アプリケーション開発や統合で当たり前に利用されるようになったAPI。ただし、それに伴い、データへの不正アクセスを狙いとしたAPIへの攻撃も急増している。データは企業にとって貴重な資産だが、その漏えいを防ぐためにもAPIのセキュリティ対策はあらゆる企業で急務だ。では、API攻撃は具体的にどう行われるのか。また、その攻撃への対策のために何を、どう行うべきなのか。Gartner VP AnalystのMark O'Neill氏がAPIセキュリティの基本から、自社での取り組みで押さえておくべきポイントまでをわかりやすく解説する。

あらゆる企業が「不確実性」への対応に追われている。そこで注目される考え方であり、能力が、「状況に応じて経営資産を柔軟に組み立て直す」ための「ビジネス・コンポーザビリティ（BC）」だ。BCは新たな能力創造や製品／組織／プロセスなどを進化させる力、システムのコンポーネント化の程度より決定され、それらのレベルが高い企業ほど、同業他社よりも高いビジネス・パフォーマンスを達成している。ガートナー リサーチ＆アドバイザリ部門 バイスプレジデント,アナリスト,ガートナーフェローの藤原恒夫氏が、同社の「CIO（最高情報責任者）サーベイ」の結果を基に、BCの重要性とその高め方を解説する。

新型コロナ対応を通じて企業は図らずもSaaSのメリットを理解することとなり、現在、その活用が急速に広がっている。ただし、そこで課題となっているのがセキュリティだ。その利用形態からSaaSでは従来からの境界型対策によるセキュリティ確保が難しい。ただし、対応に手をこまねいていては、メリットの1つである“迅速さ”がそがれてしまう。ガートナー リサーチ＆アドバイザリ部門 ディレクター アナリストの矢野薫氏が、SaaSのセキュリティ確保が困難な理由と打開策を解説し、本格活用に向けた道標を提示する。

企業のITインフラのクラウド移行が進むのと同時に、デジタル人材の不足が叫ばれる昨今、2022年はますます「自動化」が大きなテーマとなりそうだ。ガートナーでインフラ&オペレーションズ ITオペレーション担当のシニア ディレクターアナリストを務める阿部恵史氏が、自動化を実現する上で必須の3つのメソドロジーとテクノロジーを紹介しつつ、なぜ今、インフラの自動化が重要なのか、徹底した自動化によって企業のビジネスと組織に何がもたらされるのかを解説した。阿部氏によれば、自動化の取り組みを継続したその先に「プラットフォームOps」の実現があるという。

エッジ・コンピューティングへの関心が急速な高まりを見せている。従来の無線通信より格段に高速かつ低遅延である5G通信の普及に歩みを合わせて、従来よりもはるかに高速かつ低コストでの処理が可能になり、今後の企業によるエッジ・コンピューティングの利用拡大は確実な状況だ。では、どのような利用シーンで活用が見込まれ、そこで何が鍵を握ることになるのか。ガートナー ジャパン リサーチ＆アドバイザリ部門 インフラ＆オペレーションズ ディレクター アナリストの山本琢磨氏が、エッジ・コンピューティングの最新動向を交えて解説する。

アプリケーション開発の迅速化ニーズが高まりながらも、IT部門は年を追うごとに多忙さを増しており、なかなか着手できないケースも多い。こうした中、関心が高まっているのが、コード記述を抑えることで開発期間を短縮するとともに、現場による開発、いわゆる市民開発の活性化などが見込める「ローコード開発」であり、そのための「ローコード・アプリケーション・プラットホーム（LCAP）」だ。ガートナー ジャパン リサーチ＆アドバイザリ部門 アプリケーション・アーキテクチャ、プラットフォーム、インテグレーション担当 シニア ディレクター 飯島公彦氏が、最適なLCAP選定に向けた3つのステップ、11の機能要件、9の非機能要件、開発フェーズで留意すべき4つのポイントまで、詳しく解説する。

新型コロナ対策を通じてオンプレミス型のネットワークの限界が顕在化した。エンドポイントが社外に拡大することによって、ゲートウェイ（GW）がボトルネック化したのである。この問題の対応に向けて脚光を浴びているのが、社外PCとクラウドとの通信をインターネット上で完結させ、オンプレミスのGWの問題を抜本的に解消するクラウド型セキュリティゲートウェイサービス（クラウド型セキュアゲートウェイ/クラウド型セキュリティGW）だ。そして、実はクラウド型セキュリティGWはネットワークを進化させる可能性を秘めていると説くのは、ガートナー リサーチ アドバイザリ部門 バイスプレジデント，アナリストの池田武史氏だ。

早ければ2030年代にも登場が予想されている汎用人工知能（AGI）。多角的な問題解決能力を自律的に獲得するAGIは社会をどう変えるのか。その一端を垣間見られるのが中国だ。WBAによるオープンなAGI開発を推進する全脳アーキテクチャ・イニシアティブは9月、6回目となるシンポジウムを開催。慶應義塾大学 教授の栗原聡氏をモデレータに、東京大学 教授の稲見昌彦氏と慶應義塾大学 教授の大屋雄裕氏、理化学研究所の高橋恒一氏、東京大学の山川宏氏の4氏が、AGI登場後の社会の統治の在り方を中心に、今後、目指すべき人とAGIと共生する道筋について多様な角度から意見を交わした。

脳神経科学の成果を基に、人間の脳と同様の認知アーキテクチャの実現を目指すAI開発のアプローチを探る「全脳アーキテクチャ（WBA）」。そこで実現する汎用人工知能（AGI）は、多角的な問題解決能力を自律的に獲得する点で、特定の目的に特化した従来からのAIとは一線を画し、早ければ2030年代と予測されているその登場は、社会に大きなインパクトをもたらすと見込まれている。WBAによるオープンなAGI開発を推進する全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（WBAI）は9月、6回目となるシンポジウムを開催。慶應義塾大学 教授の栗原聡氏をモデレータに、東京大学 教授の稲見昌彦氏、慶應義塾大学 教授の大屋雄裕氏、理化学研究所の高橋恒一氏、WBAI代表で東京大学の山川宏氏の4氏が、AGI登場後の未来社会について多様な角度から意見を交わした。

インターネットやモバイルデバイスなどの普及を背景に、デジタルマーケティングに取り組む企業は増加している。だが、そこに違和感を持つ人も多い。フォトグラファー 3DCGエバンジェリスト AVATTA代表取締役の桐島 ローランド氏と東京大学 先端科学技術研究センター教授の中邑 賢龍氏が登壇。「アナログとデジタルの融合」をテーマに、マーケティングの高度化に向け、デジタルとアナログをどう融合させるべきなのかを議論した。

我々の日常生活を大きく変える可能性を持つ「MaaS（Mobility as a Service）」。さまざまな乗り物とサービスがつながり、人の移動の最適化が図られる。現在、交通事業者を中心に多くの企業がMaaS提供体制の構築に取り組んでいる。その最先端を走るトヨタ自動車、小田急電鉄、JapanTaxiの3社が、共通の課題や今後の普及に向けたポイントなどを徹底議論した。

FAなど、工場の自動化設備メーカー大手のファナックは、生産現場の高度化支援を目的に自社製品のネットワーク接続に取り組んでいる。目指すのは、データにより生産現場を可視化し、高度な分析で問題の原因を探り、それをロボット制御にフィードバックして改善サイクルを回す次世代の工場だ。ファナック 代表取締役会長兼CEOの稲葉善治氏が同社の技術開発の最前線を明らかにした。