは人工知能ではなく「Amazing Innovation」でしかない 現在のAIは人工知能ではなく「Amazing Innovation」でしかない 2017/07/05 機械学習やAI（人工知能）に対する関心は高まるばかりだが、現在のAI関連プロジェクトの多くが、初期段階でコストがかかりすぎる、データが不足している、スキルを持った人材がいないなど、大きな困難に直面しているのも事実だ。そもそもAIや機械学習とはいかなるものなのか、現在のテクノロジーの限界はどこにあるか、成功を掴むために組織がすべきことは何か――。ガートナーのリサーチ部門でデータ・サイエンスや機械学習、高度アルゴリズムを専門とするバイスプレジデントのアレクサンダー・リンデン氏が解説した。
記事 製造業界 日産自動車がNoSQLでアプリを3/4に圧縮、クラウドによるサイロ化が阻んだAI活用 日産自動車がNoSQLでアプリを3/4に圧縮、クラウドによるサイロ化が阻んだAI活用 2017/07/04 日産自動車は、2020年までに自動車のコネクテッド化を進め、本格的な自動運転を実現するために、いま社を挙げて爆走中だ。そのような状況で、先進的な自動車技術を支えるIS/ITシステムも急ピッチで整備している。従来のサイロ化した自社システムを統合するために、マークロジックのエンタープライズ向けNoSQLデータベースを採用し、今後約2年をかけて「Integrated Data with Data Hub」を構築していく。これらの取り組みについて、元グローバルコーポレートIS/IT担当の行徳セルソ氏、グローバル情報システム本部 アフターセールス・ワランティ＆クオリティシステム部 部長 加藤 淳氏が語った。
記事 ロボティクス ディープラーニングで花特定、100キロ可搬の二足ロボ--千葉工大の何がスゴいのか？ ディープラーニングで花特定、100キロ可搬の二足ロボ--千葉工大の何がスゴいのか？ 2017/07/03 人工知能やロボットが注目を集める中、意欲的な挑戦を続けているのが千葉工業大学だ。同校の東京スカイツリータウンキャンパスでは、ディープラーニングを駆使して花の名前や種類などを特定する「hananona」や世界最大クラスの可搬重量に対応できる2足歩行ロボット「core」、未来のビークルのコンセプトモデル「Halluc II」、魔法のカード「ON THE FLY PAPER」などのほか、実物大のマクロスF「バルキリー VF-25F」など、見応え抜群の展示物が数多く取り揃えられている。現地を訪ね、千葉工業大学 人工知能・ソフトウェア技術研究センター 主席研究員／工学博士 竹内 彰一 氏に話を聞いた。
記事 AI・生成AI 東大 松尾豊 准教授らが討論！ 日本はAIで世界をリードし、産業競争力を得られるか？ 東大 松尾豊 准教授らが討論！ 日本はAIで世界をリードし、産業競争力を得られるか？ 2017/06/30 産業面やビジネスでの活用が期待されるAI。特にディープラーニングについては、毎日のようにホットなキーワードとしてメディアに取り上げられているが、その一方で「AI技術の進展が人の雇用を奪うのでは？」といった懸念の声も上がっている。先ごろ開催された「新経済サミット2017」では、「AIの未来はどうなるのか？」をテーマに、東京大学大学院 松尾 豊氏、楽天 森 正弥氏、IBM ジェイ・ベリシモ氏が集い、熱い討論が行われた。モデレータは、マネーフォワードの辻 庸介氏が務めた。
記事 AI・生成AI 機械学習を「プロジェクトとして成功させる」方法、スキル獲得＆人材育成のコツとは 機械学習を「プロジェクトとして成功させる」方法、スキル獲得＆人材育成のコツとは 2017/06/30 「機械学習＝マシンラーニング」は、今もっともホットなキーワードの1つだ。データアナリティクスの需要が爆発的に増える一方で、データサイエンティストの育成・採用はなかなか追いつかない。機械学習はそれを解決する有効な手段として注目を集めているが、実際のビジネスの現場でどう取り組み、そこから有益な知識や指針を引き出していくべきなのか。ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデント アレクサンダー・リンデン氏が解説する。
記事 AI・生成AI AI・人工知能EXPO速報レポ：5万円でデータアナリスト、無人スーパー向け画像認識など AI・人工知能EXPO速報レポ：5万円でデータアナリスト、無人スーパー向け画像認識など 2017/06/28 本日6月28日より30日までの3日間、東京ビッグサイトにて「第1回 AI・人工知能EXPO」が開催される。今回、本イベントは初開催となるが、合計110社が出展しており、昨今のAIブームの盛り上がりを示す結果となった。ここでは、無人スーパーに適用できる画像認識技術や、脳波データをAIで学習する技術、食材に合った料理レシピを音声で提案するロボットなど、特別に会期前に取材した展示会の見どころの出展についてご紹介していこう。
