ビッグデータ時代の浸透につれて、地理情報システム（GIS）活用の気運も高まっている。自社の所有している顧客情報、購買履歴を地図上にどんな新事実が発見できるのか。位置情報と自社情報の活用方法やマップ分析の最新動向について、ESRIジャパンがデモンストレーションを交えて解説した。

厳しい競争環境の中、グローバルに勝ち抜く秘訣とは何か？　また今後、中国を始めとしてアジア市場をどのように見て、どう攻略したいと考えているか──日本のアイリスグループ、中国のNetEase、トルコの家電メーカーVestel、各国を代表するグローバル企業のトップが本音ベースで真摯に意見を交換した。

2月8日は旧正月の「春節」にあたる。これを祝う中国では大型連休を迎え、「爆買い」の加速も見込まれるが、そんな中国の購買行動は今、急速にネットへとシフトしているという。繰り返し訪れる荒波の中で企業が生き残り、未来に必要とされるビジネスを育てていくには、何が重要なのか？　地方から果敢に海外進出を果たし、今や世界各国でビジネス展開するアイリスグループの会長 大山 健太郎氏が、中国ビジネスの現状を語った。

改革開放が進んでいるとはいえ、まださまざまな法規制が存在する中国市場。昨今は経済成長の減速、サーキットブレーカーの導入とその解除の混乱など、投資家の心情は揺らいでいるという。果たしてこの市場に対して、われわれはどう向かい合い、どう可能性を見出すべきか。香港取引所 CEO 李小加氏が語った。

KPMG グローバルストラテジーグループ統括パートナー ニコラス・グリフィン氏は、20年にわたり、さまざまな業種のグローバル企業のCEOやトップマネジメントに対し、戦略策定と実行支援、事業変革などのサービスを提供してきた。グリフィン氏によると、日本は潜在的に成長できる力を有しているが、その手段についてはよく見極めなければならないという。

近年、GPS機能を持つスマートフォンが浸透し、ビッグデータ活用が現実的になる中で、位置情報はますます重要視される傾向にある。そして、それはさらに“新しい波”へと引き継がれていくという。Google Maps APIは、企業の経営戦略や情報の可視化にいかに役立つのか。「Google Atmosphere Tokyo 2015」で米Google ケン・ホットマー氏が語った。

世界最大規模の動画共有プラットフォームであるYouTubeは、2005年のサービススタート以来、着実に発展を続け、今日では既存アーティストをしのぐ人気を持つほどのクリエイター、「YouTuber」を輩出するまでになった。そうしたクリエイターたちの日々の創作活動に、Google Appsが活用されているという。その具体的事例を、グーグルのプロダクトマーケティングマネージャー 長谷川 泰氏が解説した。

テレビCMでも一躍有名になったベンチャー企業「ラクスル」は、自社で印刷機を保有せず、サイト上で受注した印刷物をサイズ、種類、納期に応じて最適な提携先の印刷会社に発注して印刷を行う「ネット印刷」の仕組みを構築している企業だ。日本の全企業うち、99％以上の割合を占める中小企業の根本的な課題解決、集客販促支援に舵を切ったラクスルの狙いとは。同社 代表取締役 松本 恭攝（まつもと やすかね）氏に、ラクスルのこれまでの歩みとミッション、経営者としてのテーマについて聞いた。

先日東京・ザ・プリンスパークタワー東京で開かれた「アジア経営者ビジネスサミット2015」、国・地域別セッション「中国」では、新進気鋭の若手中国人経営者、団体会長やまったく新しい港湾サービスを展開する企業家が、日本企業とのさらなる交流をめざして、各社プレゼンテーションを展開。それらは、順調な中国経済を糧として、未来に向かって新しい日中関係を築こうというメッセージに満ちていた。

先日、東京・ザ・プリンスパークタワー東京で、一般社団法人 アジア経営者連合会主催による「アジア経営者ビジネスサミット2015」が開催された。その「製造業 日本の底力 ～日本品質とはこれだ～」と題されたスペシャル・セッション2では、三越伊勢丹ホールディングス、経済産業省、由紀精密、豊田エンジニアリング、VTCマニュファクチャリング・ホールディングスから登壇者が集い、それぞれの観点から「日本の底力とは何か」を発信した。

2015年3月1日、東京・浜松町で開催された教育とテクノロジーの祭典「Edu×Tech Fes 2015」。「テクノロジー×教育」というテーマで登場したのは、Life is Tech! の代表取締役 水野雄介氏である。水野氏は会場にいるさらには中高生に対して「好きなものを仕事をしよう。好きなものを仕事にしたら、ずっとそのことを考えていられるし、楽しい人生を送ることができる」とメッセージし、自身も好きでたまらないと語りかけたうえで、ビジネスパーソンや教育関係者に対して、中学生・高校生のためのプログラミング教育の重要性を説明した。

金融庁が金融検査マニュアルおよび監督指針等の改正案を公表した。この改正案は、昨今の情報セキュリティインシデント多発状況を鑑み、各種金融機関に情報セキュリティ管理態勢の見直しを求めるものだ。また、昨年11月には、サイバーセキュリティ基本法が成立。ここでも自主的かつ積極的にサイバーセキュリティの確保に努めることが要請されている。これを受け、あらた監査法人が情報セキュリティ管理、サイバーセキュリティ管理への対応ポイントを示唆するセミナーを開催。金融機関に求められるセキュリティ管理態勢の新ポイントは何なのか？金融庁監督局にてシステムリスクにかかるモニタリングや多数の監督指針・検査マニュアルの改正等に従事してきた元専門検査官が、今回の改正案作成の意向を解説した。