PC、タブレット、スマホ、あらゆる環境で活躍するロケーション・アプリケーション

　2015年、Google Mapsは発表10周年を迎えた。登場以来、データと技術で位置情報システムの開発を支援しながら、グーグル自身も衛星画像やストリートビューの提供など、常にこの分野の革新に力をれてきた。「今やGoogle Mapsテクノロジーは、ビジネスのみながらず、違法な環境破壊を監視する政府や、飢餓と闘う人々のために食糧を届けるNGOなど、地球にとって重要な活動を展開している組織でも活用されています」と、米Google Google Maps APIs グローバル製品担当責任者 ケン・ホットマー氏は胸を張る。

　今日ではさらにモバイルデバイスが発達し、これを前提としたロケーション・アプリケーションが世界のさまざまな場所で活躍している。ホットマー氏はその事例の筆頭として国際赤十字社の事例を紹介した。

　国際赤十字社は、津波、地震、山火事など大きな災害が発生すると、被害を受けた人々を支援するため、速やかに災害地域へ出かけていく。しかし、そこは危険が伴うため、自らを守るためにも現場がどういう状況にあるかを正確に知る必要がある。そのためにGoogle Mapsをベースとしたタブレット・アプリケーションを開発し、常にこれを携行するという。

　一方、米国の物流事業者DHLは、配送担当者がGPSデバイスを持って同社のGoogle Maps APIで強化されたコマンドセンターシステムとリアルタイムで情報のやりとりを行い、効率の高い配送を実現している。

　ただ、スマートフォンも成長率という観点から見れば、そろそろ鈍化の傾向が見られる、とホットマー氏は指摘した。アジア・パシフィック地域だけで10億人ものユーザーを獲得した脅威のデバイスも、そろそろ一通り行き渡った感がある。しかし、それを補って余りある“新しい波”がすでにやってきている。

時計、自動車、ドローン、新しいデバイス×位置情報で新しい市場が

　その波の代表選手としてホットマー氏が挙げたのは、時計、自動車、住宅、ドローンだ。これらのデバイスにも地図情報は不可欠だといい、グーグルでは、そこに搭載する地図を“invisible map　目に見えない地図”と読んでいる。人間の目に触れるわけではないが、この地図機能を使うことによって、デバイスがスマートに働くことができるからだ。この潮流を受けて同社は、1億の場所について詳細な情報を記載したPlaces APIなどを発表している。同社は将来的にこうしたAPIをクロスプラットフォーム環境に水平展開していくとする。

　すでに新しいデバイスを活用した事例はいくつも誕生しているという。

　その1つは、ケネス・シノヅカ君という15歳の少年によるものだ。アルツハイマー病で徘徊行動が激しくなった祖父のためにBlutoothの低エネルギーデバイス入りソックスを開発。本人に違和感を感じさせることなく、その位置情報を介護者のスマートフォンに表示できるアプリケーションを作り上げた。

　そのほか農業にドローンを活用する事例、旅行者により正確な位置情報を提供する事例などが登場。新しいデバイスとGoogle Mapsを組み合わせで新しい市場が誕生する予感を感じさせた。

「10年後、Google Mapsは20周年を迎えますが、そのとき皆さんのビジネスがどうなっているでしょうか。その未来を想像してみてください。答えを持っているのは私ではありません。それは皆さんの手の中にあります」（ホットマー氏）

　そうホットマー氏は語り、受講者にモバイル環境や新しいデバイスでのロケーション・アプリケーションへの参加を促した。

【次ページ】 適切なユーザーに、適切な時に、適切な場所で、豊かな情報を届ける