記事 AI・生成AI 未来の運用管理はこうなる？ Amazon Alexaを使って音声で仮想マシン管理を実現 未来の運用管理はこうなる？ Amazon Alexaを使って音声で仮想マシン管理を実現 2017/06/27 Amazon.comが米国でリリースした「Amazon Alexa」は、音声アシスタント機能を実現してくれるサービスです。通常は「Amazon Echo」と呼ばれるスピーカーとマイクが内蔵されたデバイスを通じて利用します。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 5割が検討中のオンラインファイル共有、管理者がやってはいけないたった1つのこと 5割が検討中のオンラインファイル共有、管理者がやってはいけないたった1つのこと 2017/06/26 企業におけるオンラインファイル共有サービスへのニーズが高まっている。その背景には、働き方改革推進の一環として、社外や海外、複数人・複数デバイスからのファイル共有・同期を実現することで、業務効率を高めたいという要望がある。しかし、実際に検討を開始すると導入がなかなか進まなかったり、最適なサービス・製品の選定に迷ったりするケースも多いようだ。そこで今回、オンラインファイル共有サービス・製品について最新の調査を発表したアイ・ティ・アール（ITR）の取締役／シニア・アナリスト 舘野真人氏に、市場の動向とサービス・製品を選択するポイントなどを聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 東大江崎教授が「SDx」を解説、インターネット／IoT時代に必要なIT投資のポイント 東大江崎教授が「SDx」を解説、インターネット／IoT時代に必要なIT投資のポイント 2017/06/26 IoTやAI、フィンテックといった先進技術の発展によって、データセンターは変革の時期を迎えている。企業が取得・収集・保有するデータ量は飛躍的に増大し、ビジネスにおけるIT需要がますます予測困難化しているのだ。こうした中で、サーバー、ストレージ、ネットワークといったITリソースをソフトウェアで制御する「SDx（Software Defined Anything）」が実用フェーズに入っている。SDxは、企業のビジネスやイノベーションをどのように支えるのか。SDxを意識して、いかなるIT投資を行えばいいのか。東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授の江崎 浩氏に聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ダイキン工業に聞くIoT戦略、現場で実現した「25年前からの発想転換」とは ダイキン工業に聞くIoT戦略、現場で実現した「25年前からの発想転換」とは 2017/06/23 2020年度に売上高3兆円、営業利益率12％を目指す、空調機／化学製品の世界的メーカーのダイキン工業。同社の戦略経営計画「FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）」では、重要テーマとしてIoTの活用を掲げており、2017年度内にIoT／AI技術者100人を社内外から集めるという方針も打ち出した。注目すべきは、すでにサービスを提供する現場でもIoT活用が進んでおり、省エネ大賞を受賞したプロジェクトが生まれているという点だ。25年前から同社が提供していたセンシング技術を活用した「温故知新」の取り組みについて、プロジェクトを推進した西日本サービス部 e-ソリューショングループの木下 敬雄 氏と吉野 育久子 氏に話を聞いた。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR フェイスブックCPOクリス・コックス氏、「360度高解像度VRで未来に触る」体験を目指す フェイスブックCPOクリス・コックス氏、「360度高解像度VRで未来に触る」体験を目指す 2017/06/22 2004年、ハーバード大学の学生だったマーク・ザッカーバーグ氏やダスティン・モスコヴィッツ氏らによって創設されたFacebook。サービスが開始された当初は写真や動画もない単なるディレクトリサービスだったが、2016年にはInstagram、WhatsApp、Messengerなどのアプリを取り込み、すべてがシームレスに機能するようになり、さまざまな国、地域で使われている。これからFacebookはどう進化していくのか。Facebook CPO （最高製品責任者）のクリス・コックス氏が語った。
記事 AI・生成AI ツギクルとAIが問う「編集者の勘と経験はもういらない」のか ツギクルとAIが問う「編集者の勘と経験はもういらない」のか 2017/06/22 2015年に野村総合研究所が行った調査で「人工知能やロボット等による代替可能性が低い職業」とされている「雑誌編集者」と「図書編集者」。しかし、クリエイターが自身の作品を投稿できるWebサイト「ツギクル」を運営しているツギクルは、AIを活用して作品を編集している。編集者はもういらないのか。勘と経験はいらないのか。AIが本づくりに与える影響を考える。
記事 AI・生成AI 「AIがAKB48のCD売上を外した」楽天技術研究所 森正弥氏が説く人間へのヒント 「AIがAKB48のCD売上を外した」楽天技術研究所 森正弥氏が説く人間へのヒント 2017/06/20 楽天の研究開発組織「楽天技術研究所」は今、AI分野に注力している。なぜ彼らはAIに投資するのか。それは、AIなしには今後のビジネスが難しくなっていくという危機感からだ。豊富な知識を持ったプロや専門家が次々とAIに負け、ビジネスにおいてもAIは必要不可欠なものになっているが、人間ならではの価値を見出せる領域はどこにあるのか。楽天執行役員 楽天技術研究所 代表 森 正弥 氏は、AIが「AKB48のCD売上予測」を外したという事例を紹介し、AIと人間が共存するためのヒントを説いた。
