新型コロナ対策を通じてオンプレミス型のネットワークの限界が顕在化した。エンドポイントが社外に拡大することによって、ゲートウェイ（GW）がボトルネック化したのである。この問題の対応に向けて脚光を浴びているのが、社外PCとクラウドとの通信をインターネット上で完結させ、オンプレミスのGWの問題を抜本的に解消するクラウド型セキュリティゲートウェイサービス（クラウド型セキュアゲートウェイ/クラウド型セキュリティGW）だ。そして、実はクラウド型セキュリティGWはネットワークを進化させる可能性を秘めていると説くのは、ガートナー リサーチ アドバイザリ部門 バイスプレジデント，アナリストの池田武史氏だ。

早ければ2030年代にも登場が予想されている汎用人工知能（AGI）。多角的な問題解決能力を自律的に獲得するAGIは社会をどう変えるのか。その一端を垣間見られるのが中国だ。WBAによるオープンなAGI開発を推進する全脳アーキテクチャ・イニシアティブは9月、6回目となるシンポジウムを開催。慶應義塾大学 教授の栗原聡氏をモデレータに、東京大学 教授の稲見昌彦氏と慶應義塾大学 教授の大屋雄裕氏、理化学研究所の高橋恒一氏、東京大学の山川宏氏の4氏が、AGI登場後の社会の統治の在り方を中心に、今後、目指すべき人とAGIと共生する道筋について多様な角度から意見を交わした。

脳神経科学の成果を基に、人間の脳と同様の認知アーキテクチャの実現を目指すAI開発のアプローチを探る「全脳アーキテクチャ（WBA）」。そこで実現する汎用人工知能（AGI）は、多角的な問題解決能力を自律的に獲得する点で、特定の目的に特化した従来からのAIとは一線を画し、早ければ2030年代と予測されているその登場は、社会に大きなインパクトをもたらすと見込まれている。WBAによるオープンなAGI開発を推進する全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（WBAI）は9月、6回目となるシンポジウムを開催。慶應義塾大学 教授の栗原聡氏をモデレータに、東京大学 教授の稲見昌彦氏、慶應義塾大学 教授の大屋雄裕氏、理化学研究所の高橋恒一氏、WBAI代表で東京大学の山川宏氏の4氏が、AGI登場後の未来社会について多様な角度から意見を交わした。

インターネットやモバイルデバイスなどの普及を背景に、デジタルマーケティングに取り組む企業は増加している。だが、そこに違和感を持つ人も多い。フォトグラファー 3DCGエバンジェリスト AVATTA代表取締役の桐島 ローランド氏と東京大学 先端科学技術研究センター教授の中邑 賢龍氏が登壇。「アナログとデジタルの融合」をテーマに、マーケティングの高度化に向け、デジタルとアナログをどう融合させるべきなのかを議論した。

我々の日常生活を大きく変える可能性を持つ「MaaS（Mobility as a Service）」。さまざまな乗り物とサービスがつながり、人の移動の最適化が図られる。現在、交通事業者を中心に多くの企業がMaaS提供体制の構築に取り組んでいる。その最先端を走るトヨタ自動車、小田急電鉄、JapanTaxiの3社が、共通の課題や今後の普及に向けたポイントなどを徹底議論した。

FAなど、工場の自動化設備メーカー大手のファナックは、生産現場の高度化支援を目的に自社製品のネットワーク接続に取り組んでいる。目指すのは、データにより生産現場を可視化し、高度な分析で問題の原因を探り、それをロボット制御にフィードバックして改善サイクルを回す次世代の工場だ。ファナック 代表取締役会長兼CEOの稲葉善治氏が同社の技術開発の最前線を明らかにした。

企業はネットワークに求められる要件に対応するため、さまざまなネットワークの見直しを続けてきた。しかしその結果、ネットワークは複雑化し、柔軟性が削がれ、デジタル化への対応が困難になってしまった。そこで求められているのがネットワークの抜本的な変革である。ITRでプリンシパル・アナリストを務める甲元宏明氏が、次世代ネットワークについて解説した。

IoTやAI、ロボティクス、AR／VRなどの革新的技術を駆使したスマートビジネスが台頭している。それらは従来からのビジネスモデルや市場構図を変える可能性を秘めるものの、技術が未成熟で一筋縄でいかない。こうした状況下ではアジャイル開発が有効だが、国内の調査では44％の企業が実施していない。そこでITR 取締役 リサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリストを務める金谷敏尊氏が、国内外におけるスマートビジネスの現状や課題、日本企業が何をすべきかを解説する。

今注目すべきものは何かと聞かれれば、「AI（人工知能）」や「RPA（Robotic Process Automation）」「チャット」を挙げる人は多いだろう。特に少子高齢化よる労働人口が減少している日本においては、AIやRPAで“人手不足”を補う動きが活発化している。では、これらの技術を適切かつ、効率的に活用するにはどのような心構えが必要なのか。ITRの取締役でシニア・アナリストを務める舘野真人氏は、「利用の主体は“人”であることを念頭に３つの技術を効果的に取り入れるべきだ」と指摘する。

AIによる発注業務の自動化支援やRFIDタグによる清算の自動化など、デジタルによる店舗開発に積極的なローソン。実はその根底には、人との触れ合いによる温かで安心できる店を作りたいとのヒューマンファーストの考え方がある。理想の実現に向け、ローソンはどのような青写真を描いているのか。また、そのための方策とは。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したローソン 代表取締役 社長の竹増貞信氏が、同社のデジタル戦略とコンビニの未来像について語った。

いわゆる「3K」職場と呼ばれる建設現場を、コマツの建機ユーザー向けサービス「スマートコンストラクション」が大きく変えつつある。導入現場は累計で6000を突破。さらなる効率化や安全の向上に向け、コマツはサービス開発の手綱を緩めない。のみならず。自動車で注目を集める自動運転の建設機械への応用も推し進める。IoTを追い風に建機メーカーのコマツはどこに向かおうとしているのか。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したコマツ 代表取締役社長兼CEOの大橋徹二氏が、スマートコンストラクションのこれまでを振り返るとともに、建機の自動稼働も織り込んだ同社の目指す建築の未来を明らかにする。

10月16日から開催されていた「CEATEC JAPAN 2018」。従来の「家電見本市」という位置づけを超えて、農業、建設・土木、都市インフラ、スマートシティ、医療・ヘルスケア、物流・流通などの展示も行われた。なぜローソンやライオン、LIXILといった、従来の枠組みでは考えられない企業群が出展したのか。業界の垣根を超えた「異業種競争」の現場を追った。