記事 人材管理・育成・HRM 「正解を速く見つける能力」が時代遅れになった理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（87） 「正解を速く見つける能力」が時代遅れになった理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（87） 2017/06/15 圧倒的な価格低下によって爆発的に普及する新技術の勢いが産業の垣根を揺さぶっている。こうした時代には「国家百年の計」といわれる教育＝人材育成の役割が重要となる。だが、日進月歩の技術と人材育成の時間軸は大きく異なるため、教育効果がすぐに陳腐化する事態に陥りやすい。イノベーションが加速する社会で求められる人材の資質とは何か、今回はこの点を考えてみよう。
記事 製造業界 クラウド・IoT時代にマルチベンダー環境で協調すべき5場面 クラウド・IoT時代にマルチベンダー環境で協調すべき5場面 2017/06/14 製造現場などからセンサーを通じてデータを取り込み、分析した結果を製造現場などにフィードバックする「スマート・ファクトリー」構築が進んでいる。これに対応し三菱電機は、クラウド・IoT時代に対応したオープンプラットフォーム構築プロジェクトを進めつつ、AIを活用した予知保全を視野に入れている。IBM Watson Summit 2017に登壇した同社 FAシステム事業本部 オープンプラットフォーム リードアーキテクト 博士(工学) 楠 和浩氏は、日本アイ・ビー・エム GTS事業本部 テクノロジー・サポート・サービス事業統括 理事 三国 吉弘氏と対談を行った。楠氏は「工場を『つなげる』ためには、5つの場面でマルチベンダー環境で協調することが必須」と断言する。「製造業向けFA-ITオープンプラットフォーム」の発展、「AIが予知する製品保守」の実現、IoTのデータ活用、マルチベンダーのエコシステム、マルチベンダー環境の効率的な運用の5場面を楠氏が解説する。
記事 ロボティクス AirMap、Rapyuta、Yuneec、世界のドローン企業が語る開発状況と規制問題 AirMap、Rapyuta、Yuneec、世界のドローン企業が語る開発状況と規制問題 2017/06/14 日本は、いま国家戦略特区でドローンの実証実験を積極的に推進しているが、まだ法整備も含めて課題も多い。当面は、農業、インフラ点検、さらにドローン配送などのB2B分野の応用が進みそうだが、世界に目を向けると、本格的な普及に向けた共通課題もあるようだ。AirMapのベン・マーカス氏、Rapyuta Robotics（ラピュタ・ロボティクス）のモーハナラージャ・ガジャン氏、Yuneec Technologyの田 瑜氏、楽天の虎石 貴氏ら、世界のドローン企業のキーパーソンが、ドローンの開発状況や空の安全管理、規制問題などについて議論を交わした。
記事 クラウド 三菱UFJ CIO、レコチョクCTOらが説く、AWSによるクラウド変革「6つのポイント」 三菱UFJ CIO、レコチョクCTOらが説く、AWSによるクラウド変革「6つのポイント」 2017/06/13 世界中の企業で、スピーディにイノベーションを創出していくことが求められており、もはやクラウドを用いた「ITトランスフォーメーション」「デジタルトランスフォーメーション」の流れは不可逆なものとなった。日本におけるビジネス開始から11年、東京リージョン開設から6年が経過したAWS（Amazon Web Services）について、アマゾン ウェブ サービス ジャパンの長崎忠雄社長は「クラウドでデジタル変革とIT変革をますます加速させる」とアピール。三菱UFJフィナンシャル・グループやセイコーエプソン、レコチョクなどのキーパーソンらとともに、クラウドによる経営変革に必要な6つのポイントを説いた。
記事 AI・生成AI 最適な“人財”選出にAIを活用、マッチング精度の飛躍的向上で新ビジネス創出を目指す 最適な“人財”選出にAIを活用、マッチング精度の飛躍的向上で新ビジネス創出を目指す 2017/06/12 団塊世代の本格的リタイアが近づく中、人材確保と採用精度の向上はどの企業でも喫緊の課題だ。ところが、人間が行う採用活動では、ミスマッチもロジカルに減らしづらい。ここで、人工知能（AI）と会話しながら人材マッチングを行うシステムを真剣に模索し、具体的なシステムを開発し、さらに年内に公開まで予定している企業がある。AIを活用して「自社に合う人」を提案するシステムの仕組みと開発の背景に迫った。
記事 流通・小売業界 人工知能で劇的に変わる小売業、ECや人口減に打ち勝つ店舗の作り方とは 人工知能で劇的に変わる小売業、ECや人口減に打ち勝つ店舗の作り方とは 2017/06/12 人工知能（AI）は、いまあらゆる分野で革新を起こそうとしている。2045年に起きるとされるAIが人間の能力を超えるシンギュラリティを待つまでもなく、2017年の現在も、AIによる変革は静かにかつ確実に進行している。小売業界も例外ではない。EC台頭、人手不足、消費市場減少と「三重苦」に悩む小売業界も、AI、中でもディープラーニングにより、従来とはまったく異なる方法で業界のルールや常識を変える動きが広がりを見せている。その担い手は、人工知能でトップを走るNVIDIAからアジアで唯一出資を受け、革新的な低コストでサービスを提供する、ある企業だ